AIR Factbook/6613/分析・株式偏差値
QDレーザ(6613)の分析・株式偏差値
QDレーザが売りたいもの
- データ通信向けレーザデバイスを開発販売
- バイオ系検査装置向けレーザデバイスを開発販売
QDレーザの事業概要
半導体レーザ技術を基盤にデータ通信やバイオ系検査装置向けにレーザデバイスを開発・製造・販売する
QDレーザの見どころ
- QDレーザの27/3Cは、売上成長率が偏差値63(33.3%)と市場内で高めです。
- バリュエーション面ではPERが相対的に割高寄りです(割安度偏差値-25)。
QDレーザの株式偏差値(市場内偏差値)
基準期: 27/3C(進行期予想)。平均50・標準偏差10の全上場横断。 PER・PBR・EV/EBITDAなどのバリュエーション偏差値は、倍率そのものの高低ではなく相対的な割安度の目安です(倍率が高い=偏差値が高い、ではありません)。
- Rule of 40
- 6033.5%
全上場(n=3,318)
- PER割安度
- -25167.0x
全上場(n=3,327)
QDレーザの株式偏差値一覧(全指標・全上場横断順位)
基準期: 27/3C(進行期予想)。平均50・標準偏差10の全上場横断で、順位は各指標の母集団内の位置です。 「割安度」「販管費率の低さ」は倍率・比率が低いほど偏差値が高くなる反転指標です(赤字などマイナス倍率は対象外)。(参考)は業種差の影響が大きい参考指標。予想が無い指標は直近確定の値・偏差値を「確定期」と明示して表示します。指標名から全上場ランキングへ移動できます。
QDレーザの業績トレンド
| 指標 | 24/3 | 25/3 | 26/3 | 27/3C | 動向 |
|---|
| 売上成長率 | — | 5.0% | 4.9% | 33.3% | → |
|---|
| 営業利益率 | -48.4% | -34.1% | -23.7% | 0.2% | ↑ |
|---|
| Rule of 40 | — | -29.1% | -18.8% | 33.5% | ↑ |
|---|
QDレーザの業績・バリュエーション詳細
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半導体レーザ技術を基盤にデータ通信やバイオ系検査装置向けにレーザデバイスを開発・製造・販売する
※Rule of 40は売上成長率+営業利益率、セールス効率は売上総利益増加÷販管費増加(販管費増のときのみ)
株主ニュース株価予想競合等HP
ai-analyst-ir.com/factbook/6613
交流・調査の参考情報(投資勧誘ではありません)
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QDレーザ vs 全上場中央値
基準期: 27/3C。偏差値は全上場横断。PER・PBRの偏差値は割安度の目安で、倍率が高い=偏差値が高い、ではありません。
| 指標 | QDレーザ | 中央値 | 偏差値 |
|---|
| 時価総額 | 750億 | 212億 | — |
|---|
| Rule of 40 | 33.5% | 13.8% | 60 |
|---|
| 売上成長率 | 33.3% | 6.2% | 63 |
|---|
| 営業利益率 | 0.2% | 6.5% | 42 |
|---|
| 総利益率 | — | — | — |
|---|
| PER割安度 | 167.0x | 15.0x | -25 |
|---|
| PBR割安度 | — | — | — |
|---|
QDレーザのライバル比較
基準期: 27/3C。公開情報に基づくライバル比較です。
QDレーザと指標が近い企業
基準期: 27/3C。全上場のなかで数値が近い銘柄です(四季報ライバルとは別軸)。
成長率が似ている企業
QDレーザの売上成長率: 33.3%
営業利益率が似ている企業
QDレーザの営業利益率: 0.2%
Rule of 40が似ている企業
QDレーザのRule of 40: 33.5%
売上規模が似ている米国株
QDレーザの売上高: 13.7億
成長率が似ている米国株
QDレーザの売上成長率: 4.9%
Rule of 40が似ている米国株
