ローム（6963）の分析・株式偏差値

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ロームが売りたいもの

ロームの事業概要

電子部品の総合メーカーとしてLSI半導体素子モジュール抵抗器などの製造・販売をグローバルに展開しています

ロームの見どころ

• ロームの27/3予は、売上成長率が偏差値48（6.0%）です。
• バリュエーション面ではPERが相対的に割高寄りです（割安度偏差値27）。

ロームの業績トレンド

ロームの業績・バリュエーション詳細

「画像で保存」でAIR表記つき画像を作成（スマホは写真へ、PCはダウンロード）。X投稿用。

ローム vs 全上場中央値

基準期: 27/3予。偏差値は全上場横断。PER・PBRの偏差値は割安度の目安で、倍率が高い＝偏差値が高い、ではありません。

ロームのライバル比較

基準期: 27/3予。公開情報に基づくライバル比較です。

ロームと指標が近い企業

基準期: 27/3予。全上場のなかで数値が近い銘柄です（四季報ライバルとは別軸）。

本社・代表者・電話

有価証券報告書の表紙記載。社長交代期などで表紙が副社長のときは、役員の状況の社長・会長を優先表示します。電話は最寄りの連絡場所の番号である場合が多いです。

本社所在地

京都市右京区西院溝崎町21番地

代表者

代表取締役社長 社長執行役員 東 克己

電話

(075)311-2121(代表)

ロームの役員一覧

有価証券報告書「役員の状況」。氏名を押すと略歴を表示します。 （2026年3月期）

• ▸取締役社長 （代表取締役） 社長執行役員東克己略歴

  1989年４月 当社入社 2013年６月 当社取締役 ディスクリート生産本部長 2014年２月 当社取締役 ディスクリート・モジュール 生産本部長 2017年１月 当社常務取締役 ディスクリート生産 本部長、モジュール生産本部担当 2017年３月 当社常務取締役 ディスクリート生産 本部長、オプト・モジュール生産本部担当 2017年７月 当社専務取締役 ディスクリート、オプト・モジュール担当 2018年９月 当社専務取締役 製造担当 2019年２月 当社専務取締役 開発・製造・戦略担当 2019年６月 当社専務取締役 事業・戦略担当 2019年９月 当社取締役 専務執行役員 事業・戦略担当 2020年１月 当社取締役 専務執行役員 ＬＳＩ事業統括 2020年６月 当社取締役 専務執行役員 ＣＯＯ 兼 営業統括 2021年１月 当社取締役 専務執行役員 ＣＯＯ 生産・品質・営業統括 2021年６月 当社取締役 専務執行役員 ＣＯＯ 2023年６月 ローム・アポロ㈱ 代表取締役社長 2024年４月 当社取締役 専務執行役員 品質、生産、汎用デバイス事業、 モジュール事業担当 2025年４月 当社取締役社長（代表取締役） 社長執行役員（現任）

• ▸取締役 常務執行役員 事業担当伊野和英略歴

  1999年４月 当社入社 2019年９月 当社執行役員 パワーデバイス生産本部長 2020年１月 当社執行役員 パワーデバイス事業本部長 2020年６月 当社取締役 上席執行役員 ＣＳＯ 兼 パワーデバイス事業統括 2021年１月 当社取締役 上席執行役員 ＣＳＯ 事業統括 2021年６月 当社取締役 常務執行役員 ＣＳＯ 兼 経理本部長 2023年４月 当社取締役 常務執行役員 ＣＦＯ 2024年４月 当社取締役 常務執行役員 パワーデバイス事業担当 2026年４月 当社取締役 常務執行役員 事業担当（現任）

• ▸取締役 上席執行役員 技術、イノベーション担当立石哲夫略歴

  2014年７月 当社入社 2019年６月 当社取締役 ＬＳＩ開発本部長 2019年９月 当社取締役 上席執行役員 ＬＳＩ開発本部長 2020年１月 当社取締役 上席執行役員 ＬＳＩ事業本部長 2020年６月 当社取締役 上席執行役員 ＣＴＯ 兼 ＬＳＩ事業統括 2021年１月 当社取締役 上席執行役員 ＣＴＯ 2024年４月 当社取締役 上席執行役員 研究開発、ＩＴ、法務・知財、 ＬＳＩ事業担当 2025年４月 当社取締役 上席執行役員 ＬＳＩ事業、ＩＴ担当 2026年４月 当社取締役 上席執行役員 技術、イノベーション担当（現任）

