AIR Factbook/8802/分析・株式偏差値
三菱地所（8802）の分析・株式偏差値
三菱地所が売りたいもの
- オフィスビルを企業へ賃貸提供
- 商業施設を企業へ賃貸提供
三菱地所の事業概要
オフィスビルや商業施設住宅などの開発・賃貸・販売を国内外で展開し不動産管理や地域冷暖房なども手掛ける
三菱地所の見どころ
- 三菱地所の27/3予は、営業利益率が偏差値61（18.5%）と市場内で高めです。
三菱地所の株式偏差値（市場内偏差値）
基準期: 27/3予（進行期予想）。平均50・標準偏差10の全上場横断。 PER・PBR・EV/EBITDAなどのバリュエーション偏差値は、倍率そのものの高低ではなく相対的な割安度の目安です（倍率が高い＝偏差値が高い、ではありません）。
- Rule of 40
- 5933.0%
全上場（n=3,318）
- PER割安度
- 5019.6x
全上場（n=3,327）
三菱地所の株式偏差値一覧（全指標・全上場横断順位）
基準期: 27/3予（進行期予想）。平均50・標準偏差10の全上場横断で、順位は各指標の母集団内の位置です。 「割安度」「販管費率の低さ」は倍率・比率が低いほど偏差値が高くなる反転指標です（赤字などマイナス倍率は対象外）。（参考）は業種差の影響が大きい参考指標。予想が無い指標は直近確定の値・偏差値を「確定期」と明示して表示します。指標名から全上場ランキングへ移動できます。
三菱地所の業績トレンド
| 指標 | 24/3 | 25/3 | 26/3 | 27/3予 | 動向 |
|---|
| 売上成長率 | — | 5.0% | 10.5% | 14.5% | ↑ |
|---|
| 営業利益率 | 18.5% | 19.6% | 18.9% | 18.5% | ↓ |
|---|
| Rule of 40 | — | 24.6% | 29.4% | 33.0% | ↑ |
|---|
三菱地所の業績・バリュエーション詳細
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オフィスビルや商業施設住宅などの開発・賃貸・販売を国内外で展開し不動産管理や地域冷暖房なども手掛ける
※Rule of 40は売上成長率＋営業利益率、セールス効率は売上総利益増加÷販管費増加（販管費増のときのみ）
株主ニュース株価予想競合等HP
ai-analyst-ir.com/factbook/8802
交流・調査の参考情報（投資勧誘ではありません）
「画像で保存」またはカード長押し（スマホは写真へ／PCはダウンロード＋貼り付け）
三菱地所 vs 全上場中央値
基準期: 27/3予。偏差値は全上場横断。PER・PBRの偏差値は割安度の目安で、倍率が高い＝偏差値が高い、ではありません。
| 指標 | 三菱地所 | 中央値 | 偏差値 |
|---|
| 時価総額 | 46060億 | 212億 | — |
|---|
| Rule of 40 | 33.0% | 13.8% | 59 |
|---|
| 売上成長率 | 14.5% | 6.2% | 53 |
|---|
| 営業利益率 | 18.5% | 6.5% | 61 |
|---|
| 総利益率 | — | — | — |
|---|
| PER割安度 | 19.6x | 15.0x | 50 |
|---|
| PBR割安度 | — | — | — |
|---|
三菱地所のライバル比較
基準期: 27/3予。公開情報に基づくライバル比較です。
三菱地所と指標が近い企業
基準期: 27/3予。全上場のなかで数値が近い銘柄です（四季報ライバルとは別軸）。
成長率が似ている企業
三菱地所の売上成長率: 14.5%
営業利益率が似ている企業
三菱地所の営業利益率: 18.5%
Rule of 40が似ている企業
三菱地所のRule of 40: 33.0%
売上規模が似ている米国株
三菱地所の売上高: 17461億
成長率が似ている米国株
三菱地所の売上成長率: 10.5%
Rule of 40が似ている米国株
三菱地所のRule of 40: 29.4%
セールス効率が似ている米国株
三菱地所のセールス効率: 225.8%
本社・代表者・電話
有価証券報告書の表紙記載。社長交代期などで表紙が副社長のときは、役員の状況の社長・会長を優先表示します。電話は最寄りの連絡場所の番号である場合が多いです。
- 本社所在地
- 東京都千代田区大手町一丁目1番1号
- 代表者
- 代表執行役 執行役社長 中 島 篤
- 電話
- (03)3211-0277
三菱地所の役員一覧
有価証券報告書「役員の状況」。氏名を押すと略歴を表示します。 （2026年3月期）
▸取締役会長吉田淳一略歴
1982年 4月 当社入社
2012年 4月 執行役員ビルアセット業務部長
2014年 4月 常務執行役員
2016年 6月 取締役兼執行役常務
2017年 4月 取締役兼代表執行役 執行役社長
2023年 4月 取締役会長（現任）
▸取締役中島篤略歴
1986年 4月 当社入社
