AIR Factbook/8360/分析・株式偏差値
預金・貸出を主軸に法人・個人顧客へリースやクレジットカードコンサルティング等の金融サービスを提供する
基準期: 26/3（直近確定）。平均50・標準偏差10の全上場横断。 PER・PBR・EV/EBITDAなどのバリュエーション偏差値は、倍率そのものの高低ではなく相対的な割安度の目安です（倍率が高い＝偏差値が高い、ではありません）。
全上場（n=3,609）
全上場（n=3,680）
全上場（n=3,652）
全上場（n=3,666）
全上場（n=3,253）
基準期: 26/3（直近確定）。平均50・標準偏差10の全上場横断で、順位は各指標の母集団内の位置です。 「割安度」「販管費率の低さ」は倍率・比率が低いほど偏差値が高くなる反転指標です（赤字などマイナス倍率は対象外）。（参考）は業種差の影響が大きい参考指標。指標名から全上場ランキングへ移動できます。
| 指標 | 値 | 偏差値株式偏差値 | 順位 |
|---|---|---|---|
| Rule of 40 | 58.5% | 71 | 106位3,609社 |
| 売上成長率 | 42.4% | 69 | 126位3,680社 |
| 営業利益率 | 16.1% | 57 | 531位3,652社 |
| 総利益率 | — | —（データなし） | |
| セールス効率 | — | —（データなし） | |
| 販管費率の低さ（参考） | — | —（データなし） | |
| PER割安度 | 23.0x | 49 | 2,460位3,253社 |
| PBR割安度 | 0.99x | 55 | 1,282位3,666社 |
| EV/EBITDA割安度 | -3.1x | —（赤字・マイナスのため対象外） | |
| PSR割安度（参考） | 2.7x | 46 | 3,207位3,680社 |
| PGPR割安度（参考） | — | —（データなし） | |
| 指標 | 24/3 | 25/3 | 26/3 | 27/3予 | 動向 |
|---|---|---|---|---|---|
| 売上成長率 | — | 7.0% | 42.4% | — | ↑ |
| 営業利益率 | 13.5% | 17.6% | 16.1% | — | ↓ |
| Rule of 40 | — | 24.6% | 58.5% | — | ↑ |
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AIR Factbook
山梨中央銀行8360
預金・貸出を主軸に法人・個人顧客へリースやクレジットカードコンサルティング等の金融サービスを提供する
| 期 | 25/3 | 26/3 | 27/3予 |
|---|---|---|---|
| 売上 | 605億 | 861億 | — |
| 成長率 | 7.0% | 42.4% | — |
| 総利益 | — | — | — |
| 総利益率 | — | — | — |
| 販管費 | — | — | — |
| 販管費率 | — | — | — |
| 営利 | 106億 | 138億 | — |
| 営利率 | 17.6% | 16.1% | — |
| 純利益 | 76.7億 | 99.9億 | 125億 |
| PSR | 3.80x | 2.67x | — |
| PGPR | — | — | — |
| PER | 30.0x | 23.0x | 18.4x |
| PBR | 1.08x | 0.99x | — |
| ﾈｯﾄｷｬｯｼｭ | 5544億 | 2822億 | — |
| EV/EBITDA | -25.2x | -3.1x | — |
| Rule of 40 | 24.6% | 58.5% | — |
| セールス効率 | — | — | — |
※Rule of 40は売上成長率＋営業利益率、セールス効率は売上総利益増加÷販管費増加（販管費増のときのみ）
ai-analyst-ir.com/factbook/8360
交流・調査の参考情報（投資勧誘ではありません）
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基準期: 26/3。偏差値は全上場横断。PER・PBRの偏差値は割安度の目安で、倍率が高い＝偏差値が高い、ではありません。
| 指標 | 山梨中央銀行 | 中央値 | 偏差値 |
|---|---|---|---|
| 時価総額 | 2298億 | 212億 | — |
| Rule of 40 | 58.5% | 12.7% | 71 |
| 売上成長率 | 42.4% | 5.1% | 69 |
| 営業利益率 | 16.1% | 6.5% | 57 |
| 総利益率 | — | 30.1% | — |
| PER割安度 | 23.0x | 15.2x | 49 |
