AIR Factbook/5984/分析・株式偏差値
兼房（5984）の分析・株式偏差値
兼房が売りたいもの
- 工業用機械刃物を国内外の顧客へ販売
- 工業用機械刃物関連製品を国内外の顧客へ販売
- 工業用機械刃物の再研磨サービスを提供
兼房の事業概要
工業用機械刃物とその関連製品を製造し国内外の顧客へ販売するほか再研磨サービスも提供する
兼房の見どころ
- 兼房の27/3予は、売上成長率が偏差値47（5.0%）です。
兼房の株式偏差値（市場内偏差値）
基準期: 27/3予（進行期予想）。平均50・標準偏差10の全上場横断。 PER・PBR・EV/EBITDAなどのバリュエーション偏差値は、倍率そのものの高低ではなく相対的な割安度の目安です（倍率が高い＝偏差値が高い、ではありません）。
- PER割安度
- 5411.6x
全上場（n=3,327）
- Rule of 40
- 4610.0%
全上場（n=3,318）
兼房の株式偏差値一覧（全指標・全上場横断順位）
基準期: 27/3予（進行期予想）。平均50・標準偏差10の全上場横断で、順位は各指標の母集団内の位置です。 「割安度」「販管費率の低さ」は倍率・比率が低いほど偏差値が高くなる反転指標です（赤字などマイナス倍率は対象外）。（参考）は業種差の影響が大きい参考指標。予想が無い指標は直近確定の値・偏差値を「確定期」と明示して表示します。指標名から全上場ランキングへ移動できます。
兼房の業績トレンド
| 指標 | 24/3 | 25/3 | 26/3 | 27/3予 | 動向 |
|---|
| 売上成長率 | — | 0.8% | 3.5% | 5.0% | ↑ |
|---|
| 営業利益率 | 5.2% | 3.7% | 5.2% | 5.0% | ↑ |
|---|
| Rule of 40 | — | 4.5% | 8.7% | 10.0% | ↑ |
|---|
兼房の業績・バリュエーション詳細
「画像で保存」でAIR表記つき画像を作成（スマホは写真へ、PCはダウンロード）。X投稿用。
工業用機械刃物とその関連製品を製造し国内外の顧客へ販売するほか再研磨サービスも提供する
※Rule of 40は売上成長率＋営業利益率、セールス効率は売上総利益増加÷販管費増加（販管費増のときのみ）
株主ニュース株価予想競合等HP
ai-analyst-ir.com/factbook/5984
交流・調査の参考情報（投資勧誘ではありません）
「画像で保存」またはカード長押し（スマホは写真へ／PCはダウンロード＋貼り付け）
兼房 vs 全上場中央値
基準期: 27/3予。偏差値は全上場横断。PER・PBRの偏差値は割安度の目安で、倍率が高い＝偏差値が高い、ではありません。
| 指標 | 兼房 | 中央値 | 偏差値 |
|---|
| 時価総額 | 105億 | 212億 | — |
|---|
| Rule of 40 | 10.0% | 13.8% | 46 |
|---|
| 売上成長率 | 5.0% | 6.2% | 47 |
|---|
| 営業利益率 | 5.0% | 6.5% | 47 |
|---|
| 総利益率 | — | — | — |
|---|
| PER割安度 | 11.6x | 15.0x | 54 |
|---|
| PBR割安度 | — | — | — |
|---|
兼房のライバル比較
基準期: 27/3予。公開情報に基づくライバル比較です。
兼房と指標が近い企業
基準期: 27/3予。全上場のなかで数値が近い銘柄です（四季報ライバルとは別軸）。
営業利益率が似ている企業
兼房の営業利益率: 5.0%
Rule of 40が似ている企業
兼房のRule of 40: 10.0%
成長率が似ている米国株
兼房の売上成長率: 3.5%
Rule of 40が似ている米国株
兼房のRule of 40: 8.7%
本社・代表者・電話
有価証券報告書の表紙記載。社長交代期などで表紙が副社長のときは、役員の状況の社長・会長を優先表示します。電話は最寄りの連絡場所の番号である場合が多いです。
