AIR Factbook/4812/分析・株式偏差値
電通総研（4812）の分析・株式偏差値
電通総研の事業概要
企業や官庁・自治体向けにコンサルティングからシステム開発運用保守まで一貫したITサービスを提供し対価を得る
電通総研の見どころ
- 電通総研の26/12予は、営業利益率が偏差値56（14.0%）です。
電通総研の株式偏差値（市場内偏差値）
基準期: 26/12予（進行期予想）。平均50・標準偏差10の全上場横断。 PER・PBR・EV/EBITDAなどのバリュエーション偏差値は、倍率そのものの高低ではなく相対的な割安度の目安です（倍率が高い＝偏差値が高い、ではありません）。
- Rule of 40
- 5424.4%
全上場（n=3,318）
- PER割安度
- 4529.2x
全上場（n=3,327）
電通総研の株式偏差値一覧（全指標・全上場横断順位）
基準期: 26/12予（進行期予想）。平均50・標準偏差10の全上場横断で、順位は各指標の母集団内の位置です。 「割安度」「販管費率の低さ」は倍率・比率が低いほど偏差値が高くなる反転指標です（赤字などマイナス倍率は対象外）。（参考）は業種差の影響が大きい参考指標。予想が無い指標は直近確定の値・偏差値を「確定期」と明示して表示します。指標名から全上場ランキングへ移動できます。
電通総研の業績トレンド
| 指標 | 23/12 | 24/12 | 25/12 | 26/12予 | 動向 |
|---|
| 売上成長率 | — | 7.0% | 8.0% | 10.4% | ↑ |
|---|
| 営業利益率 | 13.0% | 13.8% | 13.9% | 14.0% | → |
|---|
| Rule of 40 | — | 20.8% | 21.9% | 24.4% | ↑ |
|---|
電通総研の業績・バリュエーション詳細
「画像で保存」でAIR表記つき画像を作成（スマホは写真へ、PCはダウンロード）。X投稿用。
企業や官庁・自治体向けにコンサルティングからシステム開発運用保守まで一貫したITサービスを提供し対価を得る
※Rule of 40は売上成長率＋営業利益率、セールス効率は売上総利益増加÷販管費増加（販管費増のときのみ）
株主ニュース株価予想競合等HP
ai-analyst-ir.com/factbook/4812
交流・調査の参考情報（投資勧誘ではありません）
「画像で保存」またはカード長押し（スマホは写真へ／PCはダウンロード＋貼り付け）
電通総研 vs 全上場中央値
基準期: 26/12予。偏差値は全上場横断。PER・PBRの偏差値は割安度の目安で、倍率が高い＝偏差値が高い、ではありません。
| 指標 | 電通総研 | 中央値 | 偏差値 |
|---|
| 時価総額 | 5264億 | 212億 | — |
|---|
| Rule of 40 | 24.4% | 13.8% | 54 |
|---|
| 売上成長率 | 10.4% | 6.2% | 50 |
|---|
| 営業利益率 | 14.0% | 6.5% | 56 |
|---|
| 総利益率 | — | — | — |
|---|
| PER割安度 | 29.2x | 15.0x | 45 |
|---|
| PBR割安度 | — | — | — |
|---|
電通総研のライバル比較
基準期: 26/12予。公開情報に基づくライバル比較です。
電通総研と指標が近い企業
基準期: 26/12予。全上場のなかで数値が近い銘柄です（四季報ライバルとは別軸）。
成長率が似ている企業
電通総研の売上成長率: 10.4%
営業利益率が似ている企業
電通総研の営業利益率: 14.0%
Rule of 40が似ている企業
電通総研のRule of 40: 24.4%
売上規模が似ている米国株
電通総研の売上高: 1649億
成長率が似ている米国株
電通総研の売上成長率: 8.0%
Rule of 40が似ている米国株
電通総研のRule of 40: 21.9%
セールス効率が似ている米国株
電通総研のセールス効率: 176.9%
本社・代表者・電話
有価証券報告書の表紙記載。社長交代期などで表紙が副社長のときは、役員の状況の社長・会長を優先表示します。電話は最寄りの連絡場所の番号である場合が多いです。
- 本社所在地
- 東京都港区港南二丁目17番１号
- 代表者
- 代表取締役社長 岩本 浩久
- 電話
- 03(6713)6160
電通総研の役員一覧
有価証券報告書「役員の状況」。氏名を押すと略歴を表示します。
▸代表取締役社長 社長執行役員 最高経営責任者兼 最高執行責任者岩本浩久略歴
