AIR Factbook/9023/分析・株式偏差値
東京地下鉄(9023)の分析・株式偏差値
東京地下鉄が売りたいもの
- 地下鉄の運行サービスを都民へ提供
- 駅構内商業施設や広告枠を企業へ提供
- 駅や沿線不動産の賃賃貸サービスを展開
東京地下鉄の事業概要
東京都区部で地下鉄9路線を運行し駅や沿線不動産の賃貸駅構内商業施設や広告通信サービス等を提供し収益を得る
東京地下鉄の見どころ
- 東京地下鉄の27/3予は、営業利益率が偏差値61(18.6%)と市場内で高めです。
東京地下鉄の株式偏差値(市場内偏差値)
基準期: 27/3予(進行期予想)。平均50・標準偏差10の全上場横断。 PER・PBR・EV/EBITDAなどのバリュエーション偏差値は、倍率そのものの高低ではなく相対的な割安度の目安です(倍率が高い=偏差値が高い、ではありません)。
- Rule of 40
- 5322.1%
全上場(n=3,318)
- PER割安度
- 5216.7x
全上場(n=3,327)
東京地下鉄の株式偏差値一覧(全指標・全上場横断順位)
基準期: 27/3予(進行期予想)。平均50・標準偏差10の全上場横断で、順位は各指標の母集団内の位置です。 「割安度」「販管費率の低さ」は倍率・比率が低いほど偏差値が高くなる反転指標です(赤字などマイナス倍率は対象外)。(参考)は業種差の影響が大きい参考指標。予想が無い指標は直近確定の値・偏差値を「確定期」と明示して表示します。指標名から全上場ランキングへ移動できます。
東京地下鉄の業績トレンド
| 指標 | 24/3 | 25/3 | 26/3 | 27/3予 | 動向 |
|---|
| 売上成長率 | — | 4.8% | 3.6% | 3.5% | ↓ |
|---|
| 営業利益率 | 19.6% | 21.3% | 21.2% | 18.6% | → |
|---|
| Rule of 40 | — | 26.1% | 24.8% | 22.1% | ↓ |
|---|
東京地下鉄の業績・バリュエーション詳細
「画像で保存」でAIR表記つき画像を作成(スマホは写真へ、PCはダウンロード)。X投稿用。
東京都区部で地下鉄9路線を運行し駅や沿線不動産の賃貸駅構内商業施設や広告通信サービス等を提供し収益を得る
※Rule of 40は売上成長率+営業利益率、セールス効率は売上総利益増加÷販管費増加(販管費増のときのみ)
株主ニュース株価予想競合等HP
ai-analyst-ir.com/factbook/9023
交流・調査の参考情報(投資勧誘ではありません)
「画像で保存」またはカード長押し(スマホは写真へ/PCはダウンロード+貼り付け)
東京地下鉄 vs 全上場中央値
基準期: 27/3予。偏差値は全上場横断。PER・PBRの偏差値は割安度の目安で、倍率が高い=偏差値が高い、ではありません。
| 指標 | 東京地下鉄 | 中央値 | 偏差値 |
|---|
| 時価総額 | 8343億 | 212億 | — |
|---|
| Rule of 40 | 22.1% | 13.8% | 53 |
|---|
| 売上成長率 | 3.5% | 6.2% | 47 |
|---|
| 営業利益率 | 18.6% | 6.5% | 61 |
|---|
| 総利益率 | — | — | — |
|---|
| PER割安度 | 16.7x | 15.0x | 52 |
|---|
| PBR割安度 | — | — | — |
|---|
東京地下鉄のライバル比較
基準期: 27/3予。公開情報に基づくライバル比較です。
東京地下鉄と指標が近い企業
基準期: 27/3予。全上場のなかで数値が近い銘柄です(四季報ライバルとは別軸)。
成長率が似ている企業
東京地下鉄の売上成長率: 3.5%
営業利益率が似ている企業
東京地下鉄の営業利益率: 18.6%
Rule of 40が似ている企業
東京地下鉄のRule of 40: 22.1%
売上規模が似ている米国株
東京地下鉄の売上高: 4224億
成長率が似ている米国株
東京地下鉄の売上成長率: 3.6%
Rule of 40が似ている米国株
東京地下鉄のRule of 40: 24.8%
セールス効率が似ている米国株
東京地下鉄のセールス効率: 234.8%
本社・代表者・電話
有価証券報告書の表紙記載。社長交代期などで表紙が副社長のときは、役員の状況の社長・会長を優先表示します。電話は最寄りの連絡場所の番号である場合が多いです。
- 本社所在地
- 東京都台東区東上野三丁目19番6号
- 代表者
- 代表取締役社長 小 坂 彰 洋