- 本社所在地
- 愛知県丹羽郡大口町中小口一丁目１番地
- 代表者
- 代表取締役 社長執行役員 磯谷 岳摩
- 電話
- 0587-95-2821(代表)
兼房の役員一覧
有価証券報告書「役員の状況」。氏名を押すと略歴を表示します。 （2026年3月期）
▸代表取締役 会長渡邉將人略歴
1979年４月
日本電装株式会社（現株式会社デンソー）
入社
1982年10月
株式会社表屋入社
1985年12月
当社入社
1990年６月
取締役就任
1991年４月
取締役予算管理室長就任
1993年４月
取締役東京支社（現関東支社）長就任
1997年６月
取締役営業部長就任
1999年６月
専務取締役就任
2000年６月
代表取締役社長就任
2017年６月
代表取締役 社長執行役員就任
2023年６月
代表取締役会長就任（現任）
▸代表取締役 社長執行役員磯谷岳摩略歴
1984年４月
当社入社
2011年６月
丸鋸事業部長
2015年４月
平刃事業部長
2016年６月
2017年６月
取締役PT.カネフサインドネシア社長就任
上席執行役員PT.カネフサインドネシア社長就任
2019年１月
上席執行役員丸鋸事業部長就任
2020年４月
2020年６月
上席執行役員本社工場長兼丸鋸事業部長就任
取締役 常務執行役員本社工場長兼研究開発部担当就任
2023年４月
2023年６月
取締役 常務執行役員事業部門担当兼研究開発部担当就任
代表取締役 社長執行役員就任（現任）
▸取締役 常務執行役員 東南アジア拠点担当渡邉久修略歴
2016年９月
当社入社
2022年４月
国内営業部中部支社営業二課課長待遇
2023年４月
管理本部副本部長
2023年６月
執行役員管理本部副本部長就任
2024年４月
執行役員営業本部副本部長兼新市場開発室長就任
2025年６月
2026年４月
取締役 常務執行役員東南アジア拠点担当兼新市場開発室長就任
取締役 常務執行役員東南アジア拠点担当就任（現任）
▸取締役 常務執行役員 管理本部長佐築賢治略歴
1990年４月
株式会社協和銀行（現株式会社りそな銀行）入行
2013年４月
株式会社りそな銀行鶴間支店長
2016年５月
当社入社
2016年７月
2017年６月
経営管理部長
執行役員経営管理部長就任
2019年６月
2020年６月
執行役員総務部長就任
取締役 常務執行役員管理部門担当兼総務部長就任
2023年４月
2024年４月
2026年４月
取締役 常務執行役員管理本部長（管理部門担当）就任
取締役 常務執行役員管理本部長兼人財開発室長就任（現任）
取締役 常務執行役員管理本部長就任（現任）
▸取締役 常務執行役員 営業本部長今泉宏一略歴
1988年４月
当社入社
2012年10月
カネフサヨーロッパB.V.社長就任
2019年10月
PT.カネフサインドネシア社長就任
2021年６月
執行役員PT.カネフサインドネシア社長就任
2022年４月
執行役員海外部付就任
2022年６月
2024年４月
取締役 常務執行役員営業部門担当就任
取締役 常務執行役員営業本部長就任（現任）
▸取締役 常務執行役員 事業部門担当 兼研究開発部担当中島康貴略歴
1997年４月
当社入社
2015年４月
丸鋸事業部長
2017年６月
執行役員丸鋸事業部長就任
2019年10月
執行役員カネフサベトナムマニュファクチャリングCO.,LTD.取締役社長就任
2021年４月
執行役員国内営業部副部長就任
2022年４月
執行役員国内営業部中部支社長就任
2023年４月
執行役員本社工場長就任
2023年６月
取締役 常務執行役員事業部門担当兼研究開発部担当就任（現任）
▸取締役 （監査等委員）山内敏男略歴
1986年４月
当社入社
2017年１月
海外部長
2017年６月
執行役員海外部長就任
2017年10月
執行役員国内営業部関東支社長就任
2019年10月
海外部副部長
2020年４月
カネフサUSA,INC.取締役社長就任
2023年４月
海外部付