1995年４月
当社入社
2018年１月
同 執行役員
2019年１月
同 上席執行役員 製造ソリューション事業部長
2020年１月
同 製造ソリューションセグメント長補佐 兼 製造ソリューション事業部長
2021年１月
同 常務執行役員 製造ソリューションセグメント長 兼 製造ソリューション事業部長
2022年１月
同 製造ソリューションセグメント、コミュニケーションITセグメント担当
電通ジャパンネットワーク（現dentsu Japan）執行役員
2023年１月
当社 専務執行役員 事業統括
2024年１月
dentsu Japan DXプレジデント
2024年３月
当社 取締役
同 代表取締役社長 社長執行役員
最高経営責任者兼最高執行責任者
▸取締役 専務執行役員 コーポレート統括大金慎一略歴
1988年４月
ダイヤモンドコンピューター
サービス株式会社（現 三菱総研DCS株式会社）入社
1992年６月
当社入社
2010年４月
同 執行役員
2019年１月
同 上席執行役員 コミュニケーションITセグメント長補佐
2020年１月
同 常務執行役員 コミュニケーションITセグメント長
2021年１月
同 専務執行役員
コミュニケーションITセグメント長、Xイノベーション本部担当（以降、上記担当に加えて、ビジネスソリューションセグメント長、事業統括、経営企画本部担当補佐を歴任）
2023年１月
同 コーポレート統括
2023年３月
同 取締役
▸取締役一條和生略歴
1993年10月
一橋大学社会学部助教授
2001年４月
同 大学院社会学研究科教授、国際企業戦略研究科教授
2001年６月
当社社外監査役
2005年３月
株式会社シマノ社外取締役
2007年４月
一橋大学大学院国際企業戦略研究科教授
2014年４月
同 大学院国際企業戦略研究科研究科長
2015年６月
当社社外取締役
2017年６月
ぴあ株式会社社外取締役
2018年４月
一橋大学大学院経営管理研究科国際企業戦略専攻 専攻長 教授
2022年４月
IMD（国際経営開発研究所） 教授
▸取締役髙岡美緒略歴
1999年７月
ゴールドマン・サックス証券株式会社入社
2002年７月
モルガン・スタンレー証券株式会社（現モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社）入社
2006年４月
リーマン・ブラザーズ証券株式会社入社
2009年１月
マネックスグループ株式会社入社
2014年１月
同 執行役員 新事業企画室長
2014年４月
マネックスベンチャーズ株式会社取締役
2017年９月
株式会社メディカルノート入社
Arbor Venturesパートナー
2018年３月
株式会社メディカルノート取締役CFO
2020年12月
株式会社セプテーニ・ホールディングス社外取締役
2021年３月
株式会社カヤック社外取締役（監査等委員）
2021年４月
DNX Venturesパートナー
2021年12月
HENNGE株式会社社外取締役
2022年３月
当社社外取締役
▸取締役和田知子略歴
1990年４月
株式会社日本長期信用銀行入行
1999年８月
アーサーアンダーセン（税務部門）ニューヨーク事務所入所
2002年６月
KPMGピートマーウィック東京事務所（現 KPMG税理士法人）入所
2005年10月
同 パートナー
2023年３月
当社社外取締役
▸取締役松本千里略歴
1992年４月
株式会社電通入社
2012年１月
同 関西支社 営業局 営業部長
2017年２月
同 関西支社 営業局 局長補
2019年１月
同 関西支社 ビジネスプロデュース局長
2021年１月
同 クロスボーダー ビジネスプロデュース局長
2023年３月
同 執行役員
2024年１月
dentsu Japan チーフ・クライアント・オフィサー
株式会社電通 統括執行役員(ビジネスプロデュース・BX・グローバル)
2024年３月
当社取締役
▸取締役 （常勤監査等委員）関口厚裕略歴
1988年４月
株式会社電通入社
2012年６月
同 第３営業局部長
2016年１月
同 第３営業局局長補
2019年１月
同 トランスフォーメーション・プロデュース局長
2021年３月
当社社外監査役（常勤）
2023年３月
当社社外取締役（常勤監査等委員）
▸取締役 （監査等委員）村山由香里略歴
2000年４月
弁護士登録
ビンガム・坂井・三村・相澤法律事務所（外国法共同事業）（旧 坂井秀行法律事務所）弁護士
2010年１月
金融庁監督局（金融会社室および信用機構対応室）出向
2012年４月
