AIR Factbook/6740/分析・株式偏差値
車載機器や産業機器向けにディスプレイ及びその関連製品の開発・設計・製造・販売を一貫して行う
基準期: 26/3（直近確定）。平均50・標準偏差10の全上場横断。 PER・PBR・EV/EBITDAなどのバリュエーション偏差値は、倍率そのものの高低ではなく相対的な割安度の目安です（倍率が高い＝偏差値が高い、ではありません）。
全上場（n=3,538）
全上場（n=3,652）
全上場（n=3,680）
全上場（n=3,609）
基準期: 26/3（直近確定）。平均50・標準偏差10の全上場横断で、順位は各指標の母集団内の位置です。 「割安度」「販管費率の低さ」は倍率・比率が低いほど偏差値が高くなる反転指標です（赤字などマイナス倍率は対象外）。（参考）は業種差の影響が大きい参考指標。指標名から全上場ランキングへ移動できます。
| 指標 | 値 | 偏差値株式偏差値 | 順位 |
|---|---|---|---|
| Rule of 40 | -43.7% | 22 | 3,570位3,609社 |
| 売上成長率 | -29.6% | 30 | 3,620位3,680社 |
| 営業利益率 | -14.1% | 31 | 3,573位3,652社 |
| 総利益率 | 1.9% | 34 | 3,536位3,538社 |
| セールス効率 | — | —（データなし） | |
| 販管費率の低さ（参考） | 16.1% | 56 | 1,147位3,501社 |
| PER割安度 | — | —（データなし） | |
| PBR割安度 | — | —（データなし） | |
| EV/EBITDA割安度 | — | —（データなし） | |
| PSR割安度（参考） | 1.6x | 50 | 2,729位3,680社 |
| PGPR割安度（参考） | 81.5x | —（極端値のため偏差値対象外） | |
| 指標 | 24/3 | 25/3 | 26/3 | 当期 | 動向 |
|---|---|---|---|---|---|
| 売上成長率 | — | -21.4% | -29.6% | — | ↓ |
| 営業利益率 | -14.3% | -19.7% | -14.1% | — | ↑ |
| Rule of 40 | — | -41.1% | -43.7% | — | ↓ |
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AIR Factbook
ジャパンディスプレイ6740
車載機器や産業機器向けにディスプレイ及びその関連製品の開発・設計・製造・販売を一貫して行う
| 期 | 25/3 | 26/3 | 当期 |
|---|---|---|---|
| 売上 | 1880億 | 1323億 | — |
| 成長率 | -21.4% | -29.6% | — |
| 総利益 | -96.5億 | 25.7億 | — |
| 総利益率 | -5.1% | 1.9% | — |
| 販管費 | 274億 | 213億 | — |
| 販管費率 | 14.6% | 16.1% | — |
| 営利 | -371億 | -187億 | — |
| 営利率 | -19.7% | -14.1% | — |
| 純利益 | -782億 | -198億 | — |
| PSR | 1.11x | 1.58x | — |
| PGPR | — | 81.5x | — |
| PER | — | — | — |
| PBR | 31.44x | — | — |
| ﾈｯﾄｷｬｯｼｭ | -391億 | -378億 | — |
| EV/EBITDA | — | — | — |
| Rule of 40 | -41.1% | -43.7% | — |
| セールス効率 | — | — | — |
※Rule of 40は売上成長率＋営業利益率、セールス効率は売上総利益増加÷販管費増加（販管費増のときのみ）
ai-analyst-ir.com/factbook/6740
交流・調査の参考情報（投資勧誘ではありません）
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基準期: 26/3。偏差値は全上場横断。PER・PBRの偏差値は割安度の目安で、倍率が高い＝偏差値が高い、ではありません。
| 指標 | ジャパンディスプレイ | 中央値 | 偏差値 |
|---|---|---|---|
| 時価総額 | 2090億 | 212億 | — |
| Rule of 40 | -43.7% | 12.7% | 22 |
| 売上成長率 | -29.6% | 5.1% | 30 |
| 営業利益率 | -14.1% | 6.5% | 31 |
| 総利益率 | 1.9% | 30.1% | 34 |
| PER割安度 | — | 15.2x | — |
| PBR割安度 | — | 1.30x | — |
基準期: 26/3。公開情報に基づくライバル比較です。
| 銘柄 | 成長 | 営利率 | Ro40 | Ro40偏差値 | PER | PBR |
|---|---|---|---|---|---|---|
