AIR FactbookEN

AIR Factbook/6807/分析・株式偏差値

日本航空電子工業6807)の分析・株式偏差値

日本航空電子工業が売りたいもの

  • スマートフォン向けコネクタを販売
  • 自動車向けコネクタを販売
  • 産業機器向けコネクタを販売

日本航空電子工業の事業概要

スマートフォンや自動車産業機器向けにコネクタタッチパネル航空・宇宙用電子機器を製造・販売する

日本航空電子工業の見どころ

  • 日本航空電子工業の27/3予は、売上成長率が偏差値48(5.3%)です。

日本航空電子工業の株式偏差値(市場内偏差値)

基準期: 27/3予(進行期予想)。平均50・標準偏差10の全上場横断。 PER・PBR・EV/EBITDAなどのバリュエーション偏差値は、倍率そのものの高低ではなく相対的な割安度の目安です(倍率が高い=偏差値が高い、ではありません)。

売上成長率
485.3%

全上場(n=3,434)

PER割安度
4627.7x

全上場(n=3,327)

営業利益率
464.0%

全上場(n=3,371)

Rule of 40
459.3%

全上場(n=3,318)

日本航空電子工業の株式偏差値一覧(全指標・全上場横断順位)

基準期: 27/3予(進行期予想)。平均50・標準偏差10の全上場横断で、順位は各指標の母集団内の位置です。 「割安度」「販管費率の低さ」は倍率・比率が低いほど偏差値が高くなる反転指標です(赤字などマイナス倍率は対象外)。(参考)は業種差の影響が大きい参考指標。予想が無い指標は直近確定の値・偏差値を「確定期」と明示して表示します。指標名から全上場ランキングへ移動できます。

指標偏差値順位
Rule of 409.3%452,233位3,318社
売上成長率5.3%481,878位3,434社
営業利益率4.0%462,409位3,371社
総利益率16.0%確定期(26/3)413,021位3,538社
セールス効率-538.3%確定期(26/3)—(極端値のため偏差値対象外
販管費率の低さ(参考)12.1%確定期(26/3)58701位3,501社
PER割安度27.7x462,821位3,327社
PBR割安度1.15x確定期(26/3)541,601位3,666社
EV/EBITDA割安度5.8x確定期(26/3)551,046位3,295社
PSR割安度(参考)0.7x531,597位3,477社
PGPR割安度(参考)4.6x確定期(26/3)492,613位3,523社

日本航空電子工業の業績トレンド

指標24/325/326/327/3予動向
売上成長率-1.8%2.8%5.3%
営業利益率6.4%7.0%3.9%4.0%
Rule of 405.2%6.7%9.3%

日本航空電子工業の業績・バリュエーション詳細

「画像で保存」でAIR表記つき画像を作成(スマホは写真へ、PCはダウンロード)。X投稿用。

6807株価 2,364円 · 時価総額 1662億 · 従業員数 11,908人 · 1人時価0.1億 · 1人売0.2億

日本航空電子工業

電気機器

スマートフォンや自動車産業機器向けにコネクタタッチパネル航空・宇宙用電子機器を製造・販売する

25/326/327/3予
売上2216億2279億2400億
成長率-1.8%2.8%5.3%
総利益421億364億
総利益率19.0%16.0%
販管費264億275億
販管費率11.9%12.1%
営利156億89.4億95.0億
営利率7.0%3.9%4.0%
純利益116億70.7億60.0億
PSR0.75x0.73x0.69x
PGPR4.0x4.6x
PER14.3x23.5x27.7x
PBR1.24x1.15x
ネットキャッシュ159億67.5億
EV/EBITDA4.3x5.8x
Rule of 405.2%6.7%9.3%
セールス効率209.4%-538.3%

※Rule of 40は売上成長率+営業利益率、セールス効率は売上総利益増加÷販管費増加(販管費増のときのみ)

株主ニュース株価予想競合等HP

「画像で保存」またはカード長押し(スマホは写真へ/PCはダウンロード+貼り付け)

日本航空電子工業 vs 全上場中央値

基準期: 27/3予。偏差値は全上場横断。PER・PBRの偏差値は割安度の目安で、倍率が高い=偏差値が高い、ではありません。

指標日本航空電子工業中央値偏差値
時価総額1662億212億
Rule of 409.3%13.8%45
売上成長率5.3%6.2%48
営業利益率4.0%6.5%46
総利益率
PER割安度27.7x15.0x46
PBR割安度

