AIR FactbookEN

AIR Factbook/1799/分析・株式偏差値

第一建設工業1799)の分析・株式偏差値

第一建設工業が売りたいもの

JR東日本へ建設工事を施工

第一建設工業の事業概要

JR東日本を主要顧客に建設工事を施工するほか不動産の賃貸・仲介も手掛ける

第一建設工業の見どころ

  • 第一建設工業の27/3予は、Rule of 40が偏差値54(23.6%)です。

第一建設工業の株式偏差値(市場内偏差値)

基準期: 27/3予(進行期予想)。平均50・標準偏差10の全上場横断。 PER・PBR・EV/EBITDAなどのバリュエーション偏差値は、倍率そのものの高低ではなく相対的な割安度の目安です(倍率が高い=偏差値が高い、ではありません)。

Rule of 40
5423.6%

全上場(n=3,318)

売上成長率
5315.0%

全上場(n=3,434)

PER割安度
5216.3x

全上場(n=3,327)

営業利益率
508.6%

全上場(n=3,371)

第一建設工業の株式偏差値一覧(全指標・全上場横断順位)

基準期: 27/3予(進行期予想)。平均50・標準偏差10の全上場横断で、順位は各指標の母集団内の位置です。 「割安度」「販管費率の低さ」は倍率・比率が低いほど偏差値が高くなる反転指標です(赤字などマイナス倍率は対象外)。(参考)は業種差の影響が大きい参考指標。予想が無い指標は直近確定の値・偏差値を「確定期」と明示して表示します。指標名から全上場ランキングへ移動できます。

指標偏差値順位
Rule of 4023.6%54801位3,318社
売上成長率15.0%53666位3,434社
営業利益率8.6%501,220位3,371社
総利益率17.8%確定期(26/3)412,866位3,538社
セールス効率24.6%確定期(26/3)431,938位2,345社
販管費率の低さ(参考)6.7%確定期(26/3)61160位3,501社
PER割安度16.3x521,903位3,327社
PBR割安度0.94x確定期(26/3)551,162位3,666社
EV/EBITDA割安度6.2x確定期(26/3)541,197位3,295社
PSR割安度(参考)1.0x512,199位3,477社
PGPR割安度(参考)6.6x確定期(26/3)453,030位3,523社

第一建設工業の業績トレンド

指標24/325/326/327/3予動向
売上成長率7.4%3.4%15.0%
営業利益率7.0%12.4%11.5%8.6%
Rule of 4019.8%14.9%23.6%

第一建設工業の業績・バリュエーション詳細

「画像で保存」でAIR表記つき画像を作成(スマホは写真へ、PCはダウンロード)。X投稿用。

1799株価 3,370円 · 時価総額 703億 · 従業員数 1,004人 · 1人時価0.7億 · 1人売0.6億

第一建設工業

建設業

JR東日本を主要顧客に建設工事を施工するほか不動産の賃貸・仲介も手掛ける

25/326/327/3予
売上580億600億690億
成長率7.4%3.4%15.0%
総利益106億107億
総利益率18.3%17.8%
販管費38.4億40.4億
販管費率6.6%6.7%
営利71.9億69.1億59.0億
営利率12.4%11.5%8.6%
純利益52.4億52.2億43.0億
PSR1.21x1.17x1.02x
PGPR6.6x6.6x
PER13.4x13.5x16.3x
PBR0.98x0.94x
ネットキャッシュ174億148億
EV/EBITDA5.8x6.2x
Rule of 4019.8%14.9%23.6%
セールス効率715.7%24.6%

※Rule of 40は売上成長率+営業利益率、セールス効率は売上総利益増加÷販管費増加(販管費増のときのみ)

株主ニュース株価予想競合等HP

「画像で保存」またはカード長押し(スマホは写真へ/PCはダウンロード+貼り付け)

第一建設工業 vs 全上場中央値

基準期: 27/3予。偏差値は全上場横断。PER・PBRの偏差値は割安度の目安で、倍率が高い=偏差値が高い、ではありません。

指標第一建設工業中央値偏差値
時価総額703億212億
Rule of 4023.6%13.8%54
売上成長率15.0%6.2%53
営業利益率8.6%6.5%50
総利益率
PER割安度16.3x15.0x52
PBR割安度

