AIR Factbook/9687/分析・株式偏差値
KSK(9687)の分析・株式偏差値
KSKが売りたいもの
- LSIの開発設計を法人顧客に提供
- 組込みソフトウェア開発を法人顧客に提供
- 通信コンピュータ関連システムの構築運用保守を法人顧客に提供
KSKの事業概要
LSI開発・設計組込みソフトウェア開発通信・コンピュータ関連システムの構築・運用・保守などを法人顧客に提供する
KSKの見どころ
- KSKの27/3予は、営業利益率が偏差値53(11.0%)です。
KSKの株式偏差値(市場内偏差値)
基準期: 27/3予(進行期予想)。平均50・標準偏差10の全上場横断。 PER・PBR・EV/EBITDAなどのバリュエーション偏差値は、倍率そのものの高低ではなく相対的な割安度の目安です(倍率が高い=偏差値が高い、ではありません)。
- PER割安度
- 5314.8x
全上場(n=3,327)
- Rule of 40
- 5220.1%
全上場(n=3,318)
KSKの株式偏差値一覧(全指標・全上場横断順位)
基準期: 27/3予(進行期予想)。平均50・標準偏差10の全上場横断で、順位は各指標の母集団内の位置です。 「割安度」「販管費率の低さ」は倍率・比率が低いほど偏差値が高くなる反転指標です(赤字などマイナス倍率は対象外)。(参考)は業種差の影響が大きい参考指標。予想が無い指標は直近確定の値・偏差値を「確定期」と明示して表示します。指標名から全上場ランキングへ移動できます。
KSKの業績トレンド
| 指標 | 24/3 | 25/3 | 26/3 | 27/3予 | 動向 |
|---|
| 売上成長率 | — | 8.4% | 9.1% | 9.1% | ↑ |
|---|
| 営業利益率 | 10.6% | 10.2% | 10.6% | 11.0% | → |
|---|
| Rule of 40 | — | 18.6% | 19.7% | 20.1% | ↑ |
|---|
KSKの業績・バリュエーション詳細
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LSI開発・設計組込みソフトウェア開発通信・コンピュータ関連システムの構築・運用・保守などを法人顧客に提供する
※Rule of 40は売上成長率+営業利益率、セールス効率は売上総利益増加÷販管費増加(販管費増のときのみ)
株主ニュース株価予想競合等HP
ai-analyst-ir.com/factbook/9687
交流・調査の参考情報(投資勧誘ではありません)
「画像で保存」またはカード長押し(スマホは写真へ/PCはダウンロード+貼り付け)
KSK vs 全上場中央値
基準期: 27/3予。偏差値は全上場横断。PER・PBRの偏差値は割安度の目安で、倍率が高い=偏差値が高い、ではありません。
| 指標 | KSK | 中央値 | 偏差値 |
|---|
| 時価総額 | 339億 | 212億 | — |
|---|
| Rule of 40 | 20.1% | 13.8% | 52 |
|---|
| 売上成長率 | 9.1% | 6.2% | 50 |
|---|
| 営業利益率 | 11.0% | 6.5% | 53 |
|---|
| 総利益率 | — | — | — |
|---|
| PER割安度 | 14.8x | 15.0x | 53 |
|---|
| PBR割安度 | — | — | — |
|---|
KSKのライバル比較
基準期: 27/3予。公開情報に基づくライバル比較です。
KSKと指標が近い企業
基準期: 27/3予。全上場のなかで数値が近い銘柄です(四季報ライバルとは別軸)。
成長率が似ている企業
KSKの売上成長率: 9.1%
営業利益率が似ている企業
KSKの営業利益率: 11.0%
Rule of 40が似ている企業
KSKのRule of 40: 20.1%
売上規模が似ている米国株
KSKの売上高: 258億
成長率が似ている米国株
KSKの売上成長率: 9.1%
Rule of 40が似ている米国株
KSKのRule of 40: 19.7%
本社・代表者・電話
有価証券報告書の表紙記載。社長交代期などで表紙が副社長のときは、役員の状況の社長・会長を優先表示します。電話は最寄りの連絡場所の番号である場合が多いです。
- 本社所在地
- 東京都稲城市百村1625番地2
- 代表者
- 代表取締役社長 松岡 洋一
- 電話
- 042(378)1100(代表)
KSKの役員一覧
有価証券報告書「役員の状況」。氏名を押すと略歴を表示します。 (2026年3月期)
▸代表取締役 会長河村具美略歴
1974年4月
株式会社協和銀行入行
1998年8月
当社入社本社支配人
1999年6月
常務取締役就任
2000年6月
専務取締役就任
2000年10月
KSKカレッジゼネラルマネージャー委嘱
2001年6月
代表取締役社長就任
2002年4月