2023年６月
取締役(監査等委員）就任（現任）
▸取締役 (監査等委員)山崎裕司略歴
1993年10月
監査法人トーマツ（現有限責任監査法人トーマツ）入所
1997年４月
公認会計士登録
2017年７月
山崎裕司公認会計士事務所開業、同所長（現任）
2017年９月
税理士登録
2019年６月
取締役（監査等委員）就任（現任）
▸取締役 (監査等委員)岡部真記略歴
2007年12月
弁護士登録
大江橋法律事務所入所
2013年１月
川上・原法律事務所
2017年２月
オリンピア法律事務所入所（現任）
2025年６月
取締役（監査等委員）就任（現任）
有価証券報告書「役員の状況」（EDINET）
兼房のセールス偏差値（営業先としての優先度）
従業員数（組織規模）と販管費（間接部門予算の総量＝購買力の近似）を全上場横断の対数偏差値（平均50・標準偏差10）に直し、平均したものがセールス偏差値です。高いほど商材・サービスの営業先として優先度が高い、という見方を提供します。投資判断の指標ではありません。
- 従業員数（規模）
- 521,135人
1,429位/3,680社
- 購買力（販管費）
- 4851.8億
1,905位/3,554社
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兼房の株式偏差値に関するFAQ
- 兼房（5984）の株式偏差値は？
- 27/3予基準で、PER割安度が54（11.6x）、売上成長率が47（5.0%）、営業利益率が47（5.0%）です。全上場企業の横断分布を平均50・標準偏差10に直した市場内の位置で、AIR日本株ファクトブックが算出しています。
- 株式偏差値とは？就職偏差値と同じもの？
- 別物です。ここでの株式偏差値は、兼房の売上成長率・営業利益率・Rule of 40・バリュエーション割安度などの投資指標を、全上場企業の中での相対位置（平均50・標準偏差10）に変換したものです。入社難易度を示す就職偏差値とは関係ありません。
- 株式偏差値はどうやって計算している？
- 有価証券報告書（EDINET）等の通期実績と市場の公開情報を基に、指標ごとに全上場横断の平均と標準偏差を取り、平均50・標準偏差10に標準化しています。極端な外れ値は母集団から除外し、当期（進行期）は会社予想がある銘柄のみで集計します。PERなどの割安度偏差値は「低い倍率ほど高い偏差値」に反転し、赤字などマイナス倍率の銘柄は割安度の対象外です。
- 株式偏差値が高ければ買い？
- いいえ。株式偏差値は買い・売りのシグナルではなく、市場全体の中での位置を掴む入口の座標です。業種構造の違いは均されるため、最終的な相対評価は同業・時価総額近傍のライバル比較や絶対値と合わせて判断してください。本ページは投資勧誘・投資助言ではありません。
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兼房（証券コード 5984）の企業分析・株式偏差値ページです。株式偏差値はPER割安度 54・売上成長率 47・営業利益率 47（平均50・全上場横断）。業種は金属製品。時価総額は105億。26/3の売上高は209億。純利益は10.3億。売上成長率は3.5%。AIR日本株ファクトブックで通期実績・簡易バリュエーション・全上場横断の株式偏差値（市場内偏差値）を整理しています。
データの出典・更新
財務数値は有価証券報告書（EDINET）等を基にAIRが整理した通期実績です。株価・時価総額は市場の公開情報を参照します。右列の進行期は会社予想（無ければコンセンサス）です。株式偏差値（市場内偏差値）は全上場横断の平均50・標準偏差10で、就職偏差値とは無関係の投資指標です。掲載データは交流・調査の参考情報であり、投資勧誘・投資助言ではありません。数値の正確性・最新性は保証しません。
兼房について、AI取材・カバレッジ相談
機関投資家・FO向けに、非同期のAI取材リクエストやカバレッジ診断を受け付けています（証券コード 5984）。
