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AIR Factbook/9474/分析・株式偏差値

ゼンリン9474)の分析・株式偏差値

ゼンリンが売りたいもの

  • 住宅地図帳を法人個人に販売
  • カーナビ用データを法人個人に販売
  • 位置情報サービスを法人個人に提供

ゼンリンの事業概要

住宅地図帳やデータベースカーナビ用データなどを製造・販売し法人や個人に位置情報サービスを提供して収益を得ています

ゼンリンの見どころ

  • ゼンリンの27/3予は、営業利益率が偏差値47(5.5%)です。

ゼンリンの株式偏差値(市場内偏差値)

基準期: 27/3予(進行期予想)。平均50・標準偏差10の全上場横断。 PER・PBR・EV/EBITDAなどのバリュエーション偏差値は、倍率そのものの高低ではなく相対的な割安度の目安です(倍率が高い=偏差値が高い、ではありません)。

PER割安度
5019.9x

全上場(n=3,327)

営業利益率
475.5%

全上場(n=3,371)

売上成長率
462.7%

全上場(n=3,434)

Rule of 40
458.2%

全上場(n=3,318)

ゼンリンの株式偏差値一覧(全指標・全上場横断順位)

基準期: 27/3予(進行期予想)。平均50・標準偏差10の全上場横断で、順位は各指標の母集団内の位置です。 「割安度」「販管費率の低さ」は倍率・比率が低いほど偏差値が高くなる反転指標です(赤字などマイナス倍率は対象外)。(参考)は業種差の影響が大きい参考指標。予想が無い指標は直近確定の値・偏差値を「確定期」と明示して表示します。指標名から全上場ランキングへ移動できます。

指標偏差値順位
Rule of 408.2%452,371位3,318社
売上成長率2.7%462,458位3,434社
営業利益率5.5%471,981位3,371社
総利益率41.5%確定期(26/3)531,063位3,538社
セールス効率—(予想データなし
販管費率の低さ(参考)36.0%確定期(26/3)452,639位3,501社
PER割安度19.9x502,349位3,327社
PBR割安度1.02x確定期(26/3)551,333位3,666社
EV/EBITDA割安度4.7x確定期(26/3)56691位3,295社
PSR割安度(参考)0.8x531,729位3,477社
PGPR割安度(参考)1.9x確定期(26/3)541,086位3,523社

ゼンリンの業績トレンド

指標24/325/326/327/3予動向
売上成長率4.9%-0.1%2.7%
営業利益率3.2%6.1%5.4%5.5%
Rule of 4011.0%5.3%8.2%

ゼンリンの業績・バリュエーション詳細

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9474株価 867円 · 時価総額 497億 · 従業員数 3,574人 · 1人時価0.1億 · 1人売0.2億

ゼンリン

情報・通信業

住宅地図帳やデータベースカーナビ用データなどを製造・販売し法人や個人に位置情報サービスを提供して収益を得ています

25/326/327/3予
売上644億643億660億
成長率4.9%-0.1%2.7%
総利益271億267億
総利益率42.1%41.5%
販管費232億232億
販管費率36.0%36.0%
営利39.2億35.0億36.0億
営利率6.1%5.4%5.5%
純利益26.1億27.4億25.0億
PSR0.77x0.77x0.75x
PGPR1.8x1.9x
PER19.1x18.1x19.9x
PBR1.00x1.02x
ネットキャッシュ111億91.4億
EV/EBITDA4.3x4.7x
Rule of 4011.0%5.3%8.2%
セールス効率588.9%

※Rule of 40は売上成長率+営業利益率、セールス効率は売上総利益増加÷販管費増加(販管費増のときのみ)

株主ニュース株価予想競合等HP

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ゼンリン vs 全上場中央値

基準期: 27/3予。偏差値は全上場横断。PER・PBRの偏差値は割安度の目安で、倍率が高い=偏差値が高い、ではありません。

指標ゼンリン中央値偏差値
時価総額497億212億
Rule of 408.2%13.8%45
売上成長率2.7%6.2%46
営業利益率5.5%6.5%47
総利益率
PER割安度19.9x15.0x50
PBR割安度

ゼンリンのライバル比較

基準期: 27/3予。公開情報に基づくライバル比較です。

銘柄成長営利率Ro40Ro40偏差値PERPBR
ゼンリン94742.7%5.5%8.2%4519.9x
昭文社ホールディングス94758.9%5.2%14.1%4826.4x
HENNGE447517.5%16.0%33.5%6031.0x
ソフトクリエイトホールディングス33717.6%17.0%24.6%5411.9x
ソラコム147A21.7%7.4%29.1%5771.2x
コロプラ3668-22.5%2.0%-20.5%28

