AIR FactbookEN

AIR Factbook/1885/分析・株式偏差値

東亜建設工業（1885）の分析・株式偏差値

東亜建設工業が売りたいもの

  • 国内外で土木建築工事の設計施工を請け負う
  • 不動産開発と賃貸を展開する

東亜建設工業の事業概要

国内外で土木・建築工事の設計・施工を請け負い不動産開発・賃貸も手掛ける

東亜建設工業の見どころ

  • 東亜建設工業の27/3予は、営業利益率が偏差値48（5.9%）です。

東亜建設工業の株式偏差値（市場内偏差値）

基準期: 27/3予（進行期予想）。平均50・標準偏差10の全上場横断。 PER・PBR・EV/EBITDAなどのバリュエーション偏差値は、倍率そのものの高低ではなく相対的な割安度の目安です（倍率が高い＝偏差値が高い、ではありません）。

PER割安度
5412.9x

全上場（n=3,327）

営業利益率
485.9%

全上場（n=3,371）

売上成長率
450.4%

全上場（n=3,434）

Rule of 40
446.3%

全上場（n=3,318）

東亜建設工業の株式偏差値一覧（全指標・全上場横断順位）

基準期: 27/3予（進行期予想）。平均50・標準偏差10の全上場横断で、順位は各指標の母集団内の位置です。 「割安度」「販管費率の低さ」は倍率・比率が低いほど偏差値が高くなる反転指標です（赤字などマイナス倍率は対象外）。（参考）は業種差の影響が大きい参考指標。予想が無い指標は直近確定の値・偏差値を「確定期」と明示して表示します。指標名から全上場ランキングへ移動できます。

指標値偏差値順位
Rule of 406.3%442,625位3,318社
売上成長率0.4%452,935位3,434社
営業利益率5.9%481,854位3,371社
総利益率11.7%確定期（26/3）383,316位3,538社
セールス効率207.9%確定期（26/3）55639位2,345社
販管費率の低さ（参考）4.9%確定期（26/3）6272位3,501社
PER割安度12.9x541,248位3,327社
PBR割安度1.61x確定期（26/3）522,217位3,666社
EV/EBITDA割安度5.7x確定期（26/3）551,017位3,295社
PSR割安度（参考）0.5x541,194位3,477社
PGPR割安度（参考）4.5x確定期（26/3）492,585位3,523社

東亜建設工業の業績トレンド

指標24/325/326/327/3予動向
売上成長率—16.4%8.5%0.4%↓
営業利益率6.1%6.2%6.7%5.9%↑
Rule of 40—22.6%15.2%6.3%↓

東亜建設工業の業績・バリュエーション詳細

「画像で保存」でAIR表記つき画像を作成（スマホは写真へ、PCはダウンロード）。X投稿用。

1885株価 2,131円 · 時価総額 1875億 · 従業員数 2,145人 · 1人時価0.9億 · 1人売1.7億

東亜建設工業

建設業

国内外で土木・建築工事の設計・施工を請け負い不動産開発・賃貸も手掛ける

期25/326/327/3予
売上3305億3587億3600億
成長率16.4%8.5%0.4%
総利益350億419億—
総利益率10.6%11.7%—
販管費143億177億—
販管費率4.3%4.9%—
営利206億242億211億
営利率6.2%6.7%5.9%
純利益149億194億145億
PSR0.57x0.52x0.52x
PGPR5.4x4.5x—
PER12.6x9.7x12.9x
PBR1.76x1.61x—
ﾈｯﾄｷｬｯｼｭ-28.9億241億—
EV/EBITDA7.6x5.7x—
Rule of 4022.6%15.2%6.3%
セールス効率395.6%207.9%—

※Rule of 40は売上成長率＋営業利益率、セールス効率は売上総利益増加÷販管費増加（販管費増のときのみ）

株主ニュース株価予想競合等HP

「画像で保存」またはカード長押し（スマホは写真へ／PCはダウンロード＋貼り付け）

東亜建設工業 vs 全上場中央値

基準期: 27/3予。偏差値は全上場横断。PER・PBRの偏差値は割安度の目安で、倍率が高い＝偏差値が高い、ではありません。

指標東亜建設工業中央値偏差値
時価総額1875億212億—
Rule of 406.3%13.8%44
売上成長率0.4%6.2%45
営業利益率5.9%6.5%48
総利益率———
PER割安度12.9x15.0x54
PBR割安度———