| ジャパンディスプレイ6740 | -29.6% | -14.1% | -43.7% | 22 | — | — |
| シャープ6753 | -12.4% | 2.6% | -9.8% | 38 | 8.5x | 1.44x |
| 山一電機6941 | 16.3% | 21.9% | 38.2% | 61 | 23.2x | 4.07x |
| 精工技研6834 | 50.6% | 25.7% | 76.3% | 80 | 36.3x | 6.66x |
| 三井ハイテック6966 | 1.6% | 5.8% | 7.4% | 46 | 61.0x | 1.57x |
| ニチコン6996 | -3.4% | 3.8% | 0.4% | 43 | 36.4x | 1.92x |
基準期: 26/3。全上場のなかで数値が近い銘柄です（四季報ライバルとは別軸）。
ジャパンディスプレイの売上成長率: -29.6%
ジャパンディスプレイの営業利益率: -14.1%
ジャパンディスプレイのRule of 40: -43.7%
ジャパンディスプレイの売上高: 1323億
ジャパンディスプレイの売上成長率: -29.6%
ジャパンディスプレイのRule of 40: -43.7%
有価証券報告書の表紙記載。社長交代期などで表紙が副社長のときは、役員の状況の社長・会長を優先表示します。電話は最寄りの連絡場所の番号である場合が多いです。
有価証券報告書「役員の状況」。氏名を押すと略歴を表示します。 （2026年3月期）
1988年４月 MIPS Computer Systems, Inc. 1991年９月 スタンフォード大学 アジアパシフィックリサーチセンター 1994年３月 日本開発銀行 設備投資研究所 客員研究員 1994年８月 バンカーズ・トラスト・アジア証券会社 東京支店 1997年３月 モルガン・スタンレー証券会社 2000年６月 プルデンシャルplc 日本駐在員事務所 駐日代表 2001年５月 PCAアセット・マネジメント(株)(プルデンシャルplc傘下) 代表取締役 2002年４月 モルガン・スタンレー証券会社 2003年１月 同社 株式統括本部長 2006年５月 いちごアセットマネジメント(株) 代表取締役社長(現任) 2008年10月 いちご(株) 代表執行役会長 2008年11月 同社 取締役会議長 兼 代表執行役会長(現任) 2012年５月 (株)チヨダ 社外監査役 2015年５月 (株)チヨダ 社外取締役 2017年７月 いちご投資顧問(株) 執行役会長 2020年３月 当社 代表取締役会長 2020年６月 当社 代表取締役会長 兼 会長執行役員 2020年６月 富士通(株) 社外取締役 2020年８月 当社 取締役 兼 代表執行役会長 2021年１月 当社 取締役 兼 代表執行役会長CEO 2025年６月 当社 取締役 兼 会長（現任）
1981年４月 大日本インキ化学工業(株)(現DIC(株)) 入社 1981年11月 日本アイ・ビー・エム(株) 入社 1998年４月 同社 Display Business Unit 液晶開発製造担当 2000年６月 米IBM本社 Distinguished Engineer 2001年４月 日本アイ・ビー・エム(株) 技術理事 2004年８月 NVTech(株) 取締役 研究開発担当 2004年８月 InfoVision Optoelectronics(株) CTO 2007年３月 Videocon Displays Research(株) 代表取締役社長 2010年４月 (株)ブイ・テクノロジー 執行役員 兼 技術開発部長 2012年４月 AvanStrate(株) CTO 2012年10月 同社 代表取締役社長 兼 CEO 2016年９月 日本電解(株) 代表取締役社長 兼 CEO 2019年５月 当社 社長室 特命担当 2019年10月 当社 執行役員 COO 兼 前工程生産本部長 2020年６月 当社 執行役員 2020年８月 当社 取締役（現任） 2021年６月 (株)JOLED 社外取締役
1989年３月 一橋大学 経済学部卒業 学士(経済学) 1989年４月 (株)日本興業銀行（現(株)みずほフィナンシャルグループ） 2003年３月 一橋大学大学院 国際企業戦略研究科 経営・金融専攻(修士課程)修了 修士(経営) 2004年３月 ベリングポイント(株)(現PwCコンサルティング合同会社) 2005年３月 一橋大学大学院 国際企業戦略研究科法務・公共政策専攻(修士課程)修了 修士(経営法) 2005年４月 GCA(株) 2006年８月 (株)dimmi 代表取締役 2012年２月 イノベーションドライブ合同会社 2012年４月 横浜市立大学 国際総合科学部 特別契約准教授 2013年３月 東京大学大学院 工学系研究科 先端学際工学専攻(博士課程)修了 博士(学術) 2013年12月 山形大学工学部 産学連携准教授 2014年１月 (株)幹細胞イノベーション研究所 取締役 2014年４月 山形大学工学部 客員准教授 2014年５月 (株)幹細胞＆デバイス研究所 取締役 2016年４月 大阪市立大学 大学院創造都市研究科 准教授 2018年２月 (株)幹細胞＆デバイス研究所 顧問(現任) 2018年４月 大阪市立大学 大学院都市経営研究科兼商学部 准教授 2020年８月 当社 取締役(現任) 2022年４月 大阪公立大学 大学院都市経営研究科 准教授 2022年10月 (株)脱炭素化支援機構 社外取締役（現任） 2024年４月 大阪公立大学 大学院都市経営研究科 教授（現任） 2024年４月 山形大学 客員教授（現任） 2026年４月 大阪公立大学 大学院経営学研究科・商学部 教授（現任）