• ▸取締役 上席執行役員 財務、サステナビリティ担当PeterKenevan略歴

  1995年６月 カリフォルニア州弁護士登録 1995年９月 McKinsey & Company, Inc.入社 2000年６月 同社東京オフィス パートナー 2012年６月 同社東京オフィス シニアパートナー 2021年４月 PayPal Pte. Ltd. 日本事業統括責任者、ＶＰ 2022年６月 当社取締役 2025年３月 ㈱MonotaRO 社外取締役（現任） 2025年６月 当社取締役 上席執行役員 財務担当 2025年８月 当社取締役 上席執行役員 財務、サステナビリティ担当（現任）

• ▸取締役 取締役会議長南雲忠信略歴

  1969年４月 横浜ゴム㈱入社 1999年６月 同社取締役 2004年６月 同社代表取締役社長 2011年６月 同社代表取締役会長 兼 ＣＥＯ 日本ゼオン㈱社外監査役 2015年６月 同社社外取締役（現任） 2016年３月 横浜ゴム㈱代表取締役会長 2019年３月 同社相談役 2021年６月 当社取締役 2024年３月 横浜ゴム㈱ 名誉顧問（現任） 2024年４月 当社取締役 取締役会議長（現任）

• ▸取締役井上福子略歴

  1987年４月 UCC上島珈琲㈱入社 1996年９月 アジア開発銀行 予算人事局人事部 人事担当官、トレーニング担当官 2004年５月 ボーダフォンジャパン㈱ 総務人事本部 人材開発担当部長 2006年６月 ティファニーアンドカンパニー 人事部長 2011年９月 SAPジャパン㈱ 人事本部長、 人事担当執行役員 2013年１月 国際原子力機関 人事部人材計画課課長 2017年７月 同機関マネジメント局 上級人事担当官 2018年４月 同志社大学大学院ビジネス研究科 教授（現任） 2022年６月 ㈱エクセディ 社外取締役（現任） 2023年６月 当社取締役（現任）

• ▸取締役小崎亜依子略歴

  1996年４月 野村アセットマネジメント㈱入社 （ 2000年３月退職） 2006年４月 ＮＰＯ法人ソーシャルイノベーション ジャパン 2007年４月 ㈱日本総合研究所 ＥＳＧリサーチセンター 2013年７月 同社ＥＳＧリサーチセンター マネージャー 2015年９月 ㈱Waris ワークアゲイン事業統括 2020年11月 金融庁 総合政策局総合政策課 （ 2022年10月退庁） 2023年３月 ㈱stream-i 代表取締役（現任） 2023年３月 セントラル・タンクターミナル㈱ 社外取締役（現任） 2024年１月 一般社団法人日本民間公益活動連携機構 出資事業部長（現任） 2024年６月 当社取締役（現任）

• ▸取締役 （常勤監査等委員）中川恵太略歴

  1988年４月 ㈱大和銀行入行 1997年８月 同行シンガポール支店 2003年３月 ㈱りそな銀行 従業員組合 （ 2004年７月まで） 2015年10月 同行内部監査部 上席監査員 2017年４月 ㈱りそなホールディングス 内部監査部 部長 2019年４月 ㈱関西みらい銀行 執行役員 コンプライアンス統括部担当 2022年４月 りそなカード㈱ 常務取締役 2023年４月 りそなカード㈱ 顧問 2023年６月 当社取締役 常勤監査等委員（現任）

• ▸取締役 （監査等委員）小野友之略歴

  1982年４月 住友化学工業㈱（現 住友化学㈱）入社 1989年10月 英和監査法人（現 有限責任あずさ監査法人）入所 1993年３月 公認会計士登録 1994年３月 小野不動産鑑定事務所入所 1998年８月 朝日監査法人（現 有限責任あずさ監査法人）入所 2007年６月 同監査法人 パートナー 2021年５月 同監査法人 社員会議長 2022年７月 小野公認会計士事務所 所長（現任） 2023年６月 ニッタ㈱ 社外取締役（現任） 2023年６月 当社取締役 監査等委員（現任）