QDレーザのRule of 40: -18.8%
本社・代表者・電話
有価証券報告書の表紙記載。社長交代期などで表紙が副社長のときは、役員の状況の社長・会長を優先表示します。電話は最寄りの連絡場所の番号である場合が多いです。
- 本社所在地
- 神奈川県横浜市戸塚区上倉田町206番地1(2026年4月15日より本社移転に伴い、神奈川県川崎市川崎区南渡田町1番1号から上記に移転しております。)
- 代表者
- 代表取締役社長 大久保 潔
- 電話
- 045-900-6905
QDレーザの役員一覧
有価証券報告書「役員の状況」。氏名を押すと略歴を表示します。 (2026年3月期)
▸代表取締役社長大久保潔略歴
1992年4月
三井物産株式会社 入社
2006年4月
株式会社QDレーザ取締役(
2010年まで)
2006年7月
三井物産株式会社金融市場本部
企業投資開発部投資事業室長
2010年11月
JA三井リース株式会社
2013年1月
アジア・大洋州三井物産株式会社
シンガポール支店 金融・新事業推進室長
2017年4月
三井物産株式会社コーポレートディベロップメント本部金融事業部アセットマネジメント事業室長
2020年6月
Mitsui & Co Global Investment, Inc. President & CEO
2025年1月
当社 執行役員COO
2025年6月
当社 代表取締役社長(現任)
▸取締役長尾收略歴
1982年4月
三井物産株式会社 入社
2005年7月
株式会社MVC(現三井物産グローバル投資株式会社) 代表取締役社長
2006年4月
株式会社QDレーザ 取締役(
2009年まで)
2009年10月
三井物産株式会社 金融・新事業推進本部企業投資部長
2012年4月
米国三井物産 上席副社長 米州本部業務本部長
2015年4月
株式会社ホーブ顧問
2018年3月
株式会社インフォマート 代表取締役社長
2022年1月
同社 取締役会長
2024年4月
同社 取締役(現任)
2024年6月
当社 代表取締役社長
2025年6月
当社 取締役(現任)
▸取締役波多野薫略歴
2001年4月
株式会社半導体エネルギー研究所 入社
2013年4月
トムソン・ロイター(現クラリベイト・アナリティクスジャパン株式会社) 入社
2017年5月
株式会社セクションC共同創業 代表取締役
2019年10月
株式会社カルディオインテリジェンス 共同創業
2021年7月
同社 知財・新規事業開発室
2021年7月
国立大学法人東北大学特任教授 (現任)
2022年6月
当社 取締役(現任)
2023年7月
株式会社カルディオインテリジェンス R&D室
2025年1月
一般社団法人久野塾執行役(現任)
2026年1月
国立大学法人滋賀医科大学客員教授(現任)
2026年5月
株式会社BioLumina代表取締役(現任)
▸取締役監査等委員内田悟略歴
1979年4月
日本石油株式会社 入社
2004年7月
新日本石油株式会社 潤滑油事業本部潤滑油事業部長
2008年4月
同社 国際事業本部海外事業部長
2010年10月
JX日鉱日石エネルギー株式会社 執行役員国際事業本部海外事業部長
2011年4月
同社 米州総代表兼JX Nippon Oil & Energy USA社長
2013年4月
JXホールディングス株式会社 執行役員兼グループCIO
2014年4月
JXアイティソリューション株式会社 社長
2021年5月
パーソルテンプスタッフ株式会社 特別法人営業本部外部アドバイザー
2021年6月
株式会社ナレッジピース エグゼクティブアドバイザー
2023年6月
当社 取締役監査等委員(現任)
▸取締役監査等委員森大輝略歴
2012年12月
弁護士登録 光和総合法律事務所入所
2015年5月
財務省関東財務局 証券取引等監視官部門証券検査官
2017年7月
みずほ証券株式会社 ホールセールコンプライアンス部
2018年3月
SMBC日興証券株式会社 企業公開投資銀行本部
2020年10月
光和総合法律事務所パートナー (現任)
2021年6月
当社 取締役監査等委員(現任)
▸取締役監査等委員松下修略歴
1986年10月
アーサーアンダーセンアンドカンパニー監査部門入社
1998年10月
同社パートナー
2002年7月