東亜建設工業のライバル比較

基準期: 27/3予。公開情報に基づくライバル比較です。

銘柄成長営利率Ro40Ro40偏差値PERPBR
東亜建設工業18850.4%5.9%6.3%4412.9x—
若築建設188810.7%6.1%16.8%5010.5x—
第一建設工業179915.0%8.6%23.6%5416.3x—
五洋建設18933.0%7.2%10.2%4612.7x—
千代田化工建設6366-31.2%2.9%-28.3%2315.3x—
東建コーポレーション17665.6%4.9%10.5%4611.9x—

東亜建設工業と指標が近い企業

基準期: 27/3予。全上場のなかで数値が近い銘柄です（四季報ライバルとは別軸）。

成長率が似ている企業

東亜建設工業の売上成長率: 0.4%

営業利益率が似ている企業

東亜建設工業の営業利益率: 5.9%

Rule of 40が似ている企業

東亜建設工業のRule of 40: 6.3%

売上規模が似ている米国株

東亜建設工業の売上高: 3587億

成長率が似ている米国株

東亜建設工業の売上成長率: 8.5%

Rule of 40が似ている米国株

東亜建設工業のRule of 40: 15.2%

セールス効率が似ている米国株

東亜建設工業のセールス効率: 207.9%

本社・代表者・電話

有価証券報告書の表紙記載。社長交代期などで表紙が副社長のときは、役員の状況の社長・会長を優先表示します。電話は最寄りの連絡場所の番号である場合が多いです。

本社所在地
東京都新宿区西新宿三丁目７番１号

同じ本社住所の上場企業（3社）

代表者
代表取締役社長 早 川 毅
電話
03(6757)3800

東亜建設工業の役員一覧

有価証券報告書「役員の状況」。氏名を押すと略歴を表示します。 （2026年3月期）

  • 代表取締役 兼執行役員社長早川毅略歴

    1989年４月 当社入社 2015年４月 当社大阪支店技術部長 2016年10月 当社土木事業本部土木部長 2020年４月 当社大阪支店長 2021年４月 当社執行役員（大阪支店長） 2022年４月 当社執行役員社長 2022年６月 当社代表取締役兼執行役員社長(現任)

  • 代表取締役 兼 執行役員専務経営管理本部長、内部監査室・秘書室統括中尾剛略歴

    1991年４月 当社入社 2015年４月 当社管理本部人事部次長兼人事課長 2016年４月 当社横浜支店総務部長 2017年４月 当社管理本部人事部長 2019年４月 当社経営企画部長 2022年４月 当社執行役員（管理本部長） 2022年６月 当社取締役兼執行役員（管理本部長） 2023年４月 当社取締役兼執行役員（管理本部長、秘書室統括） 2024年４月   当社代表取締役兼執行役員常務（管理本部長、秘書室統括） 2024年11月 当社代表取締役兼執行役員常務（管理本部長、内部監査室・秘書室統括） 2025年４月     当社代表取締役兼執行役員専務（経営管理本部長、ＤＸ戦略部・内部監査室・秘書室統括） 2026年４月 当社代表取締役兼執行役員専務（経営管理本部長、内部監査室・秘書室統括）(現任）

  • 取締役 兼 執行役員専務 国際事業本部長木村克尚略歴

    1990年４月 当社入社 2014年４月 当社国際事業部土木部長 2017年４月 当社国際事業部営業部長 2020年４月 当社執行役員（国際事業副本部長） 2022年４月 当社執行役員（国際事業本部長） 2023年４月 当社執行役員常務（国際事業本部長） 2023年６月 当社取締役兼執行役員常務（国際事業本部長） 2025年４月 当社取締役兼執行役員専務（国際事業本部長）（現任）