日本航空電子工業のライバル比較

基準期: 27/3予。公開情報に基づくライバル比較です。

銘柄成長営利率Ro40Ro40偏差値PERPBR
日本航空電子工業68075.3%4.0%9.3%4527.7x
SMK67981.7%1.6%3.3%4228.4x
ヒロセ電機68068.9%20.0%28.9%5728.0x
イリソ電子工業69083.0%9.5%12.5%4714.4x
ホシデン6804-2.7%4.1%1.4%4113.7x
エレコム67509.6%11.4%21.0%5215.0x

日本航空電子工業と指標が近い企業

基準期: 27/3予。全上場のなかで数値が近い銘柄です(四季報ライバルとは別軸)。

成長率が似ている企業

日本航空電子工業売上成長率: 5.3%

営業利益率が似ている企業

日本航空電子工業営業利益率: 4.0%

売上規模が似ている米国株

日本航空電子工業売上高: 2279億

成長率が似ている米国株

日本航空電子工業売上成長率: 2.8%

Rule of 40が似ている米国株

日本航空電子工業Rule of 40: 6.7%

本社・代表者・電話

有価証券報告書の表紙記載。社長交代期などで表紙が副社長のときは、役員の状況の社長・会長を優先表示します。電話は最寄りの連絡場所の番号である場合が多いです。

本社所在地
東京都渋谷区道玄坂1丁目21番1号
代表者
社 長(代表取締役) 村木正行
電話
東京(03)3780-2752

日本航空電子工業の役員一覧

有価証券報告書「役員の状況」。氏名を押すと略歴を表示します。 (2026年3月期)

  • 社 長(代表取締役)村木正行略歴

    1984年4月 当社入社 2003年5月 コネクタ事業部管理一部長 2010年4月 JAE Wuxi Co.,Ltd. 董事総経理 2014年7月 当社コネクタ事業部長代理兼グローバルテクノセンター長 2016年4月 執行役員コネクタ事業部長代理兼事業計画部長兼グローバルテクノセンター長 2020年4月 執行役員コネクタ事業部長 2021年6月 取締役執行役員コネクタ事業部長 2022年4月 取締役常務執行役員コネクタ事業部長 2023年4月 社長(現)

  • 取締役専 務執行役員浦野実略歴

    1982年4月 当社入社 2007年7月 コネクタ事業部長代理 2012年6月 取締役 2013年6月 執行役員 2014年6月 コネクタ事業部長 2016年6月 取締役執行役員 2019年4月 取締役常務執行役員 2021年4月 取締役専務執行役員(現)

  • 取締役常 務執行役員檜山憲孝略歴

    1985年4月 当社入社 2010年7月 総務人事部人事エグゼクティブマネージャー 2014年7月 総務人事部長 2018年4月 執行役員総務人事部長 2022年4月 執行役員 2025年4月 常務執行役員 2025年6月 取締役常務執行役員(現)

  • 取締役執行役員松尾正宏略歴

    1985年4月 当社入社 2004年7月 第二海外営業本部北米部長 2010年7月 第三海外営業本部北米営業エグゼクティブマネージャー 2011年7月 第三海外営業本部長 2012年4月 第二海外営業本部長 2016年4月 執行役員 2022年6月 取締役執行役員(現)

  • 取締役執行役員井原成人略歴

    1989年4月 日本電気株式会社入社 2014年4月 中央研究所 研究企画本部長 2018年4月 中央研究所 価値共創センター長兼務 2019年4月 NEC X, Inc. President and CEO 2023年10月 日本電気株式会社 グローバルイノベーションビジネスユニット グローバルイノベーション戦略統括部主席プロフェッショナル 2024年4月 当社執行役員 2025年6月 取締役執行役員(現)

  • 取締役髙橋礼一郎略歴

    1980年4月 外務省入省 2007年11月 在大韓民国日本国大使館 公使 2011年1月 駐アフガニスタン特命全権大使 2012年9月 内閣府事務官 国際平和協力本部事務局長 2015年1月 在ニューヨーク日本国総領事館 総領事(大使) 2018年12月 駐オーストラリア特命全権大使 2021年1月 外務省退官 2021年3月 株式会社安藤・間 顧問(現) 2021年6月 当社社外取締役(現)