- 電話
- 03(3837)7059
東京地下鉄の役員一覧
有価証券報告書「役員の状況」。氏名を押すと略歴を表示します。 (2026年3月期)
▸代表取締役社長社長執行役員小坂彰洋略歴
1986年4月
帝都高速度交通営団入団
2013年4月
当社経営企画本部投資計画部長及び渋谷駅基盤整備担当部長
2015年4月
同 経営企画本部投資計画部長及びまちづくり連携担当部長
2016年4月
同 経営企画本部企業価値創造部長及びまちづくり連携担当部長
2017年4月
同 経営企画本部経営管理部長、株式上場準備室長、企業価値創造部長及びまちづくり連携担当部長
2017年6月
同 取締役 経営企画本部経営管理部長、株式上場準備室長及び企業価値創造部長
2018年4月
同 取締役 経営企画本部経営管理部長及び株式上場準備室長、経営企画本部企業価値創造部担当
2019年4月
同 取締役 経営企画本部経営管理部、株式上場準備室及び企業価値創造部担当
2019年6月
同 取締役 経営企画本部副本部長 経営企画本部経営管理部、株式上場準備室及び企業価値創造部担当
2020年11月
同 取締役 経営企画本部副本部長 経営企画本部経営管理部、株式上場準備室及び企業価値創造部並びに管財部及びまちづくり連携プロジェクトチーム担当
2021年6月
同 常務取締役 経営企画本部副本部長 経営企画本部経営管理部及び株式上場準備室並びに人事部担当
2023年6月
同 代表取締役専務執行役員
経営企画本部長
2025年6月
同 代表取締役社長 社長執行役員(現在)
▸代表取締役副社長コンプライアンス・リスクマネジメント責任者上原淳略歴
1987年4月
運輸省入省
2017年7月
国土交通省 海上保安庁総務部長
2019年7月
同 海上保安庁次長
2020年7月
同 鉄道局長
2023年7月
同 国土交通審議官
2024年7月
同 顧問
2024年11月
一般財団法人運輸総合研究所理事長
2025年6月
当社代表取締役副社長
コンプライアンス・リスクマネジメント責任者(現在)
▸代表取締役副社長サステナビリティ責任者潮田勉略歴
1985年4月
東京都入都
2017年8月
同 オリンピック・パラリンピック準備局長
公益財団法人東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会理事
2020年7月
同 財務局長
東京臨海高速鉄道株式会社取締役
2021年10月
同 副知事
2021年11月
公益財団法人東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会副会長
2022年7月
公益財団法人東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会(清算法人)評議員
2023年7月
公益財団法人東京2025世界陸上財団副会長
2024年11月
一般財団法人東京都人材支援事業団人材育成センター特任教授
2024年12月
東京臨海熱供給株式会社代表取締役社長
2025年6月
当社代表取締役副社長
サステナビリティ責任者(現在)
▸代表取締役専務執行役員鉄道本部長小川孝行略歴
1986年4月
帝都高速度交通営団入団
2013年4月
当社鉄道本部営業部長
2017年4月
同 鉄道本部鉄道統括部長
2017年6月
同 取締役 鉄道本部鉄道統括部長 鉄道本部需要創出・マーケティング部及び営業部担当
2018年4月
同 取締役 鉄道本部鉄道統括部、需要創出・マーケティング部、営業部及びオリンピック・パラリンピック推進室担当
2019年6月
同 取締役 鉄道本部副本部長 鉄道本部鉄道統括部、需要創出・マーケティング部、営業部及びオリンピック・パラリンピック推進室担当
2021年6月
同 常務取締役 鉄道本部副本部長 鉄道本部鉄道統括部、需要創出・マーケティング部、営業部及びオリンピック・パラリンピック推進室担当
2022年4月
同 常務取締役 鉄道本部副本部長 鉄道本部鉄道統括部、需要創出・マーケティング部及び営業部担当
2023年6月
同 代表取締役専務執行役員 鉄道本部長(現在)
▸代表取締役専務執行役員経営企画本部長鈴木信行略歴
1990年4月
帝都高速度交通営団入団
2016年4月
当社財務部長
2023年6月
同 取締役執行役員 財務部担当
2025年6月
同 代表取締役専務執行役員
経営企画本部長(現在)
▸取締役常務執行役員人事部担当堂免敬一略歴
1990年4月
帝都高速度交通営団入団
2016年4月
当社広報部長
2017年6月
同 広報部長兼秘書室長
2019年4月
同 人事部長
