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AIR Factbook/1720/分析・株式偏差値

東急建設1720)の分析・株式偏差値

東急建設が売りたいもの

  • 建築土木工事を国内外の顧客へ提供
  • 不動産の販売と賃貸を展開
  • ICT関連サービスを提供

東急建設の事業概要

東急グループの一員として国内外で建築・土木工事を請け負い不動産販売・賃貸やICT関連サービスも展開する

東急建設の見どころ

  • 東急建設の27/3予は、営業利益率が偏差値47(4.9%)です。

東急建設の株式偏差値(市場内偏差値)

基準期: 27/3予(進行期予想)。平均50・標準偏差10の全上場横断。 PER・PBR・EV/EBITDAなどのバリュエーション偏差値は、倍率そのものの高低ではなく相対的な割安度の目安です(倍率が高い=偏差値が高い、ではありません)。

PER割安度
5411.4x

全上場(n=3,327)

営業利益率
474.9%

全上場(n=3,371)

売上成長率
44-2.1%

全上場(n=3,434)

Rule of 40
422.8%

全上場(n=3,318)

東急建設の株式偏差値一覧(全指標・全上場横断順位)

基準期: 27/3予(進行期予想)。平均50・標準偏差10の全上場横断で、順位は各指標の母集団内の位置です。 「割安度」「販管費率の低さ」は倍率・比率が低いほど偏差値が高くなる反転指標です(赤字などマイナス倍率は対象外)。(参考)は業種差の影響が大きい参考指標。予想が無い指標は直近確定の値・偏差値を「確定期」と明示して表示します。指標名から全上場ランキングへ移動できます。

指標偏差値順位
Rule of 402.8%422,989位3,318社
売上成長率-2.1%443,127位3,434社
営業利益率4.9%472,158位3,371社
総利益率10.6%確定期(26/3)383,377位3,538社
セールス効率655.8%確定期(26/3)—(極端値のため偏差値対象外
販管費率の低さ(参考)6.3%確定期(26/3)61136位3,501社
PER割安度11.4x54899位3,327社
PBR割安度1.12x確定期(26/3)541,543位3,666社
EV/EBITDA割安度6.3x確定期(26/3)541,225位3,295社
PSR割安度(参考)0.4x54754位3,477社
PGPR割安度(参考)3.5x確定期(26/3)512,161位3,523社

東急建設の業績トレンド

指標24/325/326/327/3予動向
売上成長率2.6%16.4%-2.1%
営業利益率2.9%3.0%4.8%4.9%
Rule of 405.6%21.2%2.8%

東急建設の業績・バリュエーション詳細

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1720株価 1,170円 · 時価総額 1249億 · 従業員数 2,911人 · 1人時価0.4億 · 1人売1.2億

東急建設

建設業

東急グループの一員として国内外で建築・土木工事を請け負い不動産販売・賃貸やICT関連サービスも展開する

25/326/327/3予
売上2931億3412億3340億
成長率2.6%16.4%-2.1%
総利益265億361億
総利益率9.0%10.6%
販管費199億213億
販管費率6.8%6.3%
営利88.4億163億165億
営利率3.0%4.8%4.9%
純利益66.3億134億110億
PSR0.43x0.37x0.37x
PGPR4.7x3.5x
PER18.8x9.3x11.4x
PBR1.22x1.12x
ネットキャッシュ125億125億
EV/EBITDA11.1x6.3x
Rule of 405.6%21.2%2.8%
セールス効率157.7%655.8%

※Rule of 40は売上成長率+営業利益率、セールス効率は売上総利益増加÷販管費増加(販管費増のときのみ)

株主ニュース株価予想競合等HP

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東急建設 vs 全上場中央値

基準期: 27/3予。偏差値は全上場横断。PER・PBRの偏差値は割安度の目安で、倍率が高い=偏差値が高い、ではありません。

指標東急建設中央値偏差値
時価総額1249億212億
Rule of 402.8%13.8%42
売上成長率-2.1%6.2%44
営業利益率4.9%6.5%47
総利益率
PER割安度11.4x15.0x54
PBR割安度

東急建設のライバル比較

基準期: 27/3予。公開情報に基づくライバル比較です。

銘柄成長営利率Ro40Ro40偏差値PERPBR
東急建設1720-2.1%4.9%2.8%4211.4x
安藤・間171911.5%6.9%18.4%5114.9x
奥村組1833-1.0%6.7%5.7%4314.4x
西松建設182011.1%6.5%17.6%5010.7x
ウエストホールディングス140715.3%20.9%36.2%6118.8x
東洋エンジニアリング63303.9%1.6%5.5%4320.6x