ビンガム・坂井・三村・相澤法律事務所（外国法共同事業）へ帰任
同 事務所カウンセル
2013年１月
同 事務所パートナー
2015年４月
アンダーソン・毛利・友常法律事務所（現 アンダーソン・毛利・友常法律事務所外国法共同事業）パートナー
2015年６月
当社社外監査役
2016年３月
同 社外取締役
2022年６月
カーリットホールディングス株式会社社外取締役
2023年３月
当社社外取締役（監査等委員）
▸取締役 （監査等委員）笹村正彦略歴
1989年９月
港監査法人（現 有限責任あずさ監査法人）入所
1993年８月
公認会計士登録
2004年２月
税理士登録
2005年６月
天侖堂株式会社設立、代表取締役
2013年６月
株式会社電通ミュージック・アンド・エンタテインメント社外監査役
2014年４月
株式会社パートナーズ・コンサルティング エグゼクティブ・パートナー
パートナーズ綜合税理士法人社員
2016年３月
当社社外監査役
2018年12月
株式会社エアロネクスト監査役
2023年３月
当社社外取締役（監査等委員）
有価証券報告書「役員の状況」（EDINET）
電通総研のセールス偏差値（営業先としての優先度）
従業員数（組織規模）と販管費（間接部門予算の総量＝購買力の近似）を全上場横断の対数偏差値（平均50・標準偏差10）に直し、平均したものがセールス偏差値です。高いほど商材・サービスの営業先として優先度が高い、という見方を提供します。投資判断の指標ではありません。
- 従業員数（規模）
- 604,618人
578位/3,680社
- 購買力（販管費）
- 60375億
595位/3,554社
セールス偏差値ランキング（AIRセールスファクトブック）へ →
開示・株主・IRへの導線
見出し本文の自動取得はしていません。一次情報は各サイトで確認してください。
電通総研の株式偏差値に関するFAQ
- 電通総研（4812）の株式偏差値は？
- 26/12予基準で、営業利益率が56（14.0%）、Rule of 40が54（24.4%）、売上成長率が50（10.4%）です。全上場企業の横断分布を平均50・標準偏差10に直した市場内の位置で、AIR日本株ファクトブックが算出しています。
- 株式偏差値とは？就職偏差値と同じもの？
- 別物です。ここでの株式偏差値は、電通総研の売上成長率・営業利益率・Rule of 40・バリュエーション割安度などの投資指標を、全上場企業の中での相対位置（平均50・標準偏差10）に変換したものです。入社難易度を示す就職偏差値とは関係ありません。
- 株式偏差値はどうやって計算している？
- 有価証券報告書（EDINET）等の通期実績と市場の公開情報を基に、指標ごとに全上場横断の平均と標準偏差を取り、平均50・標準偏差10に標準化しています。極端な外れ値は母集団から除外し、当期（進行期）は会社予想がある銘柄のみで集計します。PERなどの割安度偏差値は「低い倍率ほど高い偏差値」に反転し、赤字などマイナス倍率の銘柄は割安度の対象外です。
- 株式偏差値が高ければ買い？
- いいえ。株式偏差値は買い・売りのシグナルではなく、市場全体の中での位置を掴む入口の座標です。業種構造の違いは均されるため、最終的な相対評価は同業・時価総額近傍のライバル比較や絶対値と合わせて判断してください。本ページは投資勧誘・投資助言ではありません。
他の銘柄を探す
証券コード・社名（英名含む）で検索。候補をクリック、または↑↓で選んで移動できます。
データを読み込んでいます…
電通総研（証券コード 4812）の企業分析・株式偏差値ページです。株式偏差値は営業利益率 56・Rule of 40 54・売上成長率 50（平均50・全上場横断）。業種は情報・通信業。時価総額は5264億。25/12の売上高は1649億。純利益は164億。売上成長率は8.0%。AIR日本株ファクトブックで通期実績・簡易バリュエーション・全上場横断の株式偏差値（市場内偏差値）を整理しています。
データの出典・更新
財務数値は有価証券報告書（EDINET）等を基にAIRが整理した通期実績です。株価・時価総額は市場の公開情報を参照します。右列の進行期は会社予想（無ければコンセンサス）です。株式偏差値（市場内偏差値）は全上場横断の平均50・標準偏差10で、就職偏差値とは無関係の投資指標です。掲載データは交流・調査の参考情報であり、投資勧誘・投資助言ではありません。数値の正確性・最新性は保証しません。
電通総研について、AI取材・カバレッジ相談
機関投資家・FO向けに、非同期のAI取材リクエストやカバレッジ診断を受け付けています（証券コード 4812）。
