AIR Factbook/3834/分析・株式偏差値
朝日ネット（3834）の分析・株式偏差値
朝日ネットが売りたいもの
- 個人向けインターネット接続サービス提供
- 法人向けインターネット接続サービス提供
- クラウド型教育支援サービスmanaba提供
朝日ネットの事業概要
個人・法人向けにインターネット接続サービスを提供し付加価値サービスやクラウド型教育支援サービス「manaba」で収益を得る
朝日ネットの見どころ
- 朝日ネットの27/3予は、営業利益率が偏差値55（12.9%）です。
朝日ネットの株式偏差値（市場内偏差値）
基準期: 27/3予（進行期予想）。平均50・標準偏差10の全上場横断。 PER・PBR・EV/EBITDAなどのバリュエーション偏差値は、倍率そのものの高低ではなく相対的な割安度の目安です（倍率が高い＝偏差値が高い、ではありません）。
- PER割安度
- 5215.5x
全上場（n=3,327）
- Rule of 40
- 5016.5%
全上場（n=3,318）
朝日ネットの株式偏差値一覧（全指標・全上場横断順位）
基準期: 27/3予（進行期予想）。平均50・標準偏差10の全上場横断で、順位は各指標の母集団内の位置です。 「割安度」「販管費率の低さ」は倍率・比率が低いほど偏差値が高くなる反転指標です（赤字などマイナス倍率は対象外）。（参考）は業種差の影響が大きい参考指標。予想が無い指標は直近確定の値・偏差値を「確定期」と明示して表示します。指標名から全上場ランキングへ移動できます。
朝日ネットの業績トレンド
| 指標 | 24/3 | 25/3 | 26/3 | 27/3予 | 動向 |
|---|
| 売上成長率 | — | 7.0% | 3.4% | 3.6% | ↓ |
|---|
| 営業利益率 | 16.1% | 17.9% | 13.2% | 12.9% | ↓ |
|---|
| Rule of 40 | — | 24.9% | 16.6% | 16.5% | ↓ |
|---|
朝日ネットの業績・バリュエーション詳細
「画像で保存」でAIR表記つき画像を作成（スマホは写真へ、PCはダウンロード）。X投稿用。
個人・法人向けにインターネット接続サービスを提供し付加価値サービスやクラウド型教育支援サービス「manaba」で収益を得る
※Rule of 40は売上成長率＋営業利益率、セールス効率は売上総利益増加÷販管費増加（販管費増のときのみ）
株主ニュース株価予想競合等HP
ai-analyst-ir.com/factbook/3834
交流・調査の参考情報（投資勧誘ではありません）
「画像で保存」またはカード長押し（スマホは写真へ／PCはダウンロード＋貼り付け）
朝日ネット vs 全上場中央値
基準期: 27/3予。偏差値は全上場横断。PER・PBRの偏差値は割安度の目安で、倍率が高い＝偏差値が高い、ではありません。
| 指標 | 朝日ネット | 中央値 | 偏差値 |
|---|
| 時価総額 | 201億 | 212億 | — |
|---|
| Rule of 40 | 16.5% | 13.8% | 50 |
|---|
| 売上成長率 | 3.6% | 6.2% | 47 |
|---|
| 営業利益率 | 12.9% | 6.5% | 55 |
|---|
| 総利益率 | — | — | — |
|---|
| PER割安度 | 15.5x | 15.0x | 52 |
|---|
| PBR割安度 | — | — | — |
|---|
朝日ネットのライバル比較
基準期: 27/3予。公開情報に基づくライバル比較です。
朝日ネットと指標が近い企業
基準期: 27/3予。全上場のなかで数値が近い銘柄です（四季報ライバルとは別軸）。
成長率が似ている企業
朝日ネットの売上成長率: 3.6%
営業利益率が似ている企業
朝日ネットの営業利益率: 12.9%
Rule of 40が似ている企業
朝日ネットのRule of 40: 16.5%
売上規模が似ている米国株
朝日ネットの売上高: 135億
成長率が似ている米国株
朝日ネットの売上成長率: 3.4%
Rule of 40が似ている米国株
朝日ネットのRule of 40: 16.6%