東急建設と指標が近い企業

基準期: 27/3予。全上場のなかで数値が近い銘柄です(四季報ライバルとは別軸)。

成長率が似ている企業

東急建設売上成長率: -2.1%

営業利益率が似ている企業

東急建設営業利益率: 4.9%

Rule of 40が似ている企業

東急建設Rule of 40: 2.8%

売上規模が似ている米国株

東急建設売上高: 3412億

成長率が似ている米国株

東急建設売上成長率: 16.4%

Rule of 40が似ている米国株

東急建設Rule of 40: 21.2%

本社・代表者・電話

有価証券報告書の表紙記載。社長交代期などで表紙が副社長のときは、役員の状況の社長・会長を優先表示します。電話は最寄りの連絡場所の番号である場合が多いです。

本社所在地
東京都渋谷区渋谷一丁目16番14号
代表者
代表取締役社長 寺 田 光 宏
電話
03(5466)5061

東急建設の役員一覧

有価証券報告書「役員の状況」。氏名を押すと略歴を表示します。 (2026年3月期)

  • 代表取締役社長寺田光宏略歴

    1979年4月 東急建設㈱入社 2010年6月 当社執行役員 2012年4月 当社常務執行役員 2012年6月 当社取締役常務執行役員 2013年4月 当社土木本部長 2016年4月 当社取締役専務執行役員 2018年4月 当社代表取締役副社長執行役員 2019年6月 当社代表取締役社長(現)

  • 代表取締役副社長執行役員価値創造推進室・安全環境本部・技術研究所・建築事業本部・不動産事業部管掌増田知也略歴

    1984年4月 東急建設㈱入社 2017年4月 当社執行役員 2020年4月 当社常務執行役員 当社建築事業本部長 2022年4月 当社専務執行役員 2023年6月 当社取締役専務執行役員 2025年4月 当社業務統括 2026年4月 当社代表取締役副社長執行役員(現) 当社価値創造推進室・安全環境本部・技術研究所・建築事業本部・不動産事業部管掌(現)

  • 取締役専務執行役員 土木事業本部・国際事業部管掌赤田義宏略歴

    1984年4月 東急建設㈱入社 2019年4月 当社執行役員 2022年4月 当社常務執行役員 当社土木事業本部長 2023年4月 当社国際事業部管掌 2023年6月 当社取締役常務執行役員 2026年4月 当社取締役専務執行役員(現) 当社土木事業本部・国際事業部管掌(現)

  • 取締役諏訪嘉彦略歴

    1980年4月 東急建設㈱入社 2010年4月 当社安全環境本部長 2011年4月 当社執行役員 2013年4月 当社住宅事業部長 2017年3月 東急ジオックス㈱代表取締役社長社長執行役員 2023年6月 当社代表取締役副社長執行役員 当社安全環境本部・価値創造推進室管掌 2024年4月 当社経営戦略本部・安全環境本部・ 価値創造推進室管掌 2026年4月 当社取締役(現)

  • 取締役清水正敏略歴

    1982年4月 東急建設㈱入社 2012年4月 当社執行役員 2017年4月 当社常務執行役員 当社管理本部長 2017年6月 当社取締役常務執行役員 2020年4月 当社取締役専務執行役員 2021年4月 当社経営戦略本部長、管理本部管掌 2024年4月 当社管理本部・不動産事業部管掌 2026年4月 当社取締役(現)

  • 取締役柏﨑和義略歴

    1985年4月 東京急行電鉄㈱(現・東急㈱)入社 2008年4月 同社財務戦略室グループ戦略推進部統括部長 2009年6月 ㈱東急エージェンシー取締役執行役員 2015年5月 東急リアル・エステート・インベストメント・マネジメント㈱代表取締役執行役員社長 2023年6月 東急ホテルズ&リゾーツ㈱監査役 東急電鉄㈱監査役 2024年4月 東急㈱執行役員 2024年6月 当社取締役(現) 2024年7月 東急㈱常務執行役員(現)

  • 取締役恩田勲略歴

    1973年10月 監査法人榮光会計事務所(現・EY新日本有限責任監査法人)入所 1993年6月 センチュリー監査法人理事代表社員、業務開発部部長、千葉事務所所長 2002年6月 新日本監査法人常任理事代表社員、公開業務本部本部長、公会計業務本部本部長、総合コンサルティング業務本部副本部長、千葉事務所所長 2008年9月 新日本有限責任監査法人常務理事、アドバイザリーサービス統括部門部門長、 Ernst & Young Global Japan Area Advisory Service Leader 2010年9月 同法人顧問 2011年4月 ㈱GTM総研代表取締役社長(現) 2012年6月 当社監査役 2019年1月 GTM税理士法人代表社員(現) 2019年4月 同志社大学 技術・企業・国際競争力研究センター客員教授 2020年6月 当社取締役(現) 2026年4月 藤田医科大学大学院 医学研究科 客員教授(現)