ゼンリンと指標が近い企業

基準期: 27/3予。全上場のなかで数値が近い銘柄です(四季報ライバルとは別軸)。

成長率が似ている企業

ゼンリン売上成長率: 2.7%

営業利益率が似ている企業

ゼンリン営業利益率: 5.5%

Rule of 40が似ている企業

ゼンリンRule of 40: 8.2%

売上規模が似ている米国株

ゼンリン売上高: 643億

成長率が似ている米国株

ゼンリン売上成長率: -0.1%

Rule of 40が似ている米国株

ゼンリンRule of 40: 5.3%

本社・代表者・電話

有価証券報告書の表紙記載。社長交代期などで表紙が副社長のときは、役員の状況の社長・会長を優先表示します。電話は最寄りの連絡場所の番号である場合が多いです。

本社所在地
福岡県北九州市小倉北区室町一丁目1番1号
代表者
代表取締役社長 竹 川 道 郎
電話
093(882)9052

ゼンリンの役員一覧

有価証券報告書「役員の状況」。氏名を押すと略歴を表示します。 (2026年3月期)

  • 代表取締役 会長髙山善司略歴

    1986年4月 当社入社 2004年4月 当社営業本部副本部長 2005年4月 当社経営戦略室長 2006年4月 当社営業本部長 2006年6月 当社取締役営業本部長 2008年4月 当社代表取締役社長兼経営戦略室長 2012年4月 当社代表取締役社長 2013年4月 当社代表取締役社長兼ZIP企画室長 2014年4月 当社代表取締役社長 2016年4月 当社代表取締役社長兼総合企画室長 2018年4月 当社代表取締役社長 2022年4月 当社代表取締役社長 経営戦略室、ビジネス企画室、社長室担当 2024年4月 当社代表取締役社長 経営戦略室、ビジネス企画室、社長室、 事業系本部担当 2025年4月 当社代表取締役会長(現任)

  • 代表取締役 社長竹川道郎略歴

    1996年4月 当社入社 2012年4月 当社第二事業本部ITS営業二部長 2014年4月 当社第二事業本部第二事業推進部長 2016年4月 当社ADAS事業推進室長 2018年4月 当社執行役員事業統括本部IoT事業本部長兼IoT事業推進部長 2019年4月 当社執行役員事業統括本部IoT事業本部長 2022年4月 当社執行役員経営戦略室長 2024年4月 当社上席執行役員経営戦略室長 2024年6月 当社取締役上席執行役員経営戦略室長 2025年4月 当社代表取締役社長兼経営戦略室長(現任)

  • 専務取締役松尾正実略歴

    1983年4月 安田生命保険相互会社(現明治安田生命保険相互会社)入社 2004年11月 ㈱みずほ銀行入行 2005年4月 当社入社 2007年4月 当社総務人事部長 2008年4月 当社管理本部副本部長 2009年4月 当社執行役員管理本部長 2012年4月 当社執行役員経営管理本部長 2013年4月 当社執行役員コーポレート本部長 2018年4月 当社常務執行役員本社統括本部長 2018年6月 当社取締役常務執行役員本社統括本部長 2022年4月 当社取締役常務執行役員 監査室、コーポレート本部担当 2023年4月 当社常務取締役 監査室、コーポレート本部担当 2025年4月 当社専務取締役(現任)

  • 取締役 上席執行役員 コーポレート 本部長戸島由美子略歴

    1991年4月 当社入社 2012年4月 当社経営管理本部経営管理・IR部長 2013年4月 当社コーポレート本部経営管理・IR部長 2018年4月 当社執行役員本社統括本部コーポレート本部長 2022年4月 当社執行役員コーポレート本部長 2024年4月 当社上席執行役員コーポレート本部長 2024年6月 当社取締役上席執行役員コーポレート本部長(現任)

  • 取締役 上席執行役員 インフラソリューション 事業本部長諸岡正義略歴

    1989年4月 当社入社 2008年4月 当社IT・ITS事業本部ITS営業一部長 2009年4月 当社ITS事業本部ITS営業一部長 2012年4月 当社第二事業本部ICT事業部長 2018年4月 当社執行役員事業統括本部プロダクト事業本部長 2022年4月 当社執行役員事業統括本部総合販売本部長 2023年4月 当社執行役員総合販売本部長兼カスタマーサポート部長 2024年4月 当社上席執行役員総合販売本部長兼カスタマーサポート部長 2024年6月 当社取締役上席執行役員総合販売本部長兼 カスタマーサポート部長 2025年4月 当社取締役上席執行役員インフラソリューション事業本部長(現任)