セールス効率が似ている米国株
朝日ネットのセールス効率: -144.5%
本社・代表者・電話
有価証券報告書の表紙記載。社長交代期などで表紙が副社長のときは、役員の状況の社長・会長を優先表示します。電話は最寄りの連絡場所の番号である場合が多いです。
- 代表者
- 代表取締役 社長執行役員 小松 大
- 電話
- 03-3541-8311
朝日ネットの役員一覧
有価証券報告書「役員の状況」。氏名を押すと略歴を表示します。 （2026年3月期）
▸代表取締役 社長執行役員小松大略歴
2004年４月
株式会社オプト入社
2009年１月
株式会社オプト退社
2009年２月
当社入社
2016年６月
当社執行役員（事業開発室(現社長室）担当）
2022年６月
当社上席執行役員
2024年６月
当社取締役 上席執行役員
2026年４月
当社代表取締役 社長執行役員（現任）
▸取締役土方次郎略歴
1993年４月
株式会社朝日新聞社入社
1998年９月
株式会社朝日新聞社退社
1998年10月
株式会社エースネット（
2001年１月 当社と合併）取締役
2000年５月
株式会社アトソン（現在の当社）取締役
2002年５月
当社代表取締役社長
2004年５月
当社代表取締役社長退任
2004年９月
東日本電信電話株式会社(現 NTT東日本株式会社)入社
2008年６月
東日本電信電話株式会社(現 NTT東日本株式会社)退社
当社取締役副社長
2013年５月
当社代表取締役社長
2016年６月
当社代表取締役社長執行役員
2022年６月
当社代表取締役 社長執行役員
2026年４月
当社取締役（現任）
▸取締役 上席執行役員溝上聡司略歴
1985年４月
日本電信電話株式会社(現 NTT株式会社)入社
1996年６月
日本電信電話株式会社(現 NTT株式会社)退社
1996年７月
株式会社アトソン（現在の当社）入社
2006年６月
当社取締役
2016年６月
当社取締役執行役員
2022年６月
当社取締役 上席執行役員（現任）
▸取締役井上福造略歴
1980年４月
日本電信電話公社(現 NTT株式会社)入社
2009年６月
東日本電信電話株式会社(現 NTT東日本株式会社)取締役コンシューマ事業推進本部ブロードバンドサービス部長
2012年６月
同社取締役経営企画部長
2014年６月
同社常務取締役ビジネス開発本部長
2015年６月
同社代表取締役常務取締役ビジネス開発本部長
2016年６月
同社代表取締役副社長ビジネス開発本部長
2018年６月
同社代表取締役社長
2021年６月
同社代表取締役社長社長執行役員
2022年６月
同社相談役(現任)
2025年３月
トレンドマイクロ株式会社社外取締役(現任)
2025年６月
当社社外取締役(現任)
▸取締役八尾紀子略歴
1993年４月
最高裁判所司法研修所入所
1995年４月
弁護士登録
2001年９月
ポール・ヘイスティングス・ジャノフスキー＆ウォルカー法律事務所入所
2002年10月
米国ニューヨーク州法弁護士登録
太陽法律事務所（現 ポールヘイスティングス法律事務所・外国法共同事業）入所
2008年１月
TMI総合法律事務所パートナー（現任）
2014年10月
株式会社海外交通・都市開発事業支援機構監査役
2015年11月
株式会社明光ネットワークジャパン社外取締役
2016年６月
株式会社サトー社外監査役（現任）
2019年６月
当社社外取締役（現任）
2021年６月
日揮ホールディングス株式会社社外取締役（現任）
2023年６月
株式会社あらた社外取締役（現任）
▸取締役 （常勤監査等委員）本田徹略歴
1991年４月
トランスコスモス株式会社入社
2002年５月
トランスコスモス株式会社退社
2002年６月
当社入社
2019年６月
内部監査室 室長（現任）
2024年６月
当社取締役（常勤監査等委員）（現任）
▸取締役 （監査等委員）樋口一磨略歴
2001年４月
最高裁判所司法研修所入所
2003年10月
弁護士登録
大原法律事務所入所
2007年８月
Masuda,Funai,Eifert＆Mitchell,ITD入所
2007年10月
米国ニューヨーク州弁護士登録
2008年10月
大原法律事務所復帰
2011年６月