| PBR割安度 | 0.99x | 1.30x | 55 |
基準期: 26/3。公開情報に基づくライバル比較です。
| 銘柄 | 成長 | 営利率 | Ro40 | Ro40偏差値 | PER | PBR |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 山梨中央銀行8360 | 42.4% | 16.1% | 58.5% | 71 | 23.0x | 0.99x |
| 千葉興業銀行8337 | 21.0% | 18.5% | 39.5% | 62 | 18.8x | 0.84x |
| 筑波銀行8338 | 22.2% | 14.8% | 37.0% | 61 | 8.3x | 0.52x |
| 東邦銀行8346 | 31.3% | 18.5% | 49.8% | 67 | 18.9x | 1.07x |
| 大分銀行8392 | 27.6% | 14.8% | 42.4% | 64 | 19.7x | 0.85x |
| 宮崎銀行8393 | 12.4% | 22.0% | 34.4% | 60 | 14.6x | 0.92x |
基準期: 26/3。全上場のなかで数値が近い銘柄です（四季報ライバルとは別軸）。
山梨中央銀行の売上成長率: 42.4%
山梨中央銀行の営業利益率: 16.1%
山梨中央銀行のRule of 40: 58.5%
山梨中央銀行の売上高: 861億
山梨中央銀行の売上成長率: 42.4%
山梨中央銀行のRule of 40: 58.5%
有価証券報告書の表紙記載。社長交代期などで表紙が副社長のときは、役員の状況の社長・会長を優先表示します。電話は最寄りの連絡場所の番号である場合が多いです。
有価証券報告書「役員の状況」。氏名を押すと略歴を表示します。 （2026年3月期）
1977年４月 当行入行 1998年６月 営業本部営業統括部営業開発グループ主任調査役 1999年６月 めじろ台支店長 2001年11月 経営企画部部長代理兼企画課長 2002年10月 経営企画部副部長兼企画課長 2004年８月 経営企画部副部長 2005年６月 営業本部営業統括部長 2005年７月 執行役員営業本部営業統括部長 2007年６月 取締役リスク統括部長 2008年３月 取締役人事部長 2009年６月 常務取締役経営企画部長 2011年６月 専務取締役 2015年６月 代表取締役専務 2017年６月 代表取締役頭取 監査担当 2023年６月 富士急行株式会社監査役（社外監査役）(現職) 2023年６月 代表取締役会長(現職) 2023年12月 やまなし未来インベストメント株式会社代表取締役社長(現職)
1986年４月 当行入行 2006年12月 経営企画部企画課主任調査役 2007年６月 営業統括部営業推進企画課長 2010年10月 営業統括部副部長兼営業推進企画課長 2011年６月 営業統括部副部長兼営業戦略課長 2014年６月 営業統括部副部長 2015年６月 営業統括部長 2015年７月 執行役員営業統括部長 2017年６月 執行役員貢川支店長 2019年６月 執行役員東京支店長 2019年６月 取締役東京支店長 2020年６月 常務取締役東京支店長 2021年６月 代表取締役専務 人事・経営管理担当 2022年６月 代表取締役専務 人財・経営管理担当 2023年６月 代表取締役頭取 監査担当 2025年６月 代表取締役頭取 監査部門担当(現職)
1987年４月 当行入行 2009年４月 人事部人事厚生課主任調査役 2011年６月 人事部人事厚生課長 2013年６月 人事部副部長兼人事厚生課長 2015年６月 城南支店長 2017年６月 営業統括部長 2017年７月 執行役員営業統括部長 2019年６月 取締役八王子支店長 兼西東京コンサルティング営業部長 2020年６月 取締役八王子支店長 2021年６月 常務取締役 営業統括・ 営業推進企画・ コンサルティング営業・ 西東京コンサルティング営業担当 2022年６月 常務取締役 地区本部・営業統括・ コンサルティング営業・東京推進・ 地方創生推進担当 2023年６月 代表取締役専務 人財・経営管理担当 2024年６月 代表取締役専務 経営企画・人財・地区本部担当 2025年６月 代表取締役専務 経営企画・人事部門 地区本部担当(現職)
1987年４月 当行入行 2009年４月 融資審査部企業支援課主任審査役 2009年７月 融資審査部企業支援課長 2012年４月 融資審査部副部長兼企業支援課長 2014年１月 武田通支店長 2015年６月 石和支店長 2017年６月 融資審査部長 2018年７月 執行役員融資審査部長 2021年６月 常務執行役員本店営業部長 2022年６月 常務執行役員本店地区本部長 兼本店営業部長 2023年６月 常務取締役 融資審査・総合事務・ システム統括・ビジネスサポート担当 2025年６月 常務取締役 経営管理・融資審査・ 事務・システム部門担当(現職)