2023年6月
同 取締役執行役員 人事部長
2024年4月
同 取締役執行役員 人事部担当
2025年6月
同 取締役常務執行役員
人事部担当(現在)
▸社外取締役小林英三社外略歴
1972年4月
日本銀行入行
1999年5月
同 人事局長
2000年5月
同 考査局長
2002年6月
同 理事
2006年5月
アフラック(アメリカンファミリー生命保険会社)シニア・アドバイザー
2007年7月
同 副会長
2010年5月
日本証券金融株式会社顧問
2010年6月
同 専務取締役
2012年6月
同 代表取締役社長
2019年6月
同 執行役会長
2019年6月
日本電子計算株式会社社外取締役
2019年6月
日本ビルディング株式会社社外取締役(現在)
2023年6月
当社社外取締役(現在)
2026年4月
日本証券金融株式会社特別顧問(現在)
▸社外取締役武井奈津子社外略歴
1983年4月
ソニー株式会社入社
2001年4月
同 戦略プラットフォームグローバル・アライアンス部統括部長
2005年7月
同 法務・コンプライアンス部門法務部統括部長
2009年7月
同 法務・コンプライアンス部門副部門長
2010年7月
同 法務・コンプライアンス部門部門長
2013年6月
同 業務執行役員SVP法務部門長
2014年4月
同 法務・コンプライアンス部シニアゼネラルマネージャー
2016年4月
同 執行役員コーポレートエグゼクティブ
2018年6月
同 執行役員
2019年4月
同 執行役員法務・コンプライアンス・プライバシー部シニアゼネラルマネージャー
2020年4月
同 執行役員法務部シニアゼネラルマネージャー
2021年6月
ソニーグループ株式会社常務法務部シニアゼネラルマネージャー
2022年4月
学校法人ソニー学園湘北短期大学理事(現在)
2023年6月
公益財団法人ソニー教育財団評議委員(現在)
2023年6月
当社社外取締役(現在)
2023年6月
株式会社TBSホールディングス社外取締役(現在)
2024年6月
日本電信電話株式会社(現NTT株式会社)社外取締役(現在)
▸社外取締役井村順子社外略歴
1983年4月
宇宙開発事業団(現 宇宙航空研究開発機構)入社
1990年10月
朝日新和会計社(現 有限責任あずさ監査法人)入社
1993年5月
太田昭和監査法人(現 EY新日本有限責任監査法人)入社
2005年5月
新日本監査法人(現 EY新日本有限責任監査法人)パートナー
2011年6月
新日本有限責任監査法人(現 EY新日本有限責任監査法人)シニアパートナー
2015年9月
多摩大学大学院MBAコース客員教授(現在)
2018年7月
井村公認会計士事務所開設(現在)
2019年6月
株式会社商船三井社外監査役
2019年12月
長谷川香料株式会社社外監査役
2020年6月
三菱UFJ信託銀行株式会社
社外取締役監査等委員(現在)
2023年6月
当社社外取締役(現在)
2026年6月
株式会社NTTドコモ 社外取締役(監査等委員)
▸社外取締役加藤一誠社外略歴
1993年4月
関西外国語大学短期大学部専任講師
2005年4月
日本大学経済学部教授
2007年12月
政策研究大学院大学客員教授
2008年6月
航空政策研究会理事(現在)
2015年4月
慶應義塾大学商学部教授(現在)
2022年2月
軽自動車検査協会理事(非常勤)(現在)
2022年6月
損害保険料率算出機構理事(非常勤)(現在)
2025年6月
当社社外取締役(現在)
▸常勤監査役佐久間妙子略歴
1988年4月
帝都高速度交通営団入団
2019年4月
当社監査役室長
2021年6月
同 総務部長兼秘書室長
2023年4月
同 秘書室長
2025年6月
当社常勤監査役(現在)
▸常勤監査役櫛引雅亮略歴
1983年4月
日商岩井株式会社(現 双日株式会社)入社
2007年4月
双日株式会社 主計部長
2014年4月
同 理事 主計部長
2015年4月
同 執行役員リスク管理企画、リスク管理担当役員
2017年4月
同 常務執行役員 人事総務担当役員
2019年4月
同 常務執行役員 人事、総務・IT業務担当本部長
2020年4月
同 顧問
2020年6月
同 常勤監査役
2021年6月
公益財団法人 双日国際交流財団
監事(現在)
2024年7月
株式会社プロネッド副社長執行役員
2025年6月
当社常勤監査役(現在)
▸監査役坂井辰史略歴
1984年4月
株式会社日本興行銀行入行
2011年4月
株式会社みずほコーポレート銀行執行役員企画グループ統括役員付シニアコーポレートオフィサー
2012年4月
株式会社みずほフィナンシャルグループ執行役員グループ企画部長