第一建設工業のライバル比較

基準期: 27/3予。公開情報に基づくライバル比較です。

銘柄成長営利率Ro40Ro40偏差値PERPBR
第一建設工業179915.0%8.6%23.6%5416.3x
東鉄工業18352.4%10.8%13.2%4811.6x
東亜建設工業18850.4%5.9%6.3%4412.9x
淺沼組18520.1%4.4%4.5%4313.5x
東京エネシス194514.3%7.7%22.0%5313.4x
鉄建建設18152.9%3.6%6.5%4410.6x

第一建設工業と指標が近い企業

基準期: 27/3予。全上場のなかで数値が近い銘柄です(四季報ライバルとは別軸)。

成長率が似ている企業

第一建設工業売上成長率: 15.0%

営業利益率が似ている企業

第一建設工業営業利益率: 8.6%

Rule of 40が似ている企業

第一建設工業Rule of 40: 23.6%

売上規模が似ている米国株

第一建設工業売上高: 600億

成長率が似ている米国株

第一建設工業売上成長率: 3.4%

Rule of 40が似ている米国株

第一建設工業Rule of 40: 14.9%

セールス効率が似ている米国株

第一建設工業セールス効率: 24.6%

本社・代表者・電話

有価証券報告書の表紙記載。社長交代期などで表紙が副社長のときは、役員の状況の社長・会長を優先表示します。電話は最寄りの連絡場所の番号である場合が多いです。

本社所在地
新潟県新潟市中央区八千代一丁目4番34号
代表者
取締役社長 内田 海基夫
電話
03(3833)7893

第一建設工業の役員一覧

有価証券報告書「役員の状況」。氏名を押すと略歴を表示します。 (2026年3月期)

  • 代表取締役 社長 執行役員 社長内田海基夫略歴

    2004年6月 東日本旅客鉄道株式会社 盛岡支社 設備部 部長 2007年6月 同社財務部 次長(資材) 2010年7月 同社総合企画本部 経営企画部 環境経営推進室 室長 2013年6月 同社監査部 部長 2015年6月 同社執行役員 八王子支社長 2017年6月 ジェイアールグループ健康保険組合 常務理事 2019年6月 当社代表取締役社長、執行役員社長(現任)

  • 取締役 常務執行役員 線路本部長堀山功略歴

    2003年4月 東日本旅客鉄道株式会社 安全対策部課長(安全推進グループリーダー) 2005年6月 同社大宮支社 設備部 企画課 課長 2009年6月 2012年4月 同社新潟支社 設備部 部長 同社JR東日本研究開発センター テクニカルセンター 次長 (線路技術) 2014年3月 同社総合企画本部 国際業務部 部長 2016年6月 同社総合企画本部 経営企画部 環境経営推進室 室長 2019年6月 同社鉄道事業本部 設備部 (株式会社日本線路技術出向) 株式会社日本線路技術 代表取締役社長 2022年6月 当社取締役、常務執行役員総合企画本部長 2023年4月 当社取締役、常務執行役員長野支店長 2025年6月 当社取締役、常務執行役員線路本部長(現任)

  • 取締役 常務執行役員 新潟支店長佐々木健一略歴

    1989年4月 当社入社 2015年7月 当社仙台支店副支店長兼土木部門長 2016年6月 当社土木本部土木部長 2017年6月 当社執行役員土木本部長 2021年6月 当社執行役員仙台支店長 2023年4月 当社執行役員新潟支店長 2023年6月 当社取締役、常務執行役員新潟支店長(現任)

  • 取締役 常務執行役員 総務本部長落合美喜夫略歴

    2017年7月 東日本旅客鉄道株式会社 鉄道事業本部 設備部 (企画・新幹線・環境保全) 課長 (総務グループリーダー) 2020年10月 同社鉄道事業本部 設備部付 (当社出向)当社社員・業務サポート本部人事キャリア開発部部長 2021年6月 当社執行役員社員・業務サポート本部 副本部長兼総務部長兼人事キャリア開発部長 2022年7月 当社執行役員総務戦略本部副本部長 兼総務人事部長 2023年4月 当社執行役員監査部長 2024年6月 当社取締役、常務執行役員総務戦略 本部長(現 総務本部長)(現任)