オーディットオフィスゼネラルマネージャー委嘱
2004年10月
検査部長委嘱
事業本部長委嘱
2019年4月
代表取締役会長就任(現任)
▸代表取締役 社長松岡洋一略歴
1980年4月
株式会社協和銀行入行
2001年4月
株式会社あさひ銀行 事業開発部部長
2004年4月
株式会社りそな銀行 東京南地域CEO 兼 芝支店長
2009年9月
株式会社BMLフードサイエンス(出向)営業本部副本部長
2010年6月
同社(出向)取締役営業本部副本部長
2012年6月
同社常務取締役
2013年6月
当社入社
2013年7月
株式会社KSKテクノサポート代表取締役社長
2024年4月
当社 管理本部(経営企画担当)ゼネラルマネージャー
2024年6月
代表取締役社長就任(現任)
▸取締役 執行役員 事業企画本部長阿佐見俊一略歴
1983年4月
日本アイ・ビー・エム株式会社入社
1996年7月
同社 営業部長
2008年1月
同社 日産事業部 事業部長
2010年1月
同社 グローバル・プロセス・サービス 営業部長
2011年1月
同社 グローバル・プロセス・サービス 理事
2014年1月
同社 グローバル・テクノロジー・サービス エンタープライズセールス営業統括部長
2017年4月
当社入社 事業本部ネットワーク事業部ゼネラルマネージャー
2017年10月
事業本部長
事業本部事業推進部長
2018年6月
取締役就任(現任)
2019年4月
執行役員就任(現任)
事業企画本部長委嘱(現任)
▸取締役 執行役員 DX推進・リスク管理担当照内定光略歴
1985年4月
当社入社
2000年7月
エンタープライズデパートメントNTTグループBU第1グループリーダー
2004年5月
ケイエスケイテクノサポート株式会社取締役就任
2006年1月
事業本部ネットワーク事業部システムエンジニアリングBUマネージャー
2011年7月
事業本部ネットワークサービス事業部システムエンジニアリングBUマネージャー
2018年1月
事業本部ネットワークサービス事業部ゼネラルマネージャー
2018年4月
事業本部第2ネットワークサービス事業部長
2018年6月
取締役就任(現任)
2019年4月
執行役員就任(現任)
ネットワークサービス事業本部副本部長委嘱
2020年6月
ネットワークサービス事業本部長委嘱
2025年1月
DX推進担当・リスク管理担当
委嘱(現任)
▸取締役 執行役員 管理本部長川辺恭輔略歴
1987年4月
株式会社協和銀行入行
2005年7月
株式会社りそな銀行大船支店長
2008年1月
株式会社りそなホールディングス
グループ戦略部グループリーダー
2009年4月
株式会社りそな銀行新都心営業部営業第三部長
2012年4月
同行 東京営業部 東京営業第二部長
2015年4月
同行 東京年金営業部長
2017年11月
昭和リース株式会社 りそな営業推進部長
2018年4月
同社 執行役員りそな営業推進部長
2019年4月
りそな決済サービス株式会社 プロダクト開発営業部部長
2020年4月
当社入社 管理本部副本部長
2020年6月
取締役就任(現任)
執行役員就任(現任)
管理本部長委嘱(現任)
▸取締役多和田英俊略歴
1980年11月
監査法人朝日会計社入社
1984年9月
公認会計士登録
1996年5月
朝日監査法人 社員就任
2006年5月
有限責任あずさ監査法人 代表社員就任
2014年7月
多和田公認会計士事務所所長(現任)
2015年6月
当社社外取締役就任(現任)
▸取締役井口広略歴
1976年4月
日本電気エンジニアリング㈱入社
1980年6月
日本電気アイシーマイコンシステム㈱転籍
1994年6月
同社 九州LSI開発センター第一マイコン開発部長
1998年6月
同社 ASICデザインセンター長
2002年6月
NECマイクロシステム㈱ 先端LSI開発事業部長
2003年6月
同社 執行役員
2006年9月
NECエレクトロニクス㈱ 第一システムLSI事業本部長
2007年4月
同社 第二SoC事業本部長
2009年6月
NECマイクロシステム㈱代表取締役社長
2010年4月
ルネサスマイクロシステム㈱代表取締役社長
2013年9月
同社退職
2022年6月
当社社外取締役就任(現任)
▸取締役鈴木順子略歴
1994年4月
三菱商事株式会社入社
2007年8月
BP JAPAN株式会社入社
2008年8月
同社Vice President, GasJapan, IST就任
2016年7月
同社 代表取締役就任
2018年7月
同社退社
2018年11月
株式会社レノバ入社、同社CHRO就任
2019年1月
同社 執行役員CHRO就任
2022年6月
同社退社
2023年6月
当社社外取締役就任(現任)
2023年7月
メドピア株式会社執行役員就任
2025年3月
BASE株式会社社外取締役就任(現任)
▸監査役 (常勤)内山郁夫略歴
1979年4月
当社入社
1997年4月