1987年４月 東洋信託銀行(株)（現三菱UFJ信託銀行（株）)入行 1991年10月 中央新光監査法人（後のみすず監査法人）入所 2005年７月 中央青山監査法人（後のみすず監査法人）社員 2007年８月 新日本監査法人（現EY新日本有限責任監査法人）入所 2022年６月 当社 取締役（現任） 2022年７月 伊藤志保公認会計士事務所 開業 2023年12月 野村不動産プライベート投資法人 監督役員（現任） 2024年６月 稲畑産業(株) 社外取締役監査等委員（現任） 2025年６月 日本マスタートラスト信託銀行(株) 社外取締役監査等委員（現任）
1991年４月 東京大学 理学部 物理学科卒業 1991年４月 日本アイ・ビー・エム(株) 入社 2004年４月 コダック(株) Product Development Director 2007年８月 同社 Senior Director 2009年４月 同社 研究開発本部長 2010年４月 コニカミノルタ(株) 部長研究員 2011年１月 Society for Information Display（SID) 日本支部 副支部長 2012年６月 SID フェロー取得 2012年８月 コニカミノルタ(株) OLED事業推進センター長 2013年１月 SID 日本支部 支部長 2013年６月 コニカミノルタ(株) OLED事業部長 2015年１月 東京工業大学 博士号取得（工学） 2016年５月 CEREBA（次世代化学材料評価技術研究組合）理事 2017年６月 コニカミノルタ パイオニア OLED (株) CTO 2018年４月 コニカミノルタ(株) 技術フェロー 2020年６月 SID 会長 2021年１月 IEEE フェロー取得 2022年４月 九州大学グローバルイノベーションセンター客員教授 2024年４月 九州大学 大学院総合理工学研究院 客員教授 2024年５月 SID Japan Regional Vice-President（現任） 2024年６月 当社 取締役（現任）
1978年４月 日電アネルバ(株)(現キヤノンアネルバ(株)) 入社 半導体製造用スパッタ装置担当 1988年10月 日本アイ・ビー・エム(株)(大和研究所) 入社 TFT-LCD研究開発・製造ライン立ち上げ担当 1994年１月 日本アイ・ビー・エム(株)(野洲事業所) TFT-LCD生産技術・次世代ライン立ち上げ担当 1999年４月 SEMI-PCS Phase-4委員会副委員長 2004年４月 JEITAディスプレイデバイス産業政策委員会委員 2006年12月 テック・アンド・ビズ(株) 代表取締役社長(現任) 2007年１月 日経マイクロデバイス編集委員 2023年５月 FPDフォーラム代表幹事(現任) 2024年４月 光産業動向調査委員会(OITDA) ディスプレイ・個体照明調査専門委員会委員(現任)
有価証券報告書「役員の状況」（EDINET）
従業員数（組織規模）と販管費（間接部門予算の総量＝購買力の近似）を全上場横断の対数偏差値（平均50・標準偏差10）に直し、平均したものがセールス偏差値です。高いほど商材・サービスの営業先として優先度が高い、という見方を提供します。投資判断の指標ではありません。
915位/3,680社
862位/3,554社
838位/3,550社
日本長者番付の推移・個人ページ（孫正義・柳井正など）· 2026年TOP50
公開情報に基づく投資先カタログからの逆引きです。網羅は保証しません。投資助言ではありません。
見出し本文の自動取得はしていません。一次情報は各サイトで確認してください。
偏差値の意味・限界・指標の見方。AIRコラムで補足しています。
証券コード・社名（英名含む）で検索。候補をクリック、または↑↓で選んで移動できます。
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ジャパンディスプレイ（証券コード 6740）の企業分析・株式偏差値ページです。株式偏差値は総利益率 34・営業利益率 31・売上成長率 30（平均50・全上場横断）。業種は電気機器。時価総額は2090億。26/3の売上高は1323億。純利益は-198億。売上成長率は-29.6%。AIR日本株ファクトブックで通期実績・簡易バリュエーション・全上場横断の株式偏差値（市場内偏差値）を整理しています。
財務数値は有価証券報告書（EDINET）等を基にAIRが整理した通期実績です。株価・時価総額は市場の公開情報を参照します。右列の進行期は会社予想（無ければコンセンサス）です。株式偏差値（市場内偏差値）は全上場横断の平均50・標準偏差10で、就職偏差値とは無関係の投資指標です。掲載データは交流・調査の参考情報であり、投資勧誘・投資助言ではありません。数値の正確性・最新性は保証しません。
機関投資家・FO向けに、非同期のAI取材リクエストやカバレッジ診断を受け付けています（証券コード 6740）。