樋口一磨国際法律事務所（現 弁護士法人樋口国際法律事務所）代表弁護士（現任）
2019年６月
当社社外監査役
2022年６月
当社社外取締役（監査等委員）（現任）
2023年６月
株式会社ワンテーブル社外監査役（現任）
▸取締役 （監査等委員）宮石知子略歴
1984年４月
三井物産プロジェクトソリューション株式会社入社
1991年10月
太田昭和監査法人（現EY新日本有限責任監査法人）入所
1995年３月
公認会計士登録
2008年７月
公認会計士宮石知子事務所開設 代表（現任）
2008年９月
住友商事株式会社入社
2018年６月
日本コークス工業株式会社 社外監査役
2025年６月
当社社外取締役（監査等委員）（現任）
有価証券報告書「役員の状況」（EDINET）
朝日ネットのセールス偏差値（営業先としての優先度）
従業員数（組織規模）と販管費（間接部門予算の総量＝購買力の近似）を全上場横断の対数偏差値（平均50・標準偏差10）に直し、平均したものがセールス偏差値です。高いほど商材・サービスの営業先として優先度が高い、という見方を提供します。投資判断の指標ではありません。
- 従業員数（規模）
- 43220人
2,817位/3,680社
- 購買力（販管費）
- 4323.2億
2,603位/3,554社
セールス偏差値ランキング（AIRセールスファクトブック）へ →
開示・株主・IRへの導線
見出し本文の自動取得はしていません。一次情報は各サイトで確認してください。
朝日ネットの株式偏差値に関するFAQ
- 朝日ネット（3834）の株式偏差値は？
- 27/3予基準で、営業利益率が55（12.9%）、PER割安度が52（15.5x）、Rule of 40が50（16.5%）です。全上場企業の横断分布を平均50・標準偏差10に直した市場内の位置で、AIR日本株ファクトブックが算出しています。
- 株式偏差値とは？就職偏差値と同じもの？
- 別物です。ここでの株式偏差値は、朝日ネットの売上成長率・営業利益率・Rule of 40・バリュエーション割安度などの投資指標を、全上場企業の中での相対位置（平均50・標準偏差10）に変換したものです。入社難易度を示す就職偏差値とは関係ありません。
- 株式偏差値はどうやって計算している？
- 有価証券報告書（EDINET）等の通期実績と市場の公開情報を基に、指標ごとに全上場横断の平均と標準偏差を取り、平均50・標準偏差10に標準化しています。極端な外れ値は母集団から除外し、当期（進行期）は会社予想がある銘柄のみで集計します。PERなどの割安度偏差値は「低い倍率ほど高い偏差値」に反転し、赤字などマイナス倍率の銘柄は割安度の対象外です。
- 株式偏差値が高ければ買い？
- いいえ。株式偏差値は買い・売りのシグナルではなく、市場全体の中での位置を掴む入口の座標です。業種構造の違いは均されるため、最終的な相対評価は同業・時価総額近傍のライバル比較や絶対値と合わせて判断してください。本ページは投資勧誘・投資助言ではありません。
他の銘柄を探す
証券コード・社名（英名含む）で検索。候補をクリック、または↑↓で選んで移動できます。
データを読み込んでいます…
朝日ネット（証券コード 3834）の企業分析・株式偏差値ページです。株式偏差値は営業利益率 55・PER割安度 52・Rule of 40 50（平均50・全上場横断）。業種は情報・通信業。時価総額は201億。26/3の売上高は135億。純利益は12.9億。売上成長率は3.4%。AIR日本株ファクトブックで通期実績・簡易バリュエーション・全上場横断の株式偏差値（市場内偏差値）を整理しています。
データの出典・更新
財務数値は有価証券報告書（EDINET）等を基にAIRが整理した通期実績です。株価・時価総額は市場の公開情報を参照します。右列の進行期は会社予想（無ければコンセンサス）です。株式偏差値（市場内偏差値）は全上場横断の平均50・標準偏差10で、就職偏差値とは無関係の投資指標です。掲載データは交流・調査の参考情報であり、投資勧誘・投資助言ではありません。数値の正確性・最新性は保証しません。
朝日ネットについて、AI取材・カバレッジ相談
機関投資家・FO向けに、非同期のAI取材リクエストやカバレッジ診断を受け付けています（証券コード 3834）。