  • 取締役国谷史朗略歴

    1982年４月 弁護士登録（大阪弁護士会） 1982年４月 大江橋法律事務所（現弁護士法人大江橋法律事務所） 1987年５月 米国ニューヨーク州弁護士登録 1997年６月 サンスター株式会社社外監査役 2002年４月 弁護士法人大江橋法律事務所代表社員 2006年６月 日本電産株式会社社外監査役 2012年３月 株式会社ネクソン社外取締役 2012年６月 株式会社荏原製作所社外取締役 2013年６月 ソニーフィナンシャルグループ株式会社社外取締役 2013年６月 武田薬品工業株式会社社外監査役 2016年６月 同社社外取締役（監査等委員） 2018年３月 株式会社ネクソン社外取締役（監査等委員）（現任） 2019年６月 武田薬品工業株式会社社外取締役 2021年６月 当社取締役（現任） 2023年２月 弁護士法人大江橋法律事務所パートナー（現任） 2025年６月 株式会社JERA社外取締役（現任）

  • 取締役関根嘉奈子略歴

    1984年３月  Smith Barney, Harris Upham & Co. Inc.  東京支店企業金融部 1988年９月  Smith Barney, Harris Upham & Co. Inc.  ニューヨーク投資銀行本部 1993年４月  European Bank for Reconstruction and Development（欧州復興開発銀行）ロンドン本部 1998年11月  Sevryba International Shipping Ltd.  社外取締役 1999年８月 欧州復興開発銀行 ロンドン本部 金融機関 担当局長 2000年５月  SKB Banka D.D. 社外取締役 2002年４月  Ceskoslovenska obchodni banka, a.s. (ČSOB) 社外取締役、報酬・指名委員会 2008年８月  Troika Capital Partners 最高執行責任者(COO), マネージングディレクター 2011年２月  欧州復興開発銀行 ロンドン本部  ポートフォリオ管理部門上級局長 2016年５月  Sompo Sigorta A.S. 社外取締役 2018年５月  欧州復興開発銀行 退職 2019年３月  Kyrgyz Investment and Credit Bank  社外取締役（現任） 2021年６月  European Fund for Southeast Europe,  SA SICAV-SIF  取締役会コンサルタント（非常勤） 2024年４月  当社取締役（監査等委員） 2024年６月  当社取締役 （現任）

  • 取締役（監査等委員）岡村眞彦略歴

    1976年４月 三井物産株式会社入社 2004年10月 同社執行役員コンシューマーサービス事業本部都市開発事業部長 2007年４月 同社執行役員コンシューマーサービス事業第二本部長 2009年４月 同社常務執行役員関西支社長 2011年３月 同社退職 2014年６月 当社取締役 2019年６月 当社取締役（監査等委員）（現任）

  • 取締役（監査等委員）半田未知（佐々野未知）略歴

    1998年３月 公認会計士登録 1998年９月 KPMG LLP ニューヨーク事務所 2003年２月 有限責任あずさ監査法人 2006年２月 株式会社Bizコンサルティング設立 代表取締役社長 2008年６月 コントロール・ソリューションズ・インターナショナル株式会社 （現コントロールソリューションズ株式会社）代表取締役副社長 2009年１月 同社代表取締役社長（現任） 2019年６月 当社取締役（監査等委員）（現任） 2022年３月 株式会社オークネット社外取締役（監査等委員）（現任）

  • 取締役（監査等委員）木村徹也略歴

    1990年４月 当社入社 2012年４月 当社中国支店管理部長 2014年７月 当社首都圏建築事業部管理部長 2017年４月 当社東日本建築支店管理部長 2018年４月 当社管理本部総務部長兼総務部秘書室長 2022年４月 当社管理本部総務部長 2024年４月 当社内部監査室付 2024年６月 当社取締役（監査等委員）（現任）

  • 取締役（監査等委員）玉井哲史略歴

    1984年４月 住友商事株式会社入社 1991年10月 センチュリー監査法人 （現EY新日本有限責任監査法人）入所 1995年３月 公認会計士登録 2007年５月 同監査法人代表社員 2008年７月 同監査法人シニアパートナー 2017年７月 玉井哲史公認会計士事務所開設 2017年10月 株式会社アクリア顧問（現任） 2018年３月 東邦レマック株式会社社外監査役 2020年６月 稲畑産業株式会社社外監査役 株式会社ピーシーデポコーポレーション 社外監査役 2022年６月 稲畑産業株式会社社外取締役（監査等委員） 2025年６月 当社取締役（監査等委員）（現任）

