AIR Factbook/3835/分析・株式偏差値
ｅＢＡＳＥ（3835）の分析・株式偏差値
ｅＢＡＳＥが売りたいもの
- 企業向け商品情報管理システムeBASEを開発販売
- 企業向けクラウドサービスを提供
- IT開発アウトソーシングを展開
ｅＢＡＳＥの事業概要
企業向けに商品情報管理システム「eBASE」を開発・販売しクラウドサービスも提供するほかIT開発アウトソーシングも手掛ける
ｅＢＡＳＥの見どころ
- ｅＢＡＳＥの27/3予は、営業利益率が偏差値71（28.5%）と市場内で高めです。
ｅＢＡＳＥの株式偏差値（市場内偏差値）
基準期: 27/3予（進行期予想）。平均50・標準偏差10の全上場横断。 PER・PBR・EV/EBITDAなどのバリュエーション偏差値は、倍率そのものの高低ではなく相対的な割安度の目安です（倍率が高い＝偏差値が高い、ではありません）。
- Rule of 40
- 5831.2%
全上場（n=3,318）
- PER割安度
- 5118.6x
全上場（n=3,327）
ｅＢＡＳＥの株式偏差値一覧（全指標・全上場横断順位）
基準期: 27/3予（進行期予想）。平均50・標準偏差10の全上場横断で、順位は各指標の母集団内の位置です。 「割安度」「販管費率の低さ」は倍率・比率が低いほど偏差値が高くなる反転指標です（赤字などマイナス倍率は対象外）。（参考）は業種差の影響が大きい参考指標。予想が無い指標は直近確定の値・偏差値を「確定期」と明示して表示します。指標名から全上場ランキングへ移動できます。
ｅＢＡＳＥの業績トレンド
| 指標 | 24/3 | 25/3 | 26/3 | 27/3予 | 動向 |
|---|
| 売上成長率 | — | 5.4% | -3.8% | 2.7% | ↓ |
|---|
| 営業利益率 | 31.8% | 31.7% | 27.2% | 28.5% | ↓ |
|---|
| Rule of 40 | — | 37.1% | 23.4% | 31.2% | ↓ |
|---|
ｅＢＡＳＥの業績・バリュエーション詳細
「画像で保存」でAIR表記つき画像を作成（スマホは写真へ、PCはダウンロード）。X投稿用。
企業向けに商品情報管理システム「eBASE」を開発・販売しクラウドサービスも提供するほかIT開発アウトソーシングも手掛ける
※Rule of 40は売上成長率＋営業利益率、セールス効率は売上総利益増加÷販管費増加（販管費増のときのみ）
株主ニュース株価予想競合等HP
ai-analyst-ir.com/factbook/3835
交流・調査の参考情報（投資勧誘ではありません）
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ｅＢＡＳＥ vs 全上場中央値
基準期: 27/3予。偏差値は全上場横断。PER・PBRの偏差値は割安度の目安で、倍率が高い＝偏差値が高い、ではありません。
| 指標 | ｅＢＡＳＥ | 中央値 | 偏差値 |
|---|
| 時価総額 | 199億 | 212億 | — |
|---|
| Rule of 40 | 31.2% | 13.8% | 58 |
|---|
| 売上成長率 | 2.7% | 6.2% | 46 |
|---|
| 営業利益率 | 28.5% | 6.5% | 71 |
|---|
| 総利益率 | — | — | — |
|---|
| PER割安度 | 18.6x | 15.0x | 51 |
|---|
| PBR割安度 | — | — | — |
|---|
ｅＢＡＳＥのライバル比較
基準期: 27/3予。公開情報に基づくライバル比較です。
ｅＢＡＳＥと指標が近い企業
基準期: 27/3予。全上場のなかで数値が近い銘柄です（四季報ライバルとは別軸）。
成長率が似ている企業
ｅＢＡＳＥの売上成長率: 2.7%
営業利益率が似ている企業
ｅＢＡＳＥの営業利益率: 28.5%
Rule of 40が似ている企業
ｅＢＡＳＥのRule of 40: 31.2%
売上規模が似ている米国株