  • 取締役 常務執行役員 経営本部長早川晴彦略歴

    1989年4月 当社入社 2014年6月 当社経営企画室長 2018年6月 当社執行役員総合企画本部副本部長 兼経営企画部長 2019年6月 当社執行役員新潟支店副支店長 兼総務部長 2023年4月 当社執行役員総務戦略本部副本部長 兼総務人事部長 2024年4月 当社執行役員総務戦略本部副本部長 兼健康経営推進部長 2025年6月 当社取締役、常務執行役員経営本部長(現任)

  • 取締役吉田至夫略歴

    1983年11月 株式会社新潟クボタ入社 1991年11月 同社営業本部営業副本部長 1994年2月 同社取締役営業本部営業副本部長 1997年3月 同社常務取締役営業本部長 2000年3月 同社専務取締役営業本部長 2002年1月 同社代表取締役社長 2016年6月 当社取締役(現任) 2017年9月 一正蒲鉾株式会社社外取締役 2024年1月 株式会社新潟クボタ代表取締役会長 (現任)

  • 取締役長澤徹略歴

    2013年4月 東日本旅客鉄道株式会社 鉄道事業本部 設備部 (企画・新幹線・環境保全) 副課長 2015年6月 同社千葉支社 設備部工事課 課長 2018年6月 同社鉄道事業本部 設備部(土木) 課長(鉄道防災グループリーダー) 2022年6月 同社横浜支社 設備部企画課 課長 2022年10月 同社横浜支社 鉄道事業部 設備ユニット マネージャー 2024年6月   同社新潟支社 鉄道事業部 設備ユニット ユニットリーダー (現任) 当社取締役(現任)

  • 取締役石塚かおり略歴

    1987年4月 株式会社新潟放送 入社 2007年8月 佐渡観光親善大使(現任) 2021年4月 同社 情報センター局次長 2024年4月 同社 退社 2024年5月 2025年3月 フリーアナウンサー(現任) 株式会社遠藤製作所社外取締役 (現任) 2025年6月 当社取締役(現任)

  • 取締役常勤監査等委員本田孝略歴

    2009年4月 東日本旅客鉄道株式会社 新潟支社 新潟保線技術センター 助役 2011年3月 同社新潟支社 総務部 勤労課長 2015年6月 同社新潟支社付(当社出向) 当社管理本部総務部部長 2015年12月 当社社員・業務サポート本部総務部長 2016年6月 当社執行役員社員・業務サポート本部副本部長兼総務部長 2019年6月 当社執行役員社員・業務サポート本部長 2021年6月 当社取締役、常務執行役員総務戦略 本部長 2024年6月 当社取締役、常務執行役員総合企画 本部長 2025年6月 当社取締役常勤監査等委員(現任)

  • 取締役監査等委員田宮武文略歴

    1992年4月 弁護士登録(第二東京弁護士会) 2000年4月 田宮合同法律事務所パートナー (現任) 2003年6月 当社監査役 2025年6月 当社取締役監査等委員(現任)

  • 取締役監査等委員常松伸章略歴

    2018年6月 東日本旅客鉄道株式会社 鉄道事業本部 設備部(保線) 課長 (保線管理グループリーダー) 2019年6月 同社鉄道事業本部 設備部(保線) 課長(保線戦略グループリーダー) 2020年12月 同社鉄道事業本部 設備部(企画) 課長(企画戦略グループリーダー) 2022年6月 同社鉄道事業本部 設備部門 (企画戦略ユニット)マネージャー 2023年7月 2024年6月 同社高崎支社 企画総務部 部長 同社鉄道事業本部 設備部門 ユニットリーダー(企画戦略) (現任)   当社監査役 2025年6月 当社取締役監査等委員(現任)

  • 代表取締役 社長 執行役員 社長下山貴史略歴

    2006年4月 東日本旅客鉄道株式会社 仙台支社 仙台土木技術センター 所長 2013年6月 同社鉄道事業本部 設備部 (大規模改修) 次長 2016年6月 同社仙台支社 設備部 部長 2018年6月 同社鉄道事業本部 設備部(土木) 次長 2021年6月 同社監査部 部長 2024年6月   2026年6月 同社執行役員 水戸支社長 水戸支社鉄道事業部長当社代表取締役社長、執行役員社長(現任)

  • 取締役吉田丈夫略歴

    2009年4月 株式会社ディー・エヌ・エー入社 2012年4月 株式会社クボタ入社 2016年1月 株式会社新潟クボタ入社 2018年4月 同社取締役営業本部長 2019年4月 同社常務取締役営業本部長兼海外事業部長 2020年4月 同社専務取締役営業本部長兼海外事業部長 2023年1月 同社専務取締役コーポレート本部長 2024年1月 同社代表取締役社長(現任) 2026年6月 当社取締役(現任)