2015年 4月 執行役員及びロックフェラーグループインターナショナル社取締役社長
2016年 4月 執行役員欧米事業部長
2017年 4月 執行役員海外業務企画部長
2018年 4月 執行役常務
2022年 4月 代表執行役 執行役専務
2022年 6月 取締役兼代表執行役 執行役専務
2023年 4月 取締役兼代表執行役 執行役社長（現任）
▸取締役四塚雄太郎略歴
1988年 4月 当社入社
2017年 4月 執行役員経理部長
2018年 4月 グループ執行役員及び三菱地所アジア社取締役社長
2020年 4月 執行役常務
2023年 4月 代表執行役 執行役専務
2025年 6月 取締役兼代表執行役 執行役専務
2026年 4月 取締役兼代表執行役 執行役副社長（現任）
（担当）社長補佐 経営企画部 企画調査部 サステナビリティ推進部
▸取締役梅田直樹略歴
1988年 4月 当社入社
2014年 4月 三菱地所ロンドン社取締役社長
2016年 4月 ジャパンリアルエステイトアセットマネジメント㈱取締役社長
2018年 4月 グループ執行役員及びジャパンリアルエステイトアセットマネジメント㈱取締役社長
2022年 4月 執行役常務
2022年 6月 取締役兼執行役常務（現任）
（担当）経理部 広報部
▸取締役平井幹人略歴
1991年 4月 当社入社
2017年 4月 常盤橋開発部長
2020年 4月 経営企画部長
2022年 4月 執行役員経営企画部長
2023年 4月 執行役員
2023年 6月 取締役兼執行役
2025年 4月 取締役兼執行役常務（現任）
（担当）人事部 総務部 法務・コンプライアンス部 コンプライアンス リスクマネジメント 防災
▸取締役片山浩略歴
1981年 4月 当社入社
2012年 4月 執行役員及びジャパンリアルエステイトアセットマネジメント㈱取締役社長
2016年 4月 常務執行役員
2016年 6月 取締役兼執行役常務
2021年 4月 取締役兼代表執行役 執行役専務
2022年 4月 取締役（現任）
▸取締役木村透略歴
1986年 4月 当社入社
2016年 4月 執行役員ビル業務企画部長
2018年 4月 執行役員関西支店長
2020年 4月 執行役常務
2025年 6月 取締役（現任）
▸取締役白川方明略歴
1972年 4月 日本銀行入行
2002年 7月 同行理事
2006年 7月 京都大学公共政策大学院教授
2008年 3月 日本銀行副総裁
2008年 4月 同行総裁
2013年 3月 同退任
2016年 6月 当社取締役（現任）
▸取締役成川哲夫略歴
1974年 4月 ㈱日本興業銀行入行
1997年12月 ドイツ興銀社長
2004年 4月 ㈱みずほ銀行常務取締役
2006年 4月 興和不動産㈱専務執行役員企画管理本部長
2010年 4月 同社代表取締役社長
2012年10月 新日鉄興和不動産㈱代表取締役社長兼社長執行役員
2014年 6月 同社取締役相談役
2016年 6月 同社相談役
2017年 4月 同社相談役退任
2018年 6月 当社取締役（現任）
▸取締役岡本毅略歴
1970年 4月 東京瓦斯㈱入社
2010年 4月 同社代表取締役社長執行役員
2014年 4月 同社取締役会長
2018年 4月 同社取締役相談役
2018年 7月 同社相談役
2019年 6月 当社取締役（現任）
2023年 6月 東京瓦斯㈱名誉顧問（現任）
▸取締役メラニー・ブロック略歴
2003年 3月 ㈱AGENDA（現 ㈱Melanie Brock Advisory）設立 代表取締役（現任）
2010年 3月 豪日交流基金理事会役員
2010年10月 豪州食肉家畜生産者事業団駐日代表
2012年12月 オーストラリアン・ビジネス・アジア会長
2016年11月 在日オーストラリア・ニュージーランド商工会議所名誉会頭（現任）
2018年 7月 オーストラリアNSW州ビジネス・シドニー・アンバサダー（現任）
2019年 7月 豪日研究センター理事会役員（現任）
2019年10月 豪州政府機関アドバンス・グローバルアンバサダー（現任）
2022年 6月 当社取締役（現任）
▸取締役末吉亙略歴
1983年 4月 弁護士登録
森綜合法律事務所（現 森・濱田松本法律事務所）入所
2007年 4月 末吉綜合法律事務所（現 潮見坂綜合法律事務所）開設 パートナー
2014年 7月 文部科学省文化審議会著作権分科会委員
2020年 1月 KTS法律事務所開設 パートナー（現任）
2023年 6月 当社取締役（現任）
▸取締役薗田綾子略歴
1988年 8月 ㈱クレアン設立 代表取締役
2003年10月 NPO法人サステナビリティ日本フォーラム事務局長
2004年 6月 NPO法人日本サステナブル投資フォーラム理事（現任）
2017年 2月 一般財団法人（現公益財団法人）みらいRITA代表理事（現任）
2023年 2月 NPO法人サステナビリティ日本フォーラム理事（現任）
2023年 6月 当社取締役（現任）
2023年 8月 ㈱クレアン代表取締役会長（現任）