ｅＢＡＳＥの売上高: 52.6億
成長率が似ている米国株
ｅＢＡＳＥの売上成長率: -3.8%
Rule of 40が似ている米国株
ｅＢＡＳＥのRule of 40: 23.4%
セールス効率が似ている米国株
ｅＢＡＳＥのセールス効率: -202.0%
本社・代表者・電話
有価証券報告書の表紙記載。社長交代期などで表紙が副社長のときは、役員の状況の社長・会長を優先表示します。電話は最寄りの連絡場所の番号である場合が多いです。
- 本社所在地
- 大阪市北区豊崎五丁目４番９号
- 代表者
- 代表取締役社長 岩田 貴夫
- 電話
- 06-6486-3955(代表)
ｅＢＡＳＥの役員一覧
有価証券報告書「役員の状況」。氏名を押すと略歴を表示します。 （2026年3月期）
▸代表取締役会長常包浩司略歴
1985年４月
凸版印刷株式会社入社
1996年４月
同社関西画像研究所所長
2001年10月
当社設立 代表取締役社長
2010年11月
eBASE-PLUS株式会社代表取締役社長
2020年４月
eBASE-PLUS株式会社取締役(現任)
2020年６月
当社代表取締役会長(現任)
▸代表取締役社長岩田貴夫略歴
2003年11月
当社入社
2004年６月
当社取締役
2007年４月
当社取締役執行役員
2013年４月
当社取締役執行役員
市場開発B.U.管掌、SE B.U.管掌
2020年６月
当社代表取締役社長(現任)
2025年９月
eBASE-NeXT株式会社取締役(現任)
▸取締役執行役員(CFO)窪田勝康略歴
2005年１月
当社入社
2005年９月
当社取締役
2007年４月
当社取締役執行役員(CFO)(現任)
2010年11月
eBASE-PLUS株式会社取締役
2020年４月
eBASE-PLUS株式会社代表取締役社長(現任)
▸取締役執行役員西山貴司略歴
1992年４月
凸版印刷株式会社入社
2001年10月
当社取締役
2005年11月
eBASE-NeXT株式会社代表取締役社長
2007年４月
当社取締役執行役員
2013年４月
当社取締役執行役員
大阪ソリューションB.U.管掌(現任)
2018年６月
eBASE-PLUS株式会社監査役(現任)
2025年９月
eBASE-NeXT株式会社監査役(現任)
▸取締役執行役員上野雅彦略歴
2007年４月
当社入社
2008年10月
当社執行役員
2013年４月
当社執行役員
東京ソリューションB.U.管掌
2018年６月
当社取締役執行役員
東京ソリューションB.U.管掌(現任)
▸取締役（監査等委員）永田博彦略歴
1979年４月
ナショナル住宅建材株式会社入社
(
1982年８月ナショナル住宅産業株式会社へ社名変更)
(
2002年10月パナホーム株式会社へ社名変更)
2003年10月
同社リフォーム事業部長
2006年６月
同社執行役員リフォーム事業担当
2017年４月
同社特別顧問渉外担当
(
2018年４月パナソニック ホームズ株式会社へ社名変更)
2018年４月
同社顧問
2018年６月
当社取締役（監査等委員）(現任)
▸取締役（監査等委員）高森浩一略歴
1970年４月
シャープ株式会社入社
1992年４月
同社情報通信営業本部第二営業部長
2001年１月
同社国内情報通信営業本部本部長
2005年６月
同社取締役国内情報通信営業本部本部長
2007年４月
同社常務取締役国内情報通信営業本部本部長
2008年４月
同社常務執行役員国内情報通信営業本部本部長
2009年４月
同社顧問
2011年６月
当社監査役
2012年12月
株式会社高森戦略研究所代表取締役（現任）
2013年９月
株式会社高森サンヴィジョン代表取締役
2015年６月
当社取締役（監査等委員）(現任)
▸取締役（監査等委員）辻和孝略歴
1986年４月
凸版印刷株式会社入社（現任）
（
2023年10月TOPPANホールディングス株式会社に社名変更）
2024年６月
当社取締役（監査等委員）(現任)
2025年４月
テクセンドフォトマスク株式会社入社（現任）
（保有資格）
2016年４月
公認不正検査士
2016年７月
公認内部監査人