朝日監査法人(現有限責任あずさ監査法人)代表社員
2005年7月
同法人トランザクションサービス本部副本部長
2007年7月
株式会社KPMG FASパートナー
2007年7月
KPMG Japanトランザクションサービス日本代表
2012年7月
株式会社KPMG FAS取締役パートナー
2014年10月
KPMG Japanインダストリアルマニファクチャリング日本代表
2019年7月
株式会社KPMG FAS代表取締役パートナー
2023年2月
KPMG Japan COO
2024年7月
松下修公認会計士事務所代表(現任)
2025年6月
当社 取締役監査等委員(現任)
2026年3月
株式会社インフォマート 社外取締役(現任)
有価証券報告書「役員の状況」(EDINET)
QDレーザのセールス偏差値(営業先としての優先度)
従業員数(組織規模)と販管費(間接部門予算の総量=購買力の近似)を全上場横断の対数偏差値(平均50・標準偏差10)に直し、平均したものがセールス偏差値です。高いほど商材・サービスの営業先として優先度が高い、という見方を提供します。投資判断の指標ではありません。
- 従業員数(規模)
- 3450人
3,533位/3,680社
- 購買力(販管費)
- 389.1億
3,267位/3,554社
セールス偏差値ランキング(AIRセールスファクトブック)へ →
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QDレーザの株式偏差値に関するFAQ
- QDレーザ(6613)の株式偏差値は?
- 27/3C基準で、売上成長率が63(33.3%)、Rule of 40が60(33.5%)、営業利益率が42(0.2%)です。全上場企業の横断分布を平均50・標準偏差10に直した市場内の位置で、AIR日本株ファクトブックが算出しています。
- 株式偏差値とは?就職偏差値と同じもの?
- 別物です。ここでの株式偏差値は、QDレーザの売上成長率・営業利益率・Rule of 40・バリュエーション割安度などの投資指標を、全上場企業の中での相対位置(平均50・標準偏差10)に変換したものです。入社難易度を示す就職偏差値とは関係ありません。
- 株式偏差値はどうやって計算している?
- 有価証券報告書(EDINET)等の通期実績と市場の公開情報を基に、指標ごとに全上場横断の平均と標準偏差を取り、平均50・標準偏差10に標準化しています。極端な外れ値は母集団から除外し、当期(進行期)は会社予想がある銘柄のみで集計します。PERなどの割安度偏差値は「低い倍率ほど高い偏差値」に反転し、赤字などマイナス倍率の銘柄は割安度の対象外です。
- 株式偏差値が高ければ買い?
- いいえ。株式偏差値は買い・売りのシグナルではなく、市場全体の中での位置を掴む入口の座標です。業種構造の違いは均されるため、最終的な相対評価は同業・時価総額近傍のライバル比較や絶対値と合わせて判断してください。本ページは投資勧誘・投資助言ではありません。
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QDレーザ(証券コード 6613)の企業分析・株式偏差値ページです。株式偏差値は売上成長率 63・Rule of 40 60・営業利益率 42(平均50・全上場横断)。業種は電気機器。時価総額は750億。26/3の売上高は13.7億。純利益は-3.6億。売上成長率は4.9%。AIR日本株ファクトブックで通期実績・簡易バリュエーション・全上場横断の株式偏差値(市場内偏差値)を整理しています。
データの出典・更新
財務数値は有価証券報告書(EDINET)等を基にAIRが整理した通期実績です。株価・時価総額は市場の公開情報を参照します。右列の進行期は会社予想(無ければコンセンサス)です。株式偏差値(市場内偏差値)は全上場横断の平均50・標準偏差10で、就職偏差値とは無関係の投資指標です。掲載データは交流・調査の参考情報であり、投資勧誘・投資助言ではありません。数値の正確性・最新性は保証しません。
QDレーザについて、AI取材・カバレッジ相談
機関投資家・FO向けに、非同期のAI取材リクエストやカバレッジ診断を受け付けています(証券コード 6613)。