  • 取締役後藤和宏略歴

    1988年4月 警察庁入庁 2010年2月 埼玉県警察本部警務部長 2011年7月 内閣情報セキュリティセンター参事官兼内閣情報調査室参事官 2014年2月 警察庁情報技術犯罪対策課長 2015年8月 熊本県警察本部長 2017年3月 警察庁生活安全企画課長 2018年11月 警察庁長官官房主席監察官 2019年8月 愛知県警察本部長 2021年10月 中部管区警察局長 2022年6月 警察庁退官 2022年10月 日新火災海上保険株式会社 顧問 2023年6月 当社社外取締役(現) 2025年7月 株式会社ローソン 顧問(現)

  • 取締役川口寛略歴

    1982年4月 古河電気工業株式会社入社 2016年4月 執行役員常務 電装エレクトロニクス材料統括部門長 2018年4月 執行役員専務 電装エレクトロニクス統括部門長 2020年4月 東京特殊電線株式会社 特別顧問 2020年6月 代表取締役社長 2023年4月 株式会社TOTOKU 顧問 2023年6月 株式会社TOTOKU 退社 2024年6月 当社社外取締役(現)

  • 取締役沼田優子略歴

    1992年4月 株式会社野村総合研究所入社 1997年1月 Nomura Research Institute America, Inc. 2001年10月 株式会社野村総合研究所 2004年4月 株式会社野村資本市場研究所 2010年6月 野村證券株式会社 2012年4月 明治大学 国際日本学部 特任准教授 2018年4月 明治大学 国際日本学部 特任教授 2022年4月 帝京平成大学 人文社会学部 教授 2022年6月 いちよし証券株式会社 社外取締役(現) 2023年4月 明治大学専門職大学院 グローバル・ビジネス研究科 専任教授(現) 2024年6月 当社社外取締役(現)

  • 取締役長崎真美略歴

    1998年4月 弁護士登録(第二東京弁護士会) 石井法律事務所入所 2004年9月 マーシャル・鈴木総合法律グループ 2005年1月 金融庁総務企画局総務課国際室 2009年4月 石井法律事務所 パートナー(現) 2014年12月 東京都建設工事紛争審査会 特別委員 2015年4月 東京地方裁判所 民事調停委員 2016年6月 いちごグリーンインフラ投資法人 執行役員 2018年6月 株式会社長谷工コーポレーション 社外取締役(現) 2021年6月 本多通信工業株式会社 社外監査役 2022年12月 東京都建設工事紛争審査会 委員(現) 2024年6月 当社社外取締役(現)

  • 監査役(常勤)東直明略歴

    1986年4月 当社入社 2011年7月 コネクタ第三営業本部エグゼクティブマネージャー 2013年7月 コネクタ第三営業本部長代理 2015年4月 コネクタ第三営業本部長 2018年4月 コネクタ営業企画本部長 2023年4月 執行役員付エグゼクティブエキスパート 2023年6月 監査役(常勤)(現)

  • 監査役(常勤)青木和彦略歴

    1978年4月 当社入社 2007年7月 経理部エグゼクティブマネージャー 2008年4月 経理部長代理 2009年6月 経理部長 2019年4月 執行役員経理部長 2022年4月 執行役員情報セキュリティ統括室長兼経理部長 2023年4月 執行役員経理部長 2024年4月 執行役員 2025年6月 監査役(常勤)(現)

  • 監査役武田仁略歴

    1986年4月 弁護士登録(第二東京弁護士会) 1996年7月 丸の内総合法律事務所 パートナー 2009年3月 株式会社ベルシステム24 社外取締役 2011年6月 DOWAホールディングス株式会社 社外監査役 2013年6月 サンケン電気株式会社 社外監査役 2014年4月 日本弁護士連合会 常務理事 2014年4月 第二東京弁護士会 副会長 2018年6月 当社社外監査役(現) 2021年1月 丸の内総合法律事務所 顧問(現)

  • 監査役壁谷惠嗣略歴

    1985年10月 監査法人朝日新和会計社(現 有限責任あずさ監査法人)入社 1989年4月 公認会計士登録 2006年5月 同監査法人代表社員 2018年6月 同監査法人退職 2018年7月 壁谷惠嗣公認会計士事務所所長(現) 2020年6月 本州化学工業株式会社 社外取締役 2021年6月 当社社外監査役(現)

  • 取締役執行役員小池隆行略歴

    1987年4月 当社入社 2012年4月 コネクタ第三営業本部エグゼクティブマネージャー兼プロダクトマーケティング本部自動車エグゼクティブエキスパート 2015年5月 コネクタ第三営業本部エグゼクティブマネージャー 2018年4月 コネクタ第三営業本部長 2022年4月 執行役員 2026年6月 取締役執行役員(現)