  • 取締役大迫益男略歴

    1977年4月 ㈱善隣(現当社)入社 1980年3月 当社取締役 1986年3月 当社常務取締役兼本社工場長 1991年4月 当社専務取締役 1992年6月 当社取締役(現任) <主な兼職> 2005年6月 ㈱ゼンリンプリンテックス 取締役会長

  • 取締役清水辰彦略歴

    1986年4月 当社入社 2000年6月 ZENRIN USA, INC.(現Abalta Technologies, Inc.)副社長 2002年4月 ㈱ゼンリンデータコム出向 2002年6月 同社取締役 2003年4月 同社転籍 2003年4月 同社取締役副社長 2006年6月 当社取締役(現任) <主な兼職> 2007年6月 ㈱ゼンリンデータコム 代表取締役社長

  • 取締役龍美樹略歴

    1985年4月 九州電力㈱入社 2005年7月 同社福岡支店企画管理室経営計画グループ長 2007年7月 同社広報部原子力広報グループ長 2010年7月 同社広報部報道グループ長兼経営企画本部IRグループ課長 2013年7月 同社地域共生本部広報戦略グループ長 2014年6月 同社地域共生本部付㈱九州字幕放送共同制作センター (現㈱Q-CAP)代表取締役社長 2017年6月 同社地域共生本部付福岡タワー㈱常務取締役(現任) 2021年6月 当社社外取締役(現任) <主な兼職> 2017年6月 福岡タワー㈱ 常務取締役

  • 取締役岡部麻子略歴

    1997年10月 監査法人トーマツ(現有限責任監査法人トーマツ)入社 2001年5月 公認会計士登録 2017年7月 有限責任監査法人トーマツ パートナー 2022年7月 岡部麻子公認会計士事務所設立(現在) 2024年6月 当社社外取締役(現任) <主な兼職> 2022年7月 岡部麻子公認会計士事務所 代表 2023年6月 平田機工㈱ 社外取締役監査等委員 2024年5月 ㈱ミスターマックス・ホールディングス 社外取締役監査等委員 2025年6月 日本公認会計士協会北部九州会 副会長 2025年7月 日本公認会計士協会 理事

  • 取締役 常勤監査等委員藤本泰生略歴

    1989年4月 当社入社 2009年4月 当社経営管理室経営管理部長 2010年4月 当社管理本部予算管理部長 2011年4月 当社管理本部経理部長 2012年4月 当社経営管理本部経理部長 2013年4月 当社コーポレート本部経理部長 2018年4月 当社監査室長 2024年4月 当社監査室参事 2024年6月 当社取締役常勤監査等委員(現任)

  • 取締役 監査等委員磯田直也略歴

    2004年10月 弁護士登録(東京弁護士会) 2004年10月 ユアサハラ法律特許事務所入所 2010年9月 Dorsey & Whitney 法律事務所(ワシントン州シアトル)入所 2011年6月 Dorsey & Whitney 法律事務所(ワシントン州シアトル)退所 2011年6月 ニューヨーク州弁護士登録 2015年6月 当社社外監査役 2016年6月 当社社外取締役監査等委員(現任) 2016年7月 ユアサハラ法律特許事務所 パートナー(現在) <主な兼職> 2004年10月 ユアサハラ法律特許事務所 弁護士

  • 取締役 監査等委員新海一郎略歴

    1976年4月 安田生命保険相互会社(現明治安田生命保険相互会社)入社 2004年1月 明治安田生命保険相互会社宮崎支社長 2006年3月 同社関連事業部長 2008年4月 沖ウィンテック㈱(現OKIクロステック㈱)出向 2008年6月 同社取締役市場開発部長 2011年6月 同社取締役情報通信営業本部長 2012年4月 同社常勤監査役 2014年4月 同社理事 2018年6月 当社社外取締役監査等委員(現任)

  • 取締役 監査等委員柴田祐二略歴

    1988年10月 太田昭和監査法人(現EY新日本有限責任監査法人)入社 1992年3月 公認会計士登録 2016年10月 柴田祐二公認会計士事務所設立(現在) 2016年11月 税理士登録 2018年6月 当社社外取締役監査等委員(現任) <主な兼職> 2016年10月 柴田祐二公認会計士事務所 所長 2018年9月 ㈱プラッツ 社外取締役監査等委員