有価証券報告書「役員の状況」（EDINET）

東亜建設工業のセールス偏差値（営業先としての優先度）

従業員数（組織規模）と販管費（間接部門予算の総量＝購買力の近似）を全上場横断の対数偏差値（平均50・標準偏差10）に直し、平均したものがセールス偏差値です。高いほど商材・サービスの営業先として優先度が高い、という見方を提供します。投資判断の指標ではありません。

従業員数（規模）
562,145人

970位/3,680社

購買力（販管費）
55177億

979位/3,554社

セールス偏差値
55

919位/3,550社

セールス偏差値ランキング（AIRセールスファクトブック）へ →

日本長者番付（Forbes JAPAN準拠）

日本長者番付の推移・個人ページ（孫正義・柳井正など）· 2026年TOP50

開示・株主・IRへの導線

見出し本文の自動取得はしていません。一次情報は各サイトで確認してください。

東亜建設工業の株式偏差値に関するFAQ

東亜建設工業（1885）の株式偏差値は？
27/3予基準で、PER割安度が54（12.9x）、営業利益率が48（5.9%）、売上成長率が45（0.4%）です。全上場企業の横断分布を平均50・標準偏差10に直した市場内の位置で、AIR日本株ファクトブックが算出しています。
株式偏差値とは？就職偏差値と同じもの？
別物です。ここでの株式偏差値は、東亜建設工業の売上成長率・営業利益率・Rule of 40・バリュエーション割安度などの投資指標を、全上場企業の中での相対位置（平均50・標準偏差10）に変換したものです。入社難易度を示す就職偏差値とは関係ありません。
株式偏差値はどうやって計算している？
有価証券報告書（EDINET）等の通期実績と市場の公開情報を基に、指標ごとに全上場横断の平均と標準偏差を取り、平均50・標準偏差10に標準化しています。極端な外れ値は母集団から除外し、当期（進行期）は会社予想がある銘柄のみで集計します。PERなどの割安度偏差値は「低い倍率ほど高い偏差値」に反転し、赤字などマイナス倍率の銘柄は割安度の対象外です。
株式偏差値が高ければ買い？
いいえ。株式偏差値は買い・売りのシグナルではなく、市場全体の中での位置を掴む入口の座標です。業種構造の違いは均されるため、最終的な相対評価は同業・時価総額近傍のライバル比較や絶対値と合わせて判断してください。本ページは投資勧誘・投資助言ではありません。

株式偏差値の読み方コラム

偏差値の意味・限界・指標の見方。AIRコラムで補足しています。

他の銘柄を探す

証券コード・社名（英名含む）で検索。候補をクリック、または↑↓で選んで移動できます。

データを読み込んでいます…

東亜建設工業（証券コード 1885）の企業分析・株式偏差値ページです。株式偏差値はPER割安度 54・営業利益率 48・売上成長率 45（平均50・全上場横断）。業種は建設業。時価総額は1875億。26/3の売上高は3587億。純利益は194億。売上成長率は8.5%。AIR日本株ファクトブックで通期実績・簡易バリュエーション・全上場横断の株式偏差値（市場内偏差値）を整理しています。

データの出典・更新

財務数値は有価証券報告書（EDINET）等を基にAIRが整理した通期実績です。株価・時価総額は市場の公開情報を参照します。右列の進行期は会社予想（無ければコンセンサス）です。株式偏差値（市場内偏差値）は全上場横断の平均50・標準偏差10で、就職偏差値とは無関係の投資指標です。掲載データは交流・調査の参考情報であり、投資勧誘・投資助言ではありません。数値の正確性・最新性は保証しません。

ファクトブック一覧へ仮置きして診断で試す

東亜建設工業について、AI取材・カバレッジ相談

機関投資家・FO向けに、非同期のAI取材リクエストやカバレッジ診断を受け付けています（証券コード 1885）。

カバレッジ診断へ投資家としてログイン