2013年4月
同 常務執行役員投資銀行ユニット長
2014年4月
同 常務執行役員国際ユニット長
2016年4月
みずほ証券株式会社取締役社長
2018年4月
株式会社みずほフィナンシャルグループ執行役社長
株式会社みずほ銀行取締役
みずほ信託銀行株式会社取締役
みずほ証券株式会社取締役
2018年6月
株式会社みずほフィナンシャルグループ取締役兼執行役社長
2022年2月
同 取締役
2022年4月
同 理事
2022年7月
同 特別顧問(現在)
2024年6月
日本曹達株式会社取締役(現在)
2025年6月
当社監査役(現在)
▸監査役延與桂略歴
1984年4月
東京都入都
2021年10月
同 オリンピック・パラリンピック準備局長
2022年6月
公益社団法人東京都障害者スポーツ協会代表理事・会長(現在)
2022年6月
当社監査役(現在)
有価証券報告書「役員の状況」(EDINET)
東京地下鉄のセールス偏差値(営業先としての優先度)
従業員数(組織規模)と販管費(間接部門予算の総量=購買力の近似)を全上場横断の対数偏差値(平均50・標準偏差10)に直し、平均したものがセールス偏差値です。高いほど商材・サービスの営業先として優先度が高い、という見方を提供します。投資判断の指標ではありません。
- 従業員数(規模)
- 6511,441人
285位/3,680社
- 購買力(販管費)
- 62553億
470位/3,554社
セールス偏差値ランキング(AIRセールスファクトブック)へ →
出資しているVC / CVC(VCDB)
公開情報に基づく投資先カタログからの逆引きです。網羅は保証しません。投資助言ではありません。
開示・株主・IRへの導線
見出し本文の自動取得はしていません。一次情報は各サイトで確認してください。
東京地下鉄の株式偏差値に関するFAQ
- 東京地下鉄(9023)の株式偏差値は?
- 27/3予基準で、営業利益率が61(18.6%)、Rule of 40が53(22.1%)、PER割安度が52(16.7x)です。全上場企業の横断分布を平均50・標準偏差10に直した市場内の位置で、AIR日本株ファクトブックが算出しています。
- 株式偏差値とは?就職偏差値と同じもの?
- 別物です。ここでの株式偏差値は、東京地下鉄の売上成長率・営業利益率・Rule of 40・バリュエーション割安度などの投資指標を、全上場企業の中での相対位置(平均50・標準偏差10)に変換したものです。入社難易度を示す就職偏差値とは関係ありません。
- 株式偏差値はどうやって計算している?
- 有価証券報告書(EDINET)等の通期実績と市場の公開情報を基に、指標ごとに全上場横断の平均と標準偏差を取り、平均50・標準偏差10に標準化しています。極端な外れ値は母集団から除外し、当期(進行期)は会社予想がある銘柄のみで集計します。PERなどの割安度偏差値は「低い倍率ほど高い偏差値」に反転し、赤字などマイナス倍率の銘柄は割安度の対象外です。
- 株式偏差値が高ければ買い?
- いいえ。株式偏差値は買い・売りのシグナルではなく、市場全体の中での位置を掴む入口の座標です。業種構造の違いは均されるため、最終的な相対評価は同業・時価総額近傍のライバル比較や絶対値と合わせて判断してください。本ページは投資勧誘・投資助言ではありません。
他の銘柄を探す
証券コード・社名(英名含む)で検索。候補をクリック、または↑↓で選んで移動できます。
データを読み込んでいます…
東京地下鉄(証券コード 9023)の企業分析・株式偏差値ページです。株式偏差値は営業利益率 61・Rule of 40 53・PER割安度 52(平均50・全上場横断)。業種は陸運業。時価総額は8343億。26/3の売上高は4224億。純利益は590億。売上成長率は3.6%。AIR日本株ファクトブックで通期実績・簡易バリュエーション・全上場横断の株式偏差値(市場内偏差値)を整理しています。
データの出典・更新
財務数値は有価証券報告書(EDINET)等を基にAIRが整理した通期実績です。株価・時価総額は市場の公開情報を参照します。右列の進行期は会社予想(無ければコンセンサス)です。株式偏差値(市場内偏差値)は全上場横断の平均50・標準偏差10で、就職偏差値とは無関係の投資指標です。掲載データは交流・調査の参考情報であり、投資勧誘・投資助言ではありません。数値の正確性・最新性は保証しません。
東京地下鉄について、AI取材・カバレッジ相談
機関投資家・FO向けに、非同期のAI取材リクエストやカバレッジ診断を受け付けています(証券コード 9023)。