  • 取締役吉田可保里略歴

    1996年4月 ㈱リクルートコスモス入社 2010年9月 司法試験合格 2011年12月 髙木佳子(現・T&Tパートナーズ)法律事務所入所(現) 弁護士登録 2012年4月 第二東京弁護士会住宅紛争審査会運営委員会委員(現) 2018年11月 国土交通省中央建設工事紛争審査会特別委員(現) 2019年6月 当社取締役(現) 2020年8月 国土交通省中央建築士審査会委員(現) 2020年10月 経済産業省日本産業標準調査会臨時委員(現) 2021年10月 東京都住宅政策審議会委員(現) 2022年4月 東京都建築審査会専門調査員(現) 2024年1月 国土交通省社会資本整備審議会公共用地分科会臨時委員(現) 2024年3月 国土交通省運輸審議会委員(現) 国土交通省社会資本整備審議会建築分科会臨時委員(建築基準制度部会、建築物等事故・災害対策部会)(現)

  • 取締役綱島勉略歴

    1979年4月 安田信託銀行㈱(現・みずほ信託銀行㈱)入行 2007年4月 同行執行役員大阪支店長 2008年4月 同行常務執行役員営業部店・証券代行業務管掌 2010年4月 ㈱都市未来総合研究所代表取締役社長 2011年6月 ダイニック㈱社外監査役 2015年6月 日本信号㈱社外監査役 2016年6月 ㈱中央倉庫社外取締役 2021年6月 当社取締役(現) 2024年9月 (大)東京農工大学監事(現)

  • 常勤監査役落合正略歴

    1983年4月 東急建設㈱入社 2007年6月 当社経営企画室長 2010年4月 当社建築総本部建築総務部長 2012年4月 当社管理本部財務部長 2020年6月 当社常勤監査役(現)

  • 常勤監査役小池淳智略歴

    1991年4月 東急建設㈱入社 2016年4月 当社東日本支店総務部長 2018年4月 当社東日本土木支店総務部長 2020年4月 当社管理本部財務部長 2024年6月 当社常勤監査役(現)

  • 監査役齋藤洋一略歴

    2005年10月 司法試験合格 2007年9月 弁護士登録 2008年9月 齋藤総合法律事務所入所(現) 2016年4月 第二東京弁護士会司法修習委員会委員(現) 2016年6月 当社監査役(現) 2018年6月 世紀東急工業㈱社外監査役(現)

  • 監査役加藤善一略歴

    1982年4月 総理府科学技術庁入庁 2001年7月 文部科学省研究振興局研究環境・産業連携課長 2008年7月 内閣府政策統括官(科学技術政策・イノベーション担当)付参事官(総括担当) 2010年7月 文部科学省大臣官房審議官(研究開発局担当) 2012年4月 (独)宇宙航空研究開発機構理事 2015年4月 内閣官房内閣情報調査室内閣衛星情報センター技術部長 2017年11月 (一財)リモート・センシング技術センター特任参事 2018年6月 当社監査役(現) 2021年3月 福井工業大学客員教授 2022年4月 (一財)リモート・センシング技術センター参与(現) 2023年6月 (一財)日本宇宙フォーラム理事(現)

  • 監査役北村和夫略歴

    1980年4月 ㈱千葉銀行入行 2005年6月 同行佐倉支店長 2009年6月 同行事務企画部長 2010年6月 東方興業㈱常勤監査役 2012年6月 ㈱千葉薬品取締役 2014年6月 同社常務取締役 2015年6月 同社常勤監査役 2020年6月 当社監査役(現)

  • 代表取締役社長社長執行役員久田浩司略歴

    1987年4月 東急建設㈱入社 2013年10月 当社九州支店営業部長 2017年4月 当社執行役員 当社九州支店長 2021年4月 当社建築事業本部法人営業統括部長 2023年4月 当社管理本部長 2024年4月 当社常務執行役員 当社経営戦略本部長 2026年4月 当社業務統括 2026年6月 当社代表取締役社長社長執行役員(現)

  • 取締役 監査等委員中山裕香子略歴

    1991年4月 ㈱野村総合研究所入社 2002年10月 同社コンサルティング事業本部情報・通信コンサルティング部上級コンサルタント 2004年4月 Nomura Research Institute America, Inc. Vice President 2018年4月 ㈱野村総合研究所システムコンサルティング事業本部戦略IT企画室上級コンサルタント 2019年4月 東京理科大学大学院 経営学研究科 技術経営専攻 非常勤講師 2021年4月 同大学院 経営学研究科 技術経営専攻 教授(現) 2026年6月 当社取締役監査等委員(現)