2016年10月
米国公認会計士
2017年５月
公認情報システム監査人
▸取締役（監査等委員）野口京子略歴
1978年４月
株式会社日立製作所入社
1990年６月
富士通株式会社入社
2012年４月
学校法人長野大学教授
2020年４月
公立大学法人長野大学教授
2024年４月
学校法人松商学園松本大学非常勤講師
兼女子バレーボール部監督（現任）
2024年６月
当社取締役（監査等委員）(現任)
有価証券報告書「役員の状況」（EDINET）
ｅＢＡＳＥのセールス偏差値（営業先としての優先度）
従業員数（組織規模）と販管費（間接部門予算の総量＝購買力の近似）を全上場横断の対数偏差値（平均50・標準偏差10）に直し、平均したものがセールス偏差値です。高いほど商材・サービスの営業先として優先度が高い、という見方を提供します。投資判断の指標ではありません。
- 従業員数（規模）
- 47480人
2,175位/3,680社
- 購買力（販管費）
- 4012.9億
3,043位/3,554社
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開示・株主・IRへの導線
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ｅＢＡＳＥの株式偏差値に関するFAQ
- ｅＢＡＳＥ（3835）の株式偏差値は？
- 27/3予基準で、営業利益率が71（28.5%）、Rule of 40が58（31.2%）、PER割安度が51（18.6x）です。全上場企業の横断分布を平均50・標準偏差10に直した市場内の位置で、AIR日本株ファクトブックが算出しています。
- 株式偏差値とは？就職偏差値と同じもの？
- 別物です。ここでの株式偏差値は、ｅＢＡＳＥの売上成長率・営業利益率・Rule of 40・バリュエーション割安度などの投資指標を、全上場企業の中での相対位置（平均50・標準偏差10）に変換したものです。入社難易度を示す就職偏差値とは関係ありません。
- 株式偏差値はどうやって計算している？
- 有価証券報告書（EDINET）等の通期実績と市場の公開情報を基に、指標ごとに全上場横断の平均と標準偏差を取り、平均50・標準偏差10に標準化しています。極端な外れ値は母集団から除外し、当期（進行期）は会社予想がある銘柄のみで集計します。PERなどの割安度偏差値は「低い倍率ほど高い偏差値」に反転し、赤字などマイナス倍率の銘柄は割安度の対象外です。
- 株式偏差値が高ければ買い？
- いいえ。株式偏差値は買い・売りのシグナルではなく、市場全体の中での位置を掴む入口の座標です。業種構造の違いは均されるため、最終的な相対評価は同業・時価総額近傍のライバル比較や絶対値と合わせて判断してください。本ページは投資勧誘・投資助言ではありません。
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ｅＢＡＳＥ（証券コード 3835）の企業分析・株式偏差値ページです。株式偏差値は営業利益率 71・Rule of 40 58・PER割安度 51（平均50・全上場横断）。業種は情報・通信業。時価総額は199億。26/3の売上高は52.6億。純利益は10.3億。売上成長率は-3.8%。AIR日本株ファクトブックで通期実績・簡易バリュエーション・全上場横断の株式偏差値（市場内偏差値）を整理しています。
データの出典・更新
財務数値は有価証券報告書（EDINET）等を基にAIRが整理した通期実績です。株価・時価総額は市場の公開情報を参照します。右列の進行期は会社予想（無ければコンセンサス）です。株式偏差値（市場内偏差値）は全上場横断の平均50・標準偏差10で、就職偏差値とは無関係の投資指標です。掲載データは交流・調査の参考情報であり、投資勧誘・投資助言ではありません。数値の正確性・最新性は保証しません。
ｅＢＡＳＥについて、AI取材・カバレッジ相談
機関投資家・FO向けに、非同期のAI取材リクエストやカバレッジ診断を受け付けています（証券コード 3835）。
