AIR Factbook/4481/分析・株式偏差値
ベース（4481）の分析・株式偏差値
ベースが売りたいもの
- 金融流通製造分野の企業へシステム開発運用保守を提供
- 金融流通製造分野の企業へオープン系システム開発を提供
- 金融流通製造分野の企業へシステム運用保守を提供
ベースの事業概要
金融・流通・製造分野の企業顧客向けにオープン系システム開発から運用保守まで一貫して請け負い対価を得る
ベースの見どころ
- ベースの26/12予は、営業利益率が偏差値69（26.3%）と市場内で高めです。
ベースの株式偏差値（市場内偏差値）
基準期: 26/12予（進行期予想）。平均50・標準偏差10の全上場横断。 PER・PBR・EV/EBITDAなどのバリュエーション偏差値は、倍率そのものの高低ではなく相対的な割安度の目安です（倍率が高い＝偏差値が高い、ではありません）。
- Rule of 40
- 6236.9%
全上場（n=3,318）
- PER割安度
- 5412.9x
全上場（n=3,327）
ベースの株式偏差値一覧（全指標・全上場横断順位）
基準期: 26/12予（進行期予想）。平均50・標準偏差10の全上場横断で、順位は各指標の母集団内の位置です。 「割安度」「販管費率の低さ」は倍率・比率が低いほど偏差値が高くなる反転指標です（赤字などマイナス倍率は対象外）。（参考）は業種差の影響が大きい参考指標。予想が無い指標は直近確定の値・偏差値を「確定期」と明示して表示します。指標名から全上場ランキングへ移動できます。
ベースの業績トレンド
| 指標 | 23/12 | 24/12 | 25/12 | 26/12予 | 動向 |
|---|
| 売上成長率 | — | 8.1% | 7.7% | 10.6% | → |
|---|
| 営業利益率 | 25.1% | 25.8% | 26.4% | 26.3% | ↑ |
|---|
| Rule of 40 | — | 33.9% | 34.1% | 36.9% | → |
|---|
ベースの業績・バリュエーション詳細
「画像で保存」でAIR表記つき画像を作成（スマホは写真へ、PCはダウンロード）。X投稿用。
金融・流通・製造分野の企業顧客向けにオープン系システム開発から運用保守まで一貫して請け負い対価を得る
※Rule of 40は売上成長率＋営業利益率、セールス効率は売上総利益増加÷販管費増加（販管費増のときのみ）
株主ニュース株価予想競合等HP
ai-analyst-ir.com/factbook/4481
交流・調査の参考情報（投資勧誘ではありません）
「画像で保存」またはカード長押し（スマホは写真へ／PCはダウンロード＋貼り付け）
ベース vs 全上場中央値
基準期: 26/12予。偏差値は全上場横断。PER・PBRの偏差値は割安度の目安で、倍率が高い＝偏差値が高い、ではありません。
| 指標 | ベース | 中央値 | 偏差値 |
|---|
| 時価総額 | 587億 | 212億 | — |
|---|
| Rule of 40 | 36.9% | 13.8% | 62 |
|---|
| 売上成長率 | 10.6% | 6.2% | 50 |
|---|
| 営業利益率 | 26.3% | 6.5% | 69 |
|---|
| 総利益率 | — | — | — |
|---|
| PER割安度 | 12.9x | 15.0x | 54 |
|---|
| PBR割安度 | — | — | — |
|---|
ベースのライバル比較
基準期: 26/12予。公開情報に基づくライバル比較です。
ベースと指標が近い企業
基準期: 26/12予。全上場のなかで数値が近い銘柄です（四季報ライバルとは別軸）。
成長率が似ている企業
ベースの売上成長率: 10.6%
営業利益率が似ている企業
ベースの営業利益率: 26.3%
Rule of 40が似ている企業
ベースのRule of 40: 36.9%
売上規模が似ている米国株
ベースの売上高: 218億
成長率が似ている米国株
ベースの売上成長率: 7.7%
Rule of 40が似ている米国株
ベースのRule of 40: 34.1%
本社・代表者・電話