  • 監査役井上能裕略歴

    1995年4月 弁護士登録(第二東京弁護士会)丸の内総合法律事務所入所 2008年1月 丸の内総合法律事務所 パートナー(現) 2008年4月 慶應義塾大学法学部 非常勤講師 2011年4月 法務省・簡裁訴訟代理等能力認定考査委員 2011年7月 株式会社ハイデイ日高 社外監査役 2015年4月 東京地方裁判所 民事調停委員(現) 2026年6月 当社社外監査役(現)

有価証券報告書「役員の状況」(EDINET)

日本航空電子工業のセールス偏差値(営業先としての優先度)

従業員数(組織規模)と販管費(間接部門予算の総量=購買力の近似)を全上場横断の対数偏差値(平均50・標準偏差10)に直し、平均したものがセールス偏差値です。高いほど商材・サービスの営業先として優先度が高い、という見方を提供します。投資判断の指標ではありません。

従業員数(規模)
6611,908人

274位/3,680社

購買力(販管費)
58275億

739位/3,554社

セールス偏差値
62

443位/3,550社

セールス偏差値ランキング(AIRセールスファクトブック)へ →

日本長者番付の推移・個人ページ(孫正義・柳井正など)· 2026年TOP50

開示・株主・IRへの導線

見出し本文の自動取得はしていません。一次情報は各サイトで確認してください。

日本航空電子工業の株式偏差値に関するFAQ

日本航空電子工業(6807)の株式偏差値は?
27/3予基準で、売上成長率が48(5.3%)、PER割安度が46(27.7x)、営業利益率が46(4.0%)です。全上場企業の横断分布を平均50・標準偏差10に直した市場内の位置で、AIR日本株ファクトブックが算出しています。
株式偏差値とは?就職偏差値と同じもの?
別物です。ここでの株式偏差値は、日本航空電子工業の売上成長率・営業利益率・Rule of 40・バリュエーション割安度などの投資指標を、全上場企業の中での相対位置(平均50・標準偏差10)に変換したものです。入社難易度を示す就職偏差値とは関係ありません。
株式偏差値はどうやって計算している?
有価証券報告書(EDINET)等の通期実績と市場の公開情報を基に、指標ごとに全上場横断の平均と標準偏差を取り、平均50・標準偏差10に標準化しています。極端な外れ値は母集団から除外し、当期(進行期)は会社予想がある銘柄のみで集計します。PERなどの割安度偏差値は「低い倍率ほど高い偏差値」に反転し、赤字などマイナス倍率の銘柄は割安度の対象外です。
株式偏差値が高ければ買い?
いいえ。株式偏差値は買い・売りのシグナルではなく、市場全体の中での位置を掴む入口の座標です。業種構造の違いは均されるため、最終的な相対評価は同業・時価総額近傍のライバル比較や絶対値と合わせて判断してください。本ページは投資勧誘・投資助言ではありません。

株式偏差値の読み方コラム

偏差値の意味・限界・指標の見方。AIRコラムで補足しています。

他の銘柄を探す

証券コード・社名(英名含む)で検索。候補をクリック、または↑↓で選んで移動できます。

データを読み込んでいます…

日本航空電子工業(証券コード 6807)の企業分析・株式偏差値ページです。株式偏差値は売上成長率 48・PER割安度 46・営業利益率 46(平均50・全上場横断)。業種は電気機器。時価総額は1662億。26/3の売上高は2279億。純利益は70.7億。売上成長率は2.8%。AIR日本株ファクトブックで通期実績・簡易バリュエーション・全上場横断の株式偏差値(市場内偏差値)を整理しています。

データの出典・更新

財務数値は有価証券報告書(EDINET)等を基にAIRが整理した通期実績です。株価・時価総額は市場の公開情報を参照します。右列の進行期は会社予想(無ければコンセンサス)です。株式偏差値(市場内偏差値)は全上場横断の平均50・標準偏差10で、就職偏差値とは無関係の投資指標です。掲載データは交流・調査の参考情報であり、投資勧誘・投資助言ではありません。数値の正確性・最新性は保証しません。

日本航空電子工業について、AI取材・カバレッジ相談

機関投資家・FO向けに、非同期のAI取材リクエストやカバレッジ診断を受け付けています(証券コード 6807)。