1988年４月 当行入行 2009年７月 融資審査部融資審査企画課長 2012年11月 県庁支店長 2014年１月 吉田支店上席副支店長 2015年６月 本店営業部副部長兼融資課長 2018年５月 本店営業部副部長兼得意先課長 兼融資課長 2018年６月 南支店長兼住吉支店長 2019年６月 経営企画部長 2019年７月 執行役員経営企画部長 2021年６月 常務執行役員東京支店長 2022年６月 常務執行役員東京第一地区本部長 兼東京支店長 2023年６月 常務取締役 地区本部・営業統括・ コンサルティング営業・東京推進・ 地方創生推進担当 2024年６月 常務取締役 営業統括・コンサルティング営業・東京推進・地方創生推進担当兼東京第一地区本部長 2025年６月 常務取締役 市場国際部門担当兼東京戦略本部長(現職)
1989年４月 当行入行 2011年５月 融資審査部企業支援課主任調査役 2014年１月 秘書室長 2019年６月 南支店長兼住吉支店長 2021年６月 人事部長 2021年７月 執行役員人事部長 2022年６月 執行役員人財部長 2023年６月 執行役員東京第二地区本部長 2023年６月 常務執行役員東京第二地区本部長 2024年６月 常務取締役 総務・経営管理・市場国際担当 2025年６月 常務取締役 総務・営業部門担当(現職)
1977年４月 日本銀行入行 1999年11月 同行甲府支店長 2006年８月 同行金融機構局審議役 2008年５月 同行文書局長 2009年４月 同行監事 2013年６月 一般社団法人ＣＲＤ協会代表理事 2014年５月 ＤＣＭホールディングス株式会社 取締役(社外取締役) 2014年６月 一般社団法人ＣＲＤ協会代表理事 会長 2015年２月 金谷ホテル株式会社 取締役(社外取締役) 2015年６月 当行取締役(現職) 2023年６月 一般社団法人ＣＲＤ協会顧問
1993年４月 弁護士登録(第一東京弁護士会会員) 田辺総合法律事務所入所(現職) 2014年４月 日本中央競馬会入札監視委員会委員(現職) 2014年８月 内閣府障害者政策委員会委員 2015年６月 当行取締役(現職) 2017年２月 厚生労働省援護審査会委員(現職) 2019年６月 ＫＤＤＩ株式会社取締役(社外取締役) 2021年４月 国立研究開発法人国立がん研究センターがんゲノム情報管理センター情報利活用審査会委員(現職) 2023年12月 国立研究開発法人日本医療研究開発機構ＡＭＥＤデータ利用審査会構成員(現職) 2025年４月 厚生労働省労働政策審議会雇用環境・均等分科会委員(現職) 2025年６月 ＮＳユナイテッド海運株式会社取締役（社外取締役）(現職)
1984年４月 山梨県庁入庁 2014年４月 同庁企画県民部県民生活男女参画課長 2016年４月 同庁森林環境部森林環境総務課長 2017年４月 同庁観光部次長 2018年４月 同庁エネルギー局長(企業局長併任) 2020年６月 当行取締役(現職) 2022年５月 公益財団法人長田ふるさと財団監事(現職) 2022年７月 山梨県立博物館運営委員会委員(現職) 2023年４月 山梨県個人情報保護審議会委員(現職)
1984年４月 当行入行 2004年８月 経営企画部主計グループ主任調査役 2007年６月 経営企画部主計課長兼収益管理課長 2008年１月 経営企画部主任調査役兼主計課長 兼収益管理課長 2008年２月 経営企画部副部長兼主計課長 兼収益管理課長 2008年９月 経営企画部副部長兼主計課長 2011年６月 経営企画部副部長 2013年６月 経営企画部広報ＣＳＲ室長 2013年７月 執行役員経営企画部広報ＣＳＲ室長 2016年６月 執行役員総務部長 2016年６月 取締役総務部長 2017年６月 取締役経営企画部長 2019年６月 常務取締役 経営企画・総務・ 市場国際担当 2020年６月 常勤監査役(現職)
1985年４月 当行入行 2004年12月 融資審査部審査企画グループ 主任調査役 2007年６月 融資審査部審査企画課長 2008年８月 融資審査部部長代理 2010年４月 融資審査部副部長 2012年11月 融資審査部副部長兼融資審査企画課長 2014年６月 融資審査部副部長 2015年６月 システム統括部長 2015年７月 執行役員システム統括部長 2017年６月 取締役システム統括部長 2019年６月 常務取締役 融資審査・事務統括・ システム統括・業務集中担当 2020年６月 常務取締役 経営企画・総務・ 市場国際担当 2024年６月 常勤監査役(現職)
