AIR Factbook/1952/分析・株式偏差値
新日本空調（1952）の分析・株式偏差値
新日本空調が売りたいもの
- 空調給排水電気設備の設計施工を国内外の顧客へ提供
- 施工協力資機材納入保全業務を展開
新日本空調の事業概要
空気調和・給排水・電気設備等の設計・工事請負を国内外で行い施工協力や資機材納入保全業務も手掛ける
新日本空調の見どころ
- 新日本空調の27/3予は、営業利益率が偏差値52（10.0%）です。
新日本空調の株式偏差値（市場内偏差値）
基準期: 27/3予（進行期予想）。平均50・標準偏差10の全上場横断。 PER・PBR・EV/EBITDAなどのバリュエーション偏差値は、倍率そのものの高低ではなく相対的な割安度の目安です（倍率が高い＝偏差値が高い、ではありません）。
- PER割安度
- 5413.2x
全上場（n=3,327）
- Rule of 40
- 4813.3%
全上場（n=3,318）
新日本空調の株式偏差値一覧（全指標・全上場横断順位）
基準期: 27/3予（進行期予想）。平均50・標準偏差10の全上場横断で、順位は各指標の母集団内の位置です。 「割安度」「販管費率の低さ」は倍率・比率が低いほど偏差値が高くなる反転指標です（赤字などマイナス倍率は対象外）。（参考）は業種差の影響が大きい参考指標。予想が無い指標は直近確定の値・偏差値を「確定期」と明示して表示します。指標名から全上場ランキングへ移動できます。
新日本空調の業績トレンド
| 指標 | 24/3 | 25/3 | 26/3 | 27/3予 | 動向 |
|---|
| 売上成長率 | — | 7.6% | 12.5% | 3.3% | ↑ |
|---|
| 営業利益率 | 7.2% | 8.2% | 9.8% | 10.0% | ↑ |
|---|
| Rule of 40 | — | 15.8% | 22.3% | 13.3% | ↑ |
|---|
新日本空調の業績・バリュエーション詳細
「画像で保存」でAIR表記つき画像を作成（スマホは写真へ、PCはダウンロード）。X投稿用。
空気調和・給排水・電気設備等の設計・工事請負を国内外で行い施工協力や資機材納入保全業務も手掛ける
※Rule of 40は売上成長率＋営業利益率、セールス効率は売上総利益増加÷販管費増加（販管費増のときのみ）
株主ニュース株価予想競合等HP
ai-analyst-ir.com/factbook/1952
交流・調査の参考情報（投資勧誘ではありません）
「画像で保存」またはカード長押し（スマホは写真へ／PCはダウンロード＋貼り付け）
新日本空調 vs 全上場中央値
基準期: 27/3予。偏差値は全上場横断。PER・PBRの偏差値は割安度の目安で、倍率が高い＝偏差値が高い、ではありません。
| 指標 | 新日本空調 | 中央値 | 偏差値 |
|---|
| 時価総額 | 1692億 | 212億 | — |
|---|
| Rule of 40 | 13.3% | 13.8% | 48 |
|---|
| 売上成長率 | 3.3% | 6.2% | 46 |
|---|
| 営業利益率 | 10.0% | 6.5% | 52 |
|---|
| 総利益率 | — | — | — |
|---|
| PER割安度 | 13.2x | 15.0x | 54 |
|---|
| PBR割安度 | — | — | — |
|---|
新日本空調のライバル比較
基準期: 27/3予。公開情報に基づくライバル比較です。
新日本空調と指標が近い企業
基準期: 27/3予。全上場のなかで数値が近い銘柄です（四季報ライバルとは別軸）。
成長率が似ている企業
新日本空調の売上成長率: 3.3%
営業利益率が似ている企業
新日本空調の営業利益率: 10.0%
Rule of 40が似ている企業
新日本空調のRule of 40: 13.3%
売上規模が似ている米国株
新日本空調の売上高: 1549億
成長率が似ている米国株
新日本空調の売上成長率: 12.5%
Rule of 40が似ている米国株
新日本空調のRule of 40: 22.3%
セールス効率が似ている米国株
新日本空調のセールス効率: 369.3%
本社・代表者・電話
有価証券報告書の表紙記載。社長交代期などで表紙が副社長のときは、役員の状況の社長・会長を優先表示します。電話は最寄りの連絡場所の番号である場合が多いです。
- 本社所在地