有価証券報告書の表紙記載。社長交代期などで表紙が副社長のときは、役員の状況の社長・会長を優先表示します。電話は最寄りの連絡場所の番号である場合が多いです。
- 代表者
- 代表取締役社長 中山 克成
- 電話
- (03)5207-5112
ベースの役員一覧
有価証券報告書「役員の状況」。氏名を押すと略歴を表示します。 （2024年12月期）
▸取締役社長 （代表取締役）中山克成略歴
1977年２月 上海市無線電十一厰技術学校入校（教師）
1982年２月 上海市計算機技術服務公司入社
1989年４月 株式会社バイトルヒクマ入社
1997年１月 当社設立 代表取締役社長（現任）
2008年10月 貝斯（無錫）信息系統有限公司董事長（現任）
2011年７月 ｂｂｃ株式会社（現 ベース株式会社） 代表取締役社長ＣＥＯ
2013年３月 同社取締役会長
2017年１月 株式会社ゴートウソフト（現 ベース株式会社）代表取締役会長
▸常務取締役 管理本部長兼財務部長髙野哲行略歴
1994年４月 ヘキストジャパン株式会社（現 サノフィ株式会社）入社
2000年１月 山田＆パートナーズ会計事務所（現 税理士法人山田＆パートナーズ）入所
2002年11月 税理士登録
2003年８月 株式会社エヌ・ティ・ティ・データ・サイエンス（現 株式会社ＮＴＴデータグローバルソリューションズ）入社
2005年１月 株式会社ネットプライス（現 ＢＥＥＮＯＳ株式会社）入社
2007年２月 当社入社 管理本部 財務担当部長
2008年１月 当社財務部長
2008年10月 貝斯（無錫）信息系統有限公司監事（現任）
2009年３月 当社執行役員財務部長
2010年３月 当社取締役財務部長
2011年７月 ｂｂｃ株式会社（現 ベース株式会社） 取締役ＣＯＯ
2012年１月 当社取締役管理本部長兼財務部長兼総務部長
2013年３月 当社常務取締役管理本部長兼財務部長兼総務部長
2013年３月 ｂｂｃ株式会社（現 ベース株式会社） 取締役
2017年１月 当社常務取締役執行役員管理本部長兼財務部長
2017年１月 株式会社ゴートウソフト（現 ベース株式会社）監査役
2018年１月 当社常務取締役管理本部長兼財務部長兼上場準備室長
2019年２月 当社常務取締役管理本部長兼財務部長（現任）
▸取締役和田成史略歴
1980年３月 公認会計士登録
1980年６月 税理士登録
1980年12月 株式会社オービックビジネスコンサルタント設立 代表取締役社長（現任）
2007年11月 当社取締役（現任）
▸取締役上野亨略歴
1997年４月 ソフトバンク株式会社入社
1999年５月 イー・トレード証券株式会社（現 株式会社ＳＢＩ証券）転籍
2014年７月 株式会社ＳＢＩ証券コーポレート部部長
2015年２月 株式会社うえる代表取締役（現任）
2015年11月 Ｃ Ｃｈａｎｎｅｌ株式会社監査役（現任）
2016年５月 株式会社ハロネット（現 ＳＦＩＤＡ Ｘ）取締役（現任）
2016年８月 株式会社Payment Technology代表取締役（現任）
2019年４月 株式会社ラフール監査役（現任）
2020年３月 当社取締役（現任）
2023年１月 株式会社フォーシス アンドカンパニー取締役（現任）
▸取締役 （監査等委員） （常勤）木脇秀己略歴
1980年４月 富士通株式会社入社
2011年５月 同社保険証券ソリューション事業本部長
2012年６月 同社金融システム事業本部長
2013年５月 同社執行役員インテグレーションサービス部門 金融システム事業本部長
2016年４月 同社執行役員常務グローバルサービスインテグレーション部門 副部門長
2019年６月 同社執行役員専務テクノロジーソリューション部門 副部門長
2021年３月 同社 退職
2022年３月 当社取締役（監査等委員）
（現任）
▸取締役 （監査等委員）栗原章略歴
1995年８月 立野経営会計事務所入所
1996年３月 山田＆パートナーズ会計事務所（現 税理士法人山田＆パートナーズ）入所
1998年６月 公認会計士登録
2000年７月 優成監査法人（現 太陽有限責任監査法人）転籍
2002年９月 同法人 社員
2004年12月 栗原公認会計士事務所開設 代表（現任）
2015年４月 株式会社バリューゴルフ 監査役（現任）
2019年８月 当社取締役（監査等委員）