▸取締役織田直祐略歴
1977年 4月 日本鋼管㈱（現 JFEスチール㈱）入社
2012年 4月 同社代表取締役副社長
2016年 4月 JFE商事㈱代表取締役社長
2017年 6月 同社代表取締役社長及びJFEホールディングス㈱取締役
2021年 4月 JFE商事㈱特別顧問
2023年 4月 同社社友（現任）
2024年 6月 当社取締役（現任）
▸取締役藤岡雄二略歴
1984年 4月 当社入社
2016年 4月 グループ執行役員及び㈱メックアーバンリゾート東北取締役社長兼㈱東北ロイヤルパークホテル取締役社長
2018年 4月 執行役常務
2022年 4月 代表執行役 執行役専務
2025年 4月 代表執行役 執行役副社長
2026年 4月 執行役副社長
2026年 6月 取締役（予定）
▸取締役渡辺一略歴
1981年 4月 日本開発銀行（現 ㈱日本政策投資銀行）入行
2018年 6月 同行代表取締役社長
2022年 6月 同行顧問
2023年 4月 同行非常勤顧問
2023年 4月 ㈱日本経済研究所代表取締役会長（現任）
2026年 6月 当社取締役（予定）
▸取締役翁百合略歴
1984年 4月 日本銀行入行
1992年 4月 ㈱日本総合研究所入社
2014年 6月 同社副理事長
2018年 4月 同社理事長
2025年12月 一橋大学大学院 ソーシャル・データサイエンス研究科特任教授（現任）
2026年 6月 当社取締役（予定）
有価証券報告書「役員の状況」（EDINET）
三菱地所のセールス偏差値（営業先としての優先度）
従業員数（組織規模）と販管費（間接部門予算の総量＝購買力の近似）を全上場横断の対数偏差値（平均50・標準偏差10）に直し、平均したものがセールス偏差値です。高いほど商材・サービスの営業先として優先度が高い、という見方を提供します。投資判断の指標ではありません。
- 従業員数（規模）
- 6611,659人
279位/3,680社
- 購買力（販管費）
- 671250億
257位/3,554社
セールス偏差値ランキング（AIRセールスファクトブック）へ →
開示・株主・IRへの導線
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三菱地所の株式偏差値に関するFAQ
- 三菱地所（8802）の株式偏差値は？
- 27/3予基準で、営業利益率が61（18.5%）、Rule of 40が59（33.0%）、売上成長率が53（14.5%）です。全上場企業の横断分布を平均50・標準偏差10に直した市場内の位置で、AIR日本株ファクトブックが算出しています。
- 株式偏差値とは？就職偏差値と同じもの？
- 別物です。ここでの株式偏差値は、三菱地所の売上成長率・営業利益率・Rule of 40・バリュエーション割安度などの投資指標を、全上場企業の中での相対位置（平均50・標準偏差10）に変換したものです。入社難易度を示す就職偏差値とは関係ありません。
- 株式偏差値はどうやって計算している？
- 有価証券報告書（EDINET）等の通期実績と市場の公開情報を基に、指標ごとに全上場横断の平均と標準偏差を取り、平均50・標準偏差10に標準化しています。極端な外れ値は母集団から除外し、当期（進行期）は会社予想がある銘柄のみで集計します。PERなどの割安度偏差値は「低い倍率ほど高い偏差値」に反転し、赤字などマイナス倍率の銘柄は割安度の対象外です。
- 株式偏差値が高ければ買い？
- いいえ。株式偏差値は買い・売りのシグナルではなく、市場全体の中での位置を掴む入口の座標です。業種構造の違いは均されるため、最終的な相対評価は同業・時価総額近傍のライバル比較や絶対値と合わせて判断してください。本ページは投資勧誘・投資助言ではありません。
他の銘柄を探す
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データを読み込んでいます…
三菱地所（証券コード 8802）の企業分析・株式偏差値ページです。株式偏差値は営業利益率 61・Rule of 40 59・売上成長率 53（平均50・全上場横断）。業種は不動産業。時価総額は46060億。26/3の売上高は17461億。純利益は2225億。売上成長率は10.5%。AIR日本株ファクトブックで通期実績・簡易バリュエーション・全上場横断の株式偏差値（市場内偏差値）を整理しています。
データの出典・更新
財務数値は有価証券報告書（EDINET）等を基にAIRが整理した通期実績です。株価・時価総額は市場の公開情報を参照します。右列の進行期は会社予想（無ければコンセンサス）です。株式偏差値（市場内偏差値）は全上場横断の平均50・標準偏差10で、就職偏差値とは無関係の投資指標です。掲載データは交流・調査の参考情報であり、投資勧誘・投資助言ではありません。数値の正確性・最新性は保証しません。
三菱地所について、AI取材・カバレッジ相談
機関投資家・FO向けに、非同期のAI取材リクエストやカバレッジ診断を受け付けています（証券コード 8802）。