- 東京都中央区日本橋浜町二丁目31番１号
- 代表者
- 代表取締役社長 廣 島 雅 則
- 電話
- 03-3639-2700(代表)
新日本空調の役員一覧
有価証券報告書「役員の状況」。氏名を押すと略歴を表示します。 （2026年3月期）
▸取締役会長夏井博史略歴
1979年４月
当社入社
2005年４月
当社執行役員首都圏事業本部リニューアル事業部長
2006年４月
当社上席執行役員首都圏事業本部リニューアル事業部長
2006年６月
当社取締役上席執行役員首都圏事業本部リニューアル事業部長
2008年４月
当社取締役上席執行役員事業推進統括本部長
2008年６月
当社常務取締役常務執行役員事業推進統括本部長
2010年６月
当社専務取締役専務執行役員事業推進統括本部長
2011年４月
当社専務取締役専務執行役員首都圏事業本部長
2013年４月
当社専務取締役専務執行役員営業本部長
2013年６月
当社取締役副社長営業本部長
2014年４月
当社取締役副社長
2014年６月
当社代表取締役社長
2021年６月
当社代表取締役会長
2024年６月
当社取締役会長(現任)
▸代表取締役社長経営企画担当廣島雅則略歴
1990年４月
当社入社
2016年４月
当社首都圏事業本部ファシリティソリューションセンター長
2019年４月
当社事業推進本部副本部長
2021年４月
当社デジタル推進室長
2022年４月
当社執行役員技術本部長
2023年４月
当社上席執行役員技術本部長
2023年６月
当社取締役上席執行役員技術本部長
2024年４月
当社代表取締役社長経営企画担当(現任)
▸取締役専務執行役員技術統括担当伊藤雅基略歴
1990年４月
当社入社
2011年４月
当社大阪支店副支店長
2014年４月
当社執行役員大阪支店長
2018年４月
当社上席執行役員首都圏事業本部産業施設事業部長
2019年４月
当社上席執行役員首都圏事業本部副本部長兼産業施設事業部長
2020年４月
当社上席執行役員首都圏事業本部長
2020年６月
当社取締役上席執行役員首都圏事業本部長
2022年６月
当社取締役常務執行役員首都圏事業本部長
2024年４月
当社取締役専務執行役員技術本部長
2026年４月
当社取締役専務執行役員技術統括担当（現任）
▸取締役常務執行役員管理本部長井上聖略歴
1987年４月
当社入社
2012年４月
当社管理本部人事部長
2015年４月
当社管理本部副本部長兼人事部長
2018年10月
当社管理本部副本部長
2019年４月
当社執行役員管理本部長
2021年４月
当社上席執行役員管理本部長
2021年６月
当社取締役上席執行役員管理本部長
2026年４月
当社取締役常務執行役員管理本部長(現任)
▸取締役常務執行役員営業本部長野田英勝略歴
1987年４月
当社入社
2010年４月
当社都市施設・リニューアル事業本部都市施設事業部営業二部長
2012年４月
当社首都圏事業本部都市施設事業部営業一部長
2014年10月
当社首都圏事業本部都市施設事業部副事業部長兼営業一部長
2020年４月
当社執行役員首都圏事業本部副本部長
2022年４月
当社執行役員営業本部長
2023年４月
当社上席執行役員営業本部長
2023年６月
当社取締役上席執行役員営業本部長
2026年４月
当社取締役常務執行役員営業本部長（現任）
▸取締役村中健一略歴
1982年４月
大蔵省(現財務省)入省
2008年７月
仙台国税局長
2009年７月
独立行政法人郵便貯金簡易生命保険管理機構理事
2010年７月
独立行政法人造幣局東京支局長
2015年７月
横浜税関長
2016年６月
財務省退官
2017年１月
三菱日立パワーシステムズ㈱顧問
2017年11月
グローリー㈱顧問
2018年４月
㈱日本決済情報センター代表取締役社長
2025年６月
当社取締役（現任）
▸取締役監査等委員（常勤）森本利彦略歴
1983年７月
当社入社
2010年６月
当社管理本部経理部長
2014年10月
当社海外事業統括本部副本部長
2016年12月
当社内部統制部長
2020年４月
当社執行役員内部統制部長
2020年７月
当社執行役員監査等委員会室長
2021年６月
当社取締役監査等委員(現任)
▸取締役監査等委員水野靖史略歴
1996年４月
弁護士登録
遠藤・萬場総合法律事務所(現フェアネス法律事務所)所属
2004年10月
フェアネス法律事務所パートナー(現任)
2017年６月
当社取締役
2020年６月
当社取締役監査等委員(現任)