ソフトウェア事業本部データ通信システム部長
1999年12月
営業本部第二営業グループ
営業部長
2006年4月
事業本部ITソリューション事業部エンタープライズソリューションBUマネージャー
2014年7月
事業本部ITソリューション事業部ゼネラルマネージャー
2016年3月
事業本部ITソリューション事業部長
2016年6月
取締役就任
2016年12月
株式会社KSKデータ代表取締役就任
2019年4月
執行役員就任
システムソリューション事業本部副本部長委嘱
2020年6月
監査役就任(現任)
▸監査役塩畑一男略歴
2001年7月
株式会社あさひ銀行 横浜地域部長
2002年6月
株式会社ケンウッド 入社
同社 執行役員常務就任
2007年6月
同社 代表取締役就任 兼
CEO就任
2009年6月
JVC・ケンウッド・ホールディングス株式会社 取締役
就任
2010年6月
JVC・ケンウッド・ホールディングス株式会社 代表取締役就任
2011年6月
当社監査役就任(現任)
2011年6月
JVC・ケンウッド・ホールディングス株式会社 取締役就任
2011年10月
株式会社JVCケンウッド取締役就任
▸監査役山内久光略歴
1993年4月
弁護士登録
錦織・深山法律事務所入所
2000年3月
同 退所
2000年4月
山内・和田法律事務所開設
2005年11月
山内総合法律事務所開設
2022年6月
当社監査役就任(現任)
2023年6月
第一勧業信用組合非常勤監事就任(現任)
有価証券報告書「役員の状況」(EDINET)
KSKのセールス偏差値(営業先としての優先度)
従業員数(組織規模)と販管費(間接部門予算の総量=購買力の近似)を全上場横断の対数偏差値(平均50・標準偏差10)に直し、平均したものがセールス偏差値です。高いほど商材・サービスの営業先として優先度が高い、という見方を提供します。投資判断の指標ではありません。
- 従業員数(規模)
- 572,709人
823位/3,680社
- 購買力(販管費)
- 4531.8億
2,317位/3,554社
セールス偏差値ランキング(AIRセールスファクトブック)へ →
開示・株主・IRへの導線
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KSKの株式偏差値に関するFAQ
- KSK(9687)の株式偏差値は?
- 27/3予基準で、営業利益率が53(11.0%)、PER割安度が53(14.8x)、Rule of 40が52(20.1%)です。全上場企業の横断分布を平均50・標準偏差10に直した市場内の位置で、AIR日本株ファクトブックが算出しています。
- 株式偏差値とは?就職偏差値と同じもの?
- 別物です。ここでの株式偏差値は、KSKの売上成長率・営業利益率・Rule of 40・バリュエーション割安度などの投資指標を、全上場企業の中での相対位置(平均50・標準偏差10)に変換したものです。入社難易度を示す就職偏差値とは関係ありません。
- 株式偏差値はどうやって計算している?
- 有価証券報告書(EDINET)等の通期実績と市場の公開情報を基に、指標ごとに全上場横断の平均と標準偏差を取り、平均50・標準偏差10に標準化しています。極端な外れ値は母集団から除外し、当期(進行期)は会社予想がある銘柄のみで集計します。PERなどの割安度偏差値は「低い倍率ほど高い偏差値」に反転し、赤字などマイナス倍率の銘柄は割安度の対象外です。
- 株式偏差値が高ければ買い?
- いいえ。株式偏差値は買い・売りのシグナルではなく、市場全体の中での位置を掴む入口の座標です。業種構造の違いは均されるため、最終的な相対評価は同業・時価総額近傍のライバル比較や絶対値と合わせて判断してください。本ページは投資勧誘・投資助言ではありません。
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KSK(証券コード 9687)の企業分析・株式偏差値ページです。株式偏差値は営業利益率 53・PER割安度 53・Rule of 40 52(平均50・全上場横断)。業種は情報・通信業。時価総額は339億。26/3の売上高は258億。純利益は21.8億。売上成長率は9.1%。AIR日本株ファクトブックで通期実績・簡易バリュエーション・全上場横断の株式偏差値(市場内偏差値)を整理しています。
データの出典・更新
財務数値は有価証券報告書(EDINET)等を基にAIRが整理した通期実績です。株価・時価総額は市場の公開情報を参照します。右列の進行期は会社予想(無ければコンセンサス)です。株式偏差値(市場内偏差値)は全上場横断の平均50・標準偏差10で、就職偏差値とは無関係の投資指標です。掲載データは交流・調査の参考情報であり、投資勧誘・投資助言ではありません。数値の正確性・最新性は保証しません。
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