  • 取締役 上席執行役員 サービス開発 本部長古屋貴雄略歴

    1994年4月 当社入社 2012年4月 当社第二事業本部海外営業一部長 2014年4月 当社第二事業本部ITS事業部ITS営業二部長 2016年4月 当社第二事業本部ITS事業部長 2018年4月 当社執行役員事業統括本部オートモーティブ事業本部長 2022年4月 当社執行役員事業統括本部モビリティ事業本部長 2023年4月 当社執行役員モビリシティ事業本部長 2025年4月 当社上席執行役員サービス開発本部長(現任) 2026年6月 当社取締役上席執行役員サービス開発本部長(就任予定)

  • 取締役 監査等委員永滋康略歴

    2006年10月 弁護士登録(第二東京弁護士会) 2006年10月 田宮合同法律事務所入所 2013年1月 藤井・永法律事務所設立 2018年3月 永総合法律事務所(現弁護士法人永総合法律事務所) 設立(現在) 2026年6月 当社社外取締役監査等委員(就任予定) <主な兼職> 2021年1月 弁護士法人永総合法律事務所 代表弁護士

有価証券報告書「役員の状況」(EDINET)

ゼンリンのセールス偏差値(営業先としての優先度)

従業員数(組織規模)と販管費(間接部門予算の総量=購買力の近似)を全上場横断の対数偏差値(平均50・標準偏差10)に直し、平均したものがセールス偏差値です。高いほど商材・サービスの営業先として優先度が高い、という見方を提供します。投資判断の指標ではありません。

従業員数(規模)
593,574人

690位/3,680社

購買力(販管費)
57232億

818位/3,554社

セールス偏差値
58

700位/3,550社

セールス偏差値ランキング(AIRセールスファクトブック)へ →

日本長者番付の推移・個人ページ(孫正義・柳井正など)· 2026年TOP50

開示・株主・IRへの導線

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ゼンリンの株式偏差値に関するFAQ

ゼンリン(9474)の株式偏差値は?
27/3予基準で、PER割安度が50(19.9x)、営業利益率が47(5.5%)、売上成長率が46(2.7%)です。全上場企業の横断分布を平均50・標準偏差10に直した市場内の位置で、AIR日本株ファクトブックが算出しています。
株式偏差値とは?就職偏差値と同じもの?
別物です。ここでの株式偏差値は、ゼンリンの売上成長率・営業利益率・Rule of 40・バリュエーション割安度などの投資指標を、全上場企業の中での相対位置(平均50・標準偏差10)に変換したものです。入社難易度を示す就職偏差値とは関係ありません。
株式偏差値はどうやって計算している?
有価証券報告書(EDINET)等の通期実績と市場の公開情報を基に、指標ごとに全上場横断の平均と標準偏差を取り、平均50・標準偏差10に標準化しています。極端な外れ値は母集団から除外し、当期(進行期)は会社予想がある銘柄のみで集計します。PERなどの割安度偏差値は「低い倍率ほど高い偏差値」に反転し、赤字などマイナス倍率の銘柄は割安度の対象外です。
株式偏差値が高ければ買い?
いいえ。株式偏差値は買い・売りのシグナルではなく、市場全体の中での位置を掴む入口の座標です。業種構造の違いは均されるため、最終的な相対評価は同業・時価総額近傍のライバル比較や絶対値と合わせて判断してください。本ページは投資勧誘・投資助言ではありません。

株式偏差値の読み方コラム

偏差値の意味・限界・指標の見方。AIRコラムで補足しています。

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ゼンリン(証券コード 9474)の企業分析・株式偏差値ページです。株式偏差値はPER割安度 50・営業利益率 47・売上成長率 46(平均50・全上場横断)。業種は情報・通信業。時価総額は497億。26/3の売上高は643億。純利益は27.4億。売上成長率は-0.1%。AIR日本株ファクトブックで通期実績・簡易バリュエーション・全上場横断の株式偏差値(市場内偏差値)を整理しています。

データの出典・更新

財務数値は有価証券報告書(EDINET)等を基にAIRが整理した通期実績です。株価・時価総額は市場の公開情報を参照します。右列の進行期は会社予想(無ければコンセンサス)です。株式偏差値(市場内偏差値)は全上場横断の平均50・標準偏差10で、就職偏差値とは無関係の投資指標です。掲載データは交流・調査の参考情報であり、投資勧誘・投資助言ではありません。数値の正確性・最新性は保証しません。

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