  • 取締役監査等委員大和武彦略歴

    2012年3月 新潟県警察本部新潟中央警察署長 2015年3月 同本部生活安全部生活安全部長 2016年3月 同本部刑事部刑事部長 2017年4月 東日本旅客鉄道株式会社 新潟支社 総務部 調査役 2022年3月 2022年6月 同社退社 当社監査役 2025年6月 当社退社 2026年6月 当社取締役監査等委員(現任)

有価証券報告書「役員の状況」(EDINET)

第一建設工業のセールス偏差値(営業先としての優先度)

従業員数(組織規模)と販管費(間接部門予算の総量=購買力の近似)を全上場横断の対数偏差値(平均50・標準偏差10)に直し、平均したものがセールス偏差値です。高いほど商材・サービスの営業先として優先度が高い、という見方を提供します。投資判断の指標ではありません。

従業員数(規模)
511,004人

1,544位/3,680社

購買力(販管費)
4640.4億

2,127位/3,554社

セールス偏差値
49

1,766位/3,550社

セールス偏差値ランキング(AIRセールスファクトブック)へ →

日本長者番付の推移・個人ページ(孫正義・柳井正など)· 2026年TOP50

開示・株主・IRへの導線

見出し本文の自動取得はしていません。一次情報は各サイトで確認してください。

第一建設工業の株式偏差値に関するFAQ

第一建設工業(1799)の株式偏差値は?
27/3予基準で、Rule of 40が54(23.6%)、売上成長率が53(15.0%)、PER割安度が52(16.3x)です。全上場企業の横断分布を平均50・標準偏差10に直した市場内の位置で、AIR日本株ファクトブックが算出しています。
株式偏差値とは?就職偏差値と同じもの?
別物です。ここでの株式偏差値は、第一建設工業の売上成長率・営業利益率・Rule of 40・バリュエーション割安度などの投資指標を、全上場企業の中での相対位置(平均50・標準偏差10)に変換したものです。入社難易度を示す就職偏差値とは関係ありません。
株式偏差値はどうやって計算している?
有価証券報告書(EDINET)等の通期実績と市場の公開情報を基に、指標ごとに全上場横断の平均と標準偏差を取り、平均50・標準偏差10に標準化しています。極端な外れ値は母集団から除外し、当期(進行期)は会社予想がある銘柄のみで集計します。PERなどの割安度偏差値は「低い倍率ほど高い偏差値」に反転し、赤字などマイナス倍率の銘柄は割安度の対象外です。
株式偏差値が高ければ買い?
いいえ。株式偏差値は買い・売りのシグナルではなく、市場全体の中での位置を掴む入口の座標です。業種構造の違いは均されるため、最終的な相対評価は同業・時価総額近傍のライバル比較や絶対値と合わせて判断してください。本ページは投資勧誘・投資助言ではありません。

株式偏差値の読み方コラム

偏差値の意味・限界・指標の見方。AIRコラムで補足しています。

他の銘柄を探す

証券コード・社名(英名含む)で検索。候補をクリック、または↑↓で選んで移動できます。

データを読み込んでいます…

第一建設工業(証券コード 1799)の企業分析・株式偏差値ページです。株式偏差値はRule of 40 54・売上成長率 53・PER割安度 52(平均50・全上場横断)。業種は建設業。時価総額は703億。26/3の売上高は600億。純利益は52.2億。売上成長率は3.4%。AIR日本株ファクトブックで通期実績・簡易バリュエーション・全上場横断の株式偏差値(市場内偏差値)を整理しています。

データの出典・更新

財務数値は有価証券報告書(EDINET)等を基にAIRが整理した通期実績です。株価・時価総額は市場の公開情報を参照します。右列の進行期は会社予想(無ければコンセンサス)です。株式偏差値(市場内偏差値)は全上場横断の平均50・標準偏差10で、就職偏差値とは無関係の投資指標です。掲載データは交流・調査の参考情報であり、投資勧誘・投資助言ではありません。数値の正確性・最新性は保証しません。

第一建設工業について、AI取材・カバレッジ相談

機関投資家・FO向けに、非同期のAI取材リクエストやカバレッジ診断を受け付けています(証券コード 1799)。