1974年４月 株式会社三井銀行(現 株式会社三井住友銀行)入行 1997年６月 株式会社さくら銀行(現 株式会社三井住友銀行)蒲田支店長 1998年11月 同行新橋東支店長 2000年４月 同行商業銀行ディビジョン業務推進部長兼業務推進第一部長 2001年４月 株式会社三井住友銀行コンシューマー営業部長 2001年10月 同行日本橋東法人営業第一部長 2002年７月 同行日本橋東法人営業部長 2003年６月 同行執行役員個人部門副責任役員 2005年６月 同行常任監査役 2006年６月 三井住友アセットマネジメント株式会社(現 三井住友ＤＳアセットマネジメント株式会社)取締役会長 2013年１月 室町建物株式会社特別顧問 2013年４月 国民年金基金連合会理事長 2020年６月 当行監査役(現職)
1995年４月 大坪正典税理士事務所入所 1998年６月 石渡・西村・中根共同事務所(現 Ｍｏｏｒｅ至誠税理士法人)入社 1998年10月 税理士登録(現職) 2011年９月 東京共同会計事務所入社 2013年４月 清新税理士法人(現 Ｍｏｏｒｅ至誠税理士法人)入社 2016年９月 Ｍｏｏｒｅ至誠税理士法人社員 2020年６月 当行監査役(現職) 2023年９月 Ｍｏｏｒｅ至誠税理士法人代表社員(現職) 2024年７月 株式会社アインホールディングス監査役(現職)
2002年10月 東京地方検察庁入庁 2003年４月 さいたま地方検察庁 2006年４月 弁護士登録 八巻法律事務所入所(現職) 2016年４月 国立大学法人山梨大学非常勤監事 2017年６月 株式会社エノモト取締役（監査等委員）(現職) 2019年６月 公益財団法人リヴィーズ非常勤監事(現職) 2019年10月 甲府家庭裁判所家事調停委員(現職) 2019年12月 一般社団法人大学アライアンスやまなし非常勤監事 2022年４月 公立大学法人山梨県立大学経営審議会委員(現職) 2023年６月 山梨県子ども支援委員会委員(現職) 2024年４月 学校法人山下学園非常勤監事(現職) 2024年４月 山梨県弁護士会副会長 2024年６月 当行監査役(現職)
1990年４月 当行入行 2012年７月 営業統括部営業戦略課主任調査役 2014年６月 営業統括部営業戦略課長 2016年７月 営業統括部副部長兼営業戦略課長 2019年６月 営業統括部長 2021年６月 システム統括部長 2022年６月 執行役員システム統括部長 2024年６月 執行役員経営企画部長 2025年６月 常務執行役員経営企画部長 2026年６月 常務取締役 経営管理・融資審査・ 事務・システム部門担当(現職)
1990年４月 当行入行 2011年５月 融資審査部融資審査企画課主任調査役 2014年６月 融資審査部融資審査企画課長 2016年６月 めじろ台支店長 2018年６月 塩山支店長 2020年６月 事務統括部長 2022年６月 総合事務部長 2023年６月 中部地区本部長 2023年６月 執行役員中部地区本部長 2025年６月 常務執行役員監査部長 2026年６月 常務取締役 総務・営業部門担当(現職)
1990年４月 当行入行 2014年６月 東京事務所長 2019年６月 システム統括部長 2021年６月 経営企画部長 2022年６月 執行役員経営企画部長 2024年６月 常務執行役員東京第二地区本部長 2025年６月 常務執行役員本店地区本部長 兼本店営業部エリア本店営業部長 兼甲府駅前支店長 2026年６月 常勤監査役(現職)
有価証券報告書「役員の状況」（EDINET）
従業員数（組織規模）と販管費（間接部門予算の総量＝購買力の近似）を全上場横断の対数偏差値（平均50・標準偏差10）に直し、平均したものがセールス偏差値です。高いほど商材・サービスの営業先として優先度が高い、という見方を提供します。投資判断の指標ではありません。
1,155位/3,680社
日本長者番付の推移・個人ページ（孫正義・柳井正など）· 2026年TOP50
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偏差値の意味・限界・指標の見方。AIRコラムで補足しています。
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山梨中央銀行（証券コード 8360）の企業分析・株式偏差値ページです。株式偏差値はRule of 40 71・売上成長率 69・営業利益率 57（平均50・全上場横断）。業種は銀行業。時価総額は2298億。26/3の売上高は861億。純利益は99.9億。売上成長率は42.4%。AIR日本株ファクトブックで通期実績・簡易バリュエーション・全上場横断の株式偏差値（市場内偏差値）を整理しています。
財務数値は有価証券報告書（EDINET）等を基にAIRが整理した通期実績です。株価・時価総額は市場の公開情報を参照します。右列の進行期は会社予想（無ければコンセンサス）です。株式偏差値（市場内偏差値）は全上場横断の平均50・標準偏差10で、就職偏差値とは無関係の投資指標です。掲載データは交流・調査の参考情報であり、投資勧誘・投資助言ではありません。数値の正確性・最新性は保証しません。
機関投資家・FO向けに、非同期のAI取材リクエストやカバレッジ診断を受け付けています（証券コード 8360）。