▸取締役監査等委員梅原由美子略歴
2000年９月
日本アイ・ビー・エム㈱入社
2004年４月
NPO法人環境エネルギー政策研究所訪問研究員
2006年４月
Value Frontier㈱設立 取締役
2015年４月
里山エナジー㈱設立 取締役(現任)
2019年４月
Value Frontier㈱代表取締役(現任)
2021年６月
当社取締役監査等委員(現任)
▸取締役監査等委員成相明子略歴
1986年４月
東京国税局入局
2019年７月
江東東税務署長
2020年７月
東京国税局調査第四部調査総括課長
2021年７月
税務大学校総合教育部長
2022年７月
新宿税務署長
2023年９月
税理士登録
成相明子税理士事務所開設（現任）
2024年６月
当社取締役監査等委員（現任）
2024年６月
日本化学産業㈱監査役（現任）
2025年６月
ケンコーマヨネーズ㈱取締役（現任）
有価証券報告書「役員の状況」（EDINET）
新日本空調のセールス偏差値（営業先としての優先度）
従業員数（組織規模）と販管費（間接部門予算の総量＝購買力の近似）を全上場横断の対数偏差値（平均50・標準偏差10）に直し、平均したものがセールス偏差値です。高いほど商材・サービスの営業先として優先度が高い、という見方を提供します。投資判断の指標ではありません。
- 従業員数（規模）
- 541,698人
1,129位/3,680社
- 購買力（販管費）
- 53121億
1,210位/3,554社
セールス偏差値ランキング（AIRセールスファクトブック）へ →
開示・株主・IRへの導線
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新日本空調の株式偏差値に関するFAQ
- 新日本空調（1952）の株式偏差値は？
- 27/3予基準で、PER割安度が54（13.2x）、営業利益率が52（10.0%）、Rule of 40が48（13.3%）です。全上場企業の横断分布を平均50・標準偏差10に直した市場内の位置で、AIR日本株ファクトブックが算出しています。
- 株式偏差値とは？就職偏差値と同じもの？
- 別物です。ここでの株式偏差値は、新日本空調の売上成長率・営業利益率・Rule of 40・バリュエーション割安度などの投資指標を、全上場企業の中での相対位置（平均50・標準偏差10）に変換したものです。入社難易度を示す就職偏差値とは関係ありません。
- 株式偏差値はどうやって計算している？
- 有価証券報告書（EDINET）等の通期実績と市場の公開情報を基に、指標ごとに全上場横断の平均と標準偏差を取り、平均50・標準偏差10に標準化しています。極端な外れ値は母集団から除外し、当期（進行期）は会社予想がある銘柄のみで集計します。PERなどの割安度偏差値は「低い倍率ほど高い偏差値」に反転し、赤字などマイナス倍率の銘柄は割安度の対象外です。
- 株式偏差値が高ければ買い？
- いいえ。株式偏差値は買い・売りのシグナルではなく、市場全体の中での位置を掴む入口の座標です。業種構造の違いは均されるため、最終的な相対評価は同業・時価総額近傍のライバル比較や絶対値と合わせて判断してください。本ページは投資勧誘・投資助言ではありません。
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新日本空調（証券コード 1952）の企業分析・株式偏差値ページです。株式偏差値はPER割安度 54・営業利益率 52・Rule of 40 48（平均50・全上場横断）。業種は建設業。時価総額は1692億。26/3の売上高は1549億。純利益は122億。売上成長率は12.5%。AIR日本株ファクトブックで通期実績・簡易バリュエーション・全上場横断の株式偏差値（市場内偏差値）を整理しています。
データの出典・更新
財務数値は有価証券報告書（EDINET）等を基にAIRが整理した通期実績です。株価・時価総額は市場の公開情報を参照します。右列の進行期は会社予想（無ければコンセンサス）です。株式偏差値（市場内偏差値）は全上場横断の平均50・標準偏差10で、就職偏差値とは無関係の投資指標です。掲載データは交流・調査の参考情報であり、投資勧誘・投資助言ではありません。数値の正確性・最新性は保証しません。
新日本空調について、AI取材・カバレッジ相談
機関投資家・FO向けに、非同期のAI取材リクエストやカバレッジ診断を受け付けています（証券コード 1952）。