• ▸取締役 （監査等委員）織田貴昭略歴

  1988年４月 弁護士登録（大阪弁護士会） 三宅合同法律事務所 （現弁護士法人三宅法律事務所）入所 1995年１月 同事務所 パートナー就任（現任） 2011年６月 新日本理化㈱ 社外監査役 2014年６月 ㈱ダスキン 社外監査役 2016年６月 新日本理化㈱ 社外取締役 （監査等委員）（現任） 2025年６月 当社取締役 監査等委員（現任）

• ▸取締役南川明略歴

  1982年４月 モトローラ㈱入社 1990年５月 ガートナージャパン㈱ シニア・アナリスト 1996年１月 IDC Japan㈱ ディレクター 2000年６月 West LB証券会社 調査部 ディレクター＆シニア・アナリスト 2003年４月 クレディーリヨネ証券会社 調査部 テクノロジーヘッド＆シニア・アナリスト 2004年７月 ㈱データガレージ 取締役社長 2010年11月 米IHSグローバル㈱ コンサルティングディレクター 2019年８月 英インフォーマインテリジェンス(同) シニアコンサルティングディレクター 2022年６月 伯東㈱ 社外取締役 2025年４月 SEMI BUSINESS CONSULTING㈱ 代表取締役（現任） 2026年４月 バルビオン・コンサルティング㈱ シニアアドバイザー（現任） 2026年６月 当社取締役（現任）

有価証券報告書「役員の状況」（EDINET）

ロームのセールス偏差値（営業先としての優先度）

従業員数（組織規模）と販管費（間接部門予算の総量＝購買力の近似）を全上場横断の対数偏差値（平均50・標準偏差10）に直し、平均したものがセールス偏差値です。高いほど商材・サービスの営業先として優先度が高い、という見方を提供します。投資判断の指標ではありません。

従業員数（規模）

6921,756人

154位/3,680社

購買力（販管費）

661044億

304位/3,554社

セールス偏差値

67

192位/3,550社

セールス偏差値ランキング（AIRセールスファクトブック）へ →

日本長者番付（Forbes JAPAN準拠）

日本長者番付の推移・個人ページ（孫正義・柳井正など）· 2026年TOP50

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ロームの株式偏差値に関するFAQ

ローム（6963）の株式偏差値は？

27/3予基準で、売上成長率が48（6.0%）、営業利益率が48（5.9%）、Rule of 40が47（11.9%）です。全上場企業の横断分布を平均50・標準偏差10に直した市場内の位置で、AIR日本株ファクトブックが算出しています。

株式偏差値とは？就職偏差値と同じもの？

別物です。ここでの株式偏差値は、ロームの売上成長率・営業利益率・Rule of 40・バリュエーション割安度などの投資指標を、全上場企業の中での相対位置（平均50・標準偏差10）に変換したものです。入社難易度を示す就職偏差値とは関係ありません。

株式偏差値はどうやって計算している？

有価証券報告書（EDINET）等の通期実績と市場の公開情報を基に、指標ごとに全上場横断の平均と標準偏差を取り、平均50・標準偏差10に標準化しています。極端な外れ値は母集団から除外し、当期（進行期）は会社予想がある銘柄のみで集計します。PERなどの割安度偏差値は「低い倍率ほど高い偏差値」に反転し、赤字などマイナス倍率の銘柄は割安度の対象外です。

株式偏差値が高ければ買い？

いいえ。株式偏差値は買い・売りのシグナルではなく、市場全体の中での位置を掴む入口の座標です。業種構造の違いは均されるため、最終的な相対評価は同業・時価総額近傍のライバル比較や絶対値と合わせて判断してください。本ページは投資勧誘・投資助言ではありません。

株式偏差値の読み方コラム

偏差値の意味・限界・指標の見方。AIRコラムで補足しています。

• 指標別ランキングの使い方株式偏差値で軸を一つ選ぶ→
• ファクトブックのレンズの使い方王道・成長・割安で件数だけ絞る→
• EV/EBITDAの読み方日本株比較で押さえる定義と落とし穴→
• AIR米国株ファクトブックとはRussell 2000を日本語で見る入口→