  • 取締役 監査等委員伊串久美子略歴

    2000年10月 デロイト トーマツ コンサルティング㈱(現・(同)デロイト トーマツ)入社 2003年1月 日本ヒューレット・パッカード㈱(現・日本ヒューレット・パッカード(同))入社 2006年6月 エーオンホールディングスジャパン㈱入社 2009年6月 ハーバード大学公共政策大学院行政学修士(MPA)取得 2011年9月 日本アイ・ビー・エム㈱入社 2014年9月 ㈱霞ヶ関総合研究所代表取締役社長(CEO兼COO) 2015年11月 ㈱USEN 社外取締役 2016年4月 ㈱アマガサ(現・㈱ジェリービーンズグループ)社外取締役 2017年7月 ㈱USEN-NEXT HOLDINGS(現・㈱U-NEXT HOLDINGS)社外取締役 2018年7月 ㈱ビジョナリーホールディングス社外取締役 2020年3月 ㈱ブロードリーフ社外取締役 2022年5月 ㈱サマンサタバサジャパンリミテッド社外取締役 2024年6月 ヤマシンフィルタ㈱社外取締役 2026年6月 当社取締役監査等委員(現)

有価証券報告書「役員の状況」(EDINET)

東急建設のセールス偏差値(営業先としての優先度)

従業員数(組織規模)と販管費(間接部門予算の総量=購買力の近似)を全上場横断の対数偏差値(平均50・標準偏差10)に直し、平均したものがセールス偏差値です。高いほど商材・サービスの営業先として優先度が高い、という見方を提供します。投資判断の指標ではありません。

従業員数(規模)
572,911人

781位/3,680社

購買力(販管費)
56213億

857位/3,554社

セールス偏差値
57

776位/3,550社

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日本長者番付の推移・個人ページ(孫正義・柳井正など)· 2026年TOP50

開示・株主・IRへの導線

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東急建設の株式偏差値に関するFAQ

東急建設(1720)の株式偏差値は?
27/3予基準で、PER割安度が54(11.4x)、営業利益率が47(4.9%)、売上成長率が44(-2.1%)です。全上場企業の横断分布を平均50・標準偏差10に直した市場内の位置で、AIR日本株ファクトブックが算出しています。
株式偏差値とは?就職偏差値と同じもの?
別物です。ここでの株式偏差値は、東急建設の売上成長率・営業利益率・Rule of 40・バリュエーション割安度などの投資指標を、全上場企業の中での相対位置(平均50・標準偏差10)に変換したものです。入社難易度を示す就職偏差値とは関係ありません。
株式偏差値はどうやって計算している?
有価証券報告書(EDINET)等の通期実績と市場の公開情報を基に、指標ごとに全上場横断の平均と標準偏差を取り、平均50・標準偏差10に標準化しています。極端な外れ値は母集団から除外し、当期(進行期)は会社予想がある銘柄のみで集計します。PERなどの割安度偏差値は「低い倍率ほど高い偏差値」に反転し、赤字などマイナス倍率の銘柄は割安度の対象外です。
株式偏差値が高ければ買い?
いいえ。株式偏差値は買い・売りのシグナルではなく、市場全体の中での位置を掴む入口の座標です。業種構造の違いは均されるため、最終的な相対評価は同業・時価総額近傍のライバル比較や絶対値と合わせて判断してください。本ページは投資勧誘・投資助言ではありません。

株式偏差値の読み方コラム

偏差値の意味・限界・指標の見方。AIRコラムで補足しています。

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東急建設(証券コード 1720)の企業分析・株式偏差値ページです。株式偏差値はPER割安度 54・営業利益率 47・売上成長率 44(平均50・全上場横断)。業種は建設業。時価総額は1249億。26/3の売上高は3412億。純利益は134億。売上成長率は16.4%。AIR日本株ファクトブックで通期実績・簡易バリュエーション・全上場横断の株式偏差値(市場内偏差値)を整理しています。

データの出典・更新

財務数値は有価証券報告書(EDINET)等を基にAIRが整理した通期実績です。株価・時価総額は市場の公開情報を参照します。右列の進行期は会社予想(無ければコンセンサス)です。株式偏差値(市場内偏差値)は全上場横断の平均50・標準偏差10で、就職偏差値とは無関係の投資指標です。掲載データは交流・調査の参考情報であり、投資勧誘・投資助言ではありません。数値の正確性・最新性は保証しません。

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