（現任）
2022年３月 株式会社インターメスティック 監査役（現任）
▸取締役 （監査等委員）島田知子略歴
2000年10月 弁護士登録（東京弁護士会）
2000年10月 森綜合法律事務所（現 森・濵田松本法律事務所）入所
2007年１月 内閣官房司法制度改革推進室任官
2009年９月 弁護士法人瓜生・糸賀法律事務所入所
2010年１月 同事務所 パートナー（現任）
2022年３月 当社取締役（監査等委員）（現任）
2022年６月 株式会社ゴルフ・ドゥ取締役（現任）
有価証券報告書「役員の状況」（EDINET）
ベースのセールス偏差値（営業先としての優先度）
従業員数（組織規模）と販管費（間接部門予算の総量＝購買力の近似）を全上場横断の対数偏差値（平均50・標準偏差10）に直し、平均したものがセールス偏差値です。高いほど商材・サービスの営業先として優先度が高い、という見方を提供します。投資判断の指標ではありません。
- 従業員数（規模）
- 531,332人
1,306位/3,680社
- 購買力（販管費）
- 4013.0億
3,038位/3,554社
セールス偏差値ランキング（AIRセールスファクトブック）へ →
出資しているVC / CVC（VCDB）
公開情報に基づく投資先カタログからの逆引きです。網羅は保証しません。投資助言ではありません。
開示・株主・IRへの導線
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ベースの株式偏差値に関するFAQ
- ベース（4481）の株式偏差値は？
- 26/12予基準で、営業利益率が69（26.3%）、Rule of 40が62（36.9%）、PER割安度が54（12.9x）です。全上場企業の横断分布を平均50・標準偏差10に直した市場内の位置で、AIR日本株ファクトブックが算出しています。
- 株式偏差値とは？就職偏差値と同じもの？
- 別物です。ここでの株式偏差値は、ベースの売上成長率・営業利益率・Rule of 40・バリュエーション割安度などの投資指標を、全上場企業の中での相対位置（平均50・標準偏差10）に変換したものです。入社難易度を示す就職偏差値とは関係ありません。
- 株式偏差値はどうやって計算している？
- 有価証券報告書（EDINET）等の通期実績と市場の公開情報を基に、指標ごとに全上場横断の平均と標準偏差を取り、平均50・標準偏差10に標準化しています。極端な外れ値は母集団から除外し、当期（進行期）は会社予想がある銘柄のみで集計します。PERなどの割安度偏差値は「低い倍率ほど高い偏差値」に反転し、赤字などマイナス倍率の銘柄は割安度の対象外です。
- 株式偏差値が高ければ買い？
- いいえ。株式偏差値は買い・売りのシグナルではなく、市場全体の中での位置を掴む入口の座標です。業種構造の違いは均されるため、最終的な相対評価は同業・時価総額近傍のライバル比較や絶対値と合わせて判断してください。本ページは投資勧誘・投資助言ではありません。
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ベース（証券コード 4481）の企業分析・株式偏差値ページです。株式偏差値は営業利益率 69・Rule of 40 62・PER割安度 54（平均50・全上場横断）。業種は情報・通信業。時価総額は587億。25/12の売上高は218億。純利益は42.2億。売上成長率は7.7%。AIR日本株ファクトブックで通期実績・簡易バリュエーション・全上場横断の株式偏差値（市場内偏差値）を整理しています。
データの出典・更新
財務数値は有価証券報告書（EDINET）等を基にAIRが整理した通期実績です。株価・時価総額は市場の公開情報を参照します。右列の進行期は会社予想（無ければコンセンサス）です。株式偏差値（市場内偏差値）は全上場横断の平均50・標準偏差10で、就職偏差値とは無関係の投資指標です。掲載データは交流・調査の参考情報であり、投資勧誘・投資助言ではありません。数値の正確性・最新性は保証しません。
ベースについて、AI取材・カバレッジ相談
機関投資家・FO向けに、非同期のAI取材リクエストやカバレッジ診断を受け付けています（証